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選挙

2018-05-18 06:02
    国債が暴落し、社会は大混乱したが、それも国の役所に限られた。これを機に、消費主義が、立ち上がった。友永は役人の救済を名目に消費主義を訴え、テレビやマスