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記事 4件
  • 杉之原真子氏:安倍政権ウーマノミクスの本物度

    2016-02-24 23:00  
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    マル激!メールマガジン 2016年2月24日号(発行者:ビデオニュース・ドットコム http://www.videonews.com/ )──────────────────────────────────────マル激トーク・オン・ディマンド 第776回(2016年2月20日)安倍政権ウーマノミクスの本物度ゲスト:杉之原真子氏(フェリス女学院大学国際交流学部准教授)────────────────────────────────────── 現在、日本が抱える最も深刻な問題は何かと問われれば、多くの人が人口減少の問題を挙げるにちがいない。財政赤字、経済成長、社会の空洞化、そして移民政策の是非等々、いずれもその背後には人口減少問題がある。そして、その元凶としてやり玉に挙げられているのが、低迷を続ける出生率と、その原因として、女性が安心して子供を産んで育てられる環境整備が進んでいないことだ。 総理になる前の2000年代前半には、男女共同参画運動やジェンダーフリー教育を保守の立場から批判し、第一次政権でも「女性政策」には見向きもしなかった安倍政権が、今回の第二次政権では打って変わって女性政策を最前面に打ち出している。 しかし、そのアプローチはあくまで経済政策の一環という色彩が強く、従来の女性運動が大切にしてきた女性の権利や理念がなおざりになっているのではないかとの批判は根強い。フェリス女学院大学の杉之原真子准教授は、安倍政権の「ウーマノミクス」がもっぱら経済政策、とりわけ人口減少に伴う労働力の減少に対応するために、女性の労働力を活用することに政策の力点が置かれている点に懸念を表す。女性の権利という根本的な理念が置き去りになると、結果的に男性並みに働かされた上に、家事や子育てもこれまで通り女性が担わなければならないというような、理不尽な立場に追い込まれかねないからだ。 それを避けるためには、女性の生き方や家族モデルに多様性を認め、男性の家事や育児への積極的な関与をサポートする仕組みが必要となるが、これは伝統を理由に選択的夫婦別姓にさえ同意できない現在の安倍政権の伝統的な価値観とは相容れないところがある。 杉之原氏は、今後、安倍政権のウーマノミクスの本物度を占う試金石となるのが、第三号被保険者制度と配偶者控除制度を廃止できるかどうかだという。これらの専業主婦を優遇する制度は、いずれも場当たり的な選挙対策に過ぎなかった。ところがこれが現在まで思わぬ副作用を持ち続け、女性の社会進出の足枷となってきた。 なぜ日本では女性の社会進出が一向に進まないのか。安倍ウーマノミクスでそれが変わることが期待できるのか。戦後の日本の政治構造が女性政策に与えてきた影響を検証しつつ、安倍ウーマノミクスの本物度を、ゲストの杉之原真子氏とともに、ジャーナリストの神保哲生と社会学者の宮台真司が議論した。
    ++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++今週の論点・日本の「女性の社会進出」政策はどう推移してきたか・場当たり的な政策で固定化した、日本の「伝統的家族像」・安倍政権が女性政策を訴え始めた理由とは・女性政策は誰が実現するのか+++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++
    ■日本の「女性の社会進出」政策はどう推移してきたか
    神保: 今回のテーマは安倍政権のウーマノミクスです。一億総活躍社会という文脈のなかで出てきた言葉ですが、本当の目的は何なのか。女性の権利という話ではなく、経済を活性化させるために女性の労働力が必要だ、という動機だとすれば、それが本当にいいところに行き着くのかという思いはあります。
    宮台: 目的と手段の関係が逆転していないか、ということですね。
    神保: そういうところも含めて考えないと、「こんなはずではなかった」ということになってしまうかもしれません。ゲストをご紹介いたします。フェリス女学院大学国際交流学部准教授の杉之原真子さんです。私は『「戦後保守」は終わったのか 自民党政治の危機』(角川書店)という本で、杉之原先生を知りました。少子化、女性、家族などについて自民党による政策の歴史的な経緯を含めて書いておられます。著者は「日本再建イニシアティブ」となっていますが、これは元朝日新聞主筆の船橋洋一さんが理事長を務める独立系シンクタンクですね。
    杉之原: 元々は国際政治経済と呼ばれる分野が専門で、金融規制や外資の規制などを研究していたのですが、周囲の研究者にこういうことも勉強してみたいと話していたところ、ちょうど日本再建イニシアティブから声がかかって。とても面白く、重要なテーマだと考え、参加させていただくことになりました。
     

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  • 鈴木秀美氏:日本では政治家に放送の政治的公平性を判断させるのか

