今週（２月５～９日）の東京株式市場は、日経平均株価が週間で１８９１円９１銭下落し（率にして８．１％の下落）、２万１３８２円６２銭で取引を終えました。３週連続の下落となり、週間の下落幅としては、リーマンショック後の２００８年６～１０日以来の大きさとなりました。 　前週末２日（金）の米国株式市場が、長期金利の上昇で割高感が意識され、ＮＹダウで前日比６６５．７５ドルの大幅安となったことを受け、５日（月）の東京株式市場も日経平均株価が前週末比５９２円４５銭安となりました。 　米国株式市場は５日も続落し、ＮＹダウが前日比１１７５．２１ドルの大幅下落。６日（火）の日経平均株価も前日比１０７１円８４銭の大幅なマイナスとなりました。 　運用リスクを回避する目的の売りが広がったほか、信用取引での追加証拠金（追証）の発生を警戒する売りも出たとみられます。大幅な下落により、投資指標面で割安感が浮上し、７日