    2016-02-17 23:00  
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    マル激!メールマガジン 2016年2月17日号(発行者:ビデオニュース・ドットコム http://www.videonews.com/ )──────────────────────────────────────マル激トーク・オン・ディマンド 第775回(2016年2月13日)日本では政治家に放送の政治的公平性を判断させるのかゲスト:鈴木秀美氏(慶應義塾大学メディア・コミュニケーション研究所教授)────────────────────────────────────── 日本は他の民主主義の国々と同様に、憲法で表現の自由を保障している。だから、代表的な言論機関の一つである放送にも、政府や政治権力が介入することは憲法違反であり、あってはならない。しかし、世論に絶大な影響力を持つ放送事業者には真実性や公平性、公共性に対する一定の縛りがあって然るべきだろう。そこで他の先進国では、まずは放送事業者に自律的に自らの放送内容の真実性や公平性に責任を持たせた上で、それに対して市民が不断の監視を行える仕組みを工夫して作っている。 しかし、日本はそのような制度を作ることができていない。結果として、放送は政府の監督下に置かれている。そして安倍政権になり、いよいよ放送への介入が強まっている。高市早苗総務相が,2月8日の衆議院の予算委員会で条件付きながら「停波」にまで踏み込んだ発言を行い、政府は単一の番組の中で一定の中立性が保たれなければならないとする統一見解を打ち出した。 そもそも安倍政権による一連の放送への介入の背景には、放送法の解釈に対する根本的な誤解があるようだ。日本は憲法第21条で表現の自由を保障している。それは政府が個人の表現の自由を犯すような法律を作ったり、そのような権力の行使をしてはならないことが定められているということだ。そして、その憲法の下に放送法が存在する。 放送法には第4条に「政治的に公平であること」「意見が対立している問題については、できるだけ多くの角度から論点を明らかにすること」などの記述がある。これを憲法第21条や放送法の1条、3条を前提に読めば、それが、放送局が自律的に担保しなければならない「倫理規定」であることは明白だが、憲法やそれ以前の条文の存在を無視して、4条だけを単独で読めば、放送局には政治的な公平性が求められており、政府はそれを前提に放送局に対して一定の強制力を持つと解することができると、政府は主張する。 慶應義塾大学教授で、放送法などメディア法に詳しいゲストの鈴木秀美氏によると、放送法4条は法律の制定当初からつい最近までは倫理規定と解されていた。しかし、世論に対するテレビの影響力が強くなるのに呼応して、1990年代になってから、郵政省(現総務省)は放送法4条には法規範性、つまり強制力があるとする解釈を打ち出すようになり、放送局に対する行政指導が行われるようになった。その一方的な解釈に基づいて、今回、総務大臣がいよいよ究極的な権力の行使ともいうべき「停波」にまで踏み込んだことになる。 一方で、放送局の側にも問題は多い。多くの特権を享受し、政府と持ちつもたれつの関係に甘んじる中で、美味しい汁を啜ってきた。いざ権力が牙をむき出しにしてきた時、ぬるま湯体質にどっぷりと漬かった放送局には、権力と真向から喧嘩をする気概も力量もないというのが現状だろう。しかし、電波はそもそも国民共有の資産であり政府の所有物ではない。また、その貴重にして希少な資産を使って行われる放送事業は、国民の公共の利益に資する目的で営まれるべきであり、放送事業者という個々の私企業の利益のためでもなければ、ましてや特定の政治権力のために使われていいはずがない。 高市発言によってより鮮明になった政権の放送への介入問題と、公平な放送をいかに実現していくべきかなどについて、ゲストの鈴木秀美氏とともにジャーナリストの神保哲生、社会学者の宮台真司が議論した。
    ++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++今週の論点・安倍首相の言い分は「ちゃんちゃらおかしい」・電波法による停波は「倫理規定」である・日本に独立放送委員会(FCC)があっても機能しない・戦う姿勢のない、骨抜きのメディア+++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++
    ■安倍首相の言い分は「ちゃんちゃらおかしい」
    神保: 今回のテーマは、これまで何度もやってきた放送や言論についてです。不倫による議員辞職という前代未聞の問題に関心が集まってしまいましたが、高市早苗総務相が、条件付きながら「停波」にまで踏み込んだ発言を行いました。放送法の中に手を突っ込むという行為は、安倍政権の中の一貫した方向性ではあるのだけれど、明らかに次元がステップアップしている。少し皮肉な言い方をすれば、宮崎元議員はそうしたものから目を逸らせるという、自民党にとって大きな功績を挙げました。
    宮台: 宮崎議員の問題などどうでもいいから、もっと大事なことを議論しよう、ということにならなければなりません。一部の人はなっていると思いますが。
    神保: 日本は放送局と新聞が系列化してしまっているから、放送の問題は結局、新聞にもかかわる。しかも新聞は今回、軽減税率などで政府にいろいろとお世話になってるので、かなり言論が危うい状況にある可能性があります。そうしたなかで、この問題はもう一度きちんと整理しておく必要があるでしょう。一方で、「放送局もこのままでいいのか」という声も出てきています。放送の内容の低俗化、偏りを感じている人もいる。つまり、単に現政権の解釈が間違っていると指摘するだけではあまり意味がないと思うのです。
     

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  • 前嶋和弘氏:米大統領選に見る米国内に鬱積する不満の正体

    2016-02-11 08:00  
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    マル激!メールマガジン 2016年2月10日号(発行者:ビデオニュース・ドットコム http://www.videonews.com/ )──────────────────────────────────────マル激トーク・オン・ディマンド 第774回(2016年2月6日)米大統領選に見る米国内に鬱積する不満の正体ゲスト:前嶋和弘氏(上智大学総合グローバル学部教授)────────────────────────────────────── 米大統領選挙が2月1日、アイオワ州の党員集会を皮切りに本格的にスタートした。今回の大統領選挙は少なくとも前哨戦の段階では、前代未聞の異例な事態に見舞われている。 共和党では不動産王にしてテレビタレントのドナルド・トランプ候補が、信じ難いような暴論や問題発言を繰り返しながら支持率で首位を独走している。民主党も本命のヒラリー・クリントン元国務長官が、社民主義者を自任し、当初は泡沫候補扱いさえされていたバーニー・サンダース上院議員の猛追を許し、州によっては支持率で逆転されている。 アイオワ州の党員集会では、共和党では保守勢力のティーパーティ系からの支持が厚いテッド・クルーズ上院議員が27.6%の支持を集めてトップとなり、トランプは24.3%で2位に甘んじた。一方の民主党も大本命のクリントンが49.9%で勝利したものの、サンダースも49.6%の支持を集め、事実上、引き分けと言っていい結果だった。 この結果は一見、いざ選挙戦となれば本命候補が抜け出してくるだろうとの見方を支持しているようにも見える。しかし、長年、大統領選をウォッチしている上智大学の前嶋和弘教授は、むしろトランプやサンダースの支持が本物であることが証明されたとみるべきだと解説する。これまで両候補の支持はあくまで世論調査という人気投票の結果だったが、実際の投票でも世論調査に近い結果が示された形となったのだ。 前嶋氏は、ダークスースの2候補にここまで支持が集まる理由として、米国内に鬱積する不満の存在を指摘する。常識的には暴論にしか聞こえないトランプの移民排斥発言やイスラム教徒の入国拒否発言などが不満層の琴線に触れ、またサンダースが提唱する対富裕層増税や公立大学の無償化、金融業に対する規制強化なども、不平等感を募らせる若年世代から、ようやく自分たちの代弁者が現れたと受け止められる理由となっている。 前嶋氏は現段階でトランプやサンダースが主張している政策は、実際にはほとんどが実現困難なものであり、より現実的な政策にシフトしていく可能性が高いと予想するが、彼らが最後まで高い支持を得続け、両党の候補者選びが党大会まで縺れる可能性は十分にあると言う。それはアメリカで格差の拡大を容認する政策が続いた結果、もはやアメリカ社会では中間層が空洞化し、一握りの富裕層と巨大な貧困層が形成されつつあるからだ。  いよいよ本格的に始まった大統領選挙を通して、ダークホース候補の大躍進の背後にある現在のアメリカ社会に鬱積する不満の正体について、ゲストの前嶋和弘氏とともに、ジャーナリストの神保哲生と社会学者の宮台真司が議論した。
    ++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++今週の論点・“オモチャ箱”のような緒戦が示すもの・ヒラリー・クリントンが大統領になる確率は「3~4割」・トランプとサンダースの政策は“絵に描いた餅”だが……・宮台真司がうらやましがる、米大統領選挙のシステム+++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++
    ■“オモチャ箱”のような緒戦が示すもの
    神保: 今週、アメリカの大統領選挙が始まりました。昨年10月、慶應義塾大学環境情報学部教授の渡辺靖氏さんをお呼びして、「米大統領選でダークホースが台頭する背景」というテーマで議論しました。当時は「トランプなどはいずれ失速するだろう」というのが大方の見方で、いわば人気投票で高支持率を得ていた状況でしたが、いよいよ実際に投票が行われるとどうなるのか、ということが徐々に明らかになってきています。 宮台さん、マル激ではスタートして15年、ずっと米大統領選を取り上げてきましたね。
    宮台: ゴア対ブッシュの大統領選において、集計を巡ってゴタゴタしている時にちょうど番組が始まりました。
    神保: 米大統領選というのは、われわれだけでなく日本全体の大きな関心事になります。アメリカでは三大ネットワークとCNN、FOXは、選挙戦の番組を作るため、巨大なスペースを確保します。しかし、人員的にもスペース的にも、その次に大きなリソースを割くのは日本のNHKなんです。例えば、自民党の総裁選は実質的に日本の次の総理大臣を選ぶプロセスですが、その総裁選の報道よりも、こちらの方が多いのではないですか。
     

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  • 栗原聡氏:5金スペシャル 映画が描く人工知能と人間のこれからの関係

    2016-02-03 22:00  
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    マル激!メールマガジン 2016年2月3日号(発行者:ビデオニュース・ドットコム http://www.videonews.com/ )──────────────────────────────────────マル激トーク・オン・ディマンド 第773回(2016年1月30日)5金スペシャル 映画が描く人工知能と人間のこれからの関係ゲスト:栗原聡氏(電気通信大学大学院教授)────────────────────────────────────── 5週目の金曜日に特別企画を無料でお届けする恒例の5金スペシャル。今回は「人工知能」をテーマにした映画を取り上げながら、急速に進歩する人工知能(AI)がわれわれ人間の未来にどのような影響を与えるかを考えた。 今回取り上げた作品は、日本では今春公開される『オートマタ』、2014年公開の『トランセンデンス』、『her 世界でひとつの彼女』の3本。いずれも人工知能の進歩によって、人間の社会や日々の生活が大きく影響を受けている様子を描いている作品だ。 現在、人工知能の研究は第3のブームを迎えていると言われ、急速な進歩を見せている。今週も人工知能が囲碁のプロに初めて勝利したことが話題となった。チェスや将棋はすでに人工知能が人間を凌駕していたが、遥かに複雑な囲碁は人工知能では人間には勝てないとされてきたので、これでまた人工知能が一つ壁の超えた格好だ。 しかし、今回の人工知能ブームには過去のそれとは大きな違いがある。それは研究開発が、巨額の研究開発費と豊富な人材を抱える資本力を持ったグーグルやフェースブックなど米のIT企業がその担い手となっている点だ。今回プロの囲碁棋士に初めて勝利した人工知能も、グーグルが買収したベンチャー企業が開発したものだった。 電気通信大学大学院教授で人工知能の研究に携わる栗原聡氏は、今回の人工知能ブームのキーワードは「ビッグデータ」と「コンピュータのパワー」だという。人工知能に関する基本的な技術や理論は、第二のブームと言われた1990年代にほぼ出揃っていた。しかし、人工知能が知識を集積し、「ディープ・ラーニング」という手法を通じてよりスマートになっていくためには、ビッグデータへのアクセスが必要で、更にそれを支える強力な処理能力が不可欠となる。それを持っているのが、グーグルなどの米IT企業だというわけだ。 しかし、多くの映画に描かれているように、人類の未来に影響を及ぼす可能性の高い人工知能の技術が、一握りの私企業の手に握られることに問題はないのか。人工知能研究の世界は、倫理面での基準もまだ整備されているとは言い難い。 人工知能の進歩は人間の社会をどのように変えるのか。人間よりも優れたロボットの登場で、人間らしさの意味は変わるのか。人工知能をテーマに描かれた3作の他、『2001年宇宙の旅』、『Lucy』なども参照しつつ、ゲストの栗原聡氏とともに議論した。
    ++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++今週の論点・囲碁で人間に勝利するに至った、AIの今・『オートマタ』が描く、人間を超える知能の可能性・コンピュータは「愛」を獲得できるのか・AIを描いた作品を観る意味と、日本の課題+++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++
    ■囲碁で人間に勝利するに至った、AIの今
    神保: 今年は1月早々、5回目の金曜日が来まして無料放送の「5金」ということになります。今回は恒例の映画特集で、宮台さんが最近関心を持たれている人工知能がテーマです。
    宮台: 僕は映画批評をやっているのですが、去年批評した作品の半分くらいは人工知能を扱った作品でした。実は今までもそうだったのだけれど、人工知能と人間や社会との関係をもっとも早く扱うのは、やはり映画作家たちです。それを通じて多くの人たちが「ああ、人工知能ってそういうものなのだ」というふうにイメージをして、それが後々の議論の土台となっていくということがありうる。ご存じのように、1960年末にはスタンリー・キューブリック監督の『2001年宇宙の旅』が公開されました。
    神保: あれは最後、怖かったです。
    宮台: ええ。IBMをもじったHAL――文字を一つずつずらしている――が、人を裏切る。そういうモチーフを含んでいるので、ずいぶん話題になりました。
    神保: 最初に一つお聞きしておきましょう。宮台さんが今、人工知能に関心を抱いている理由とは?
     

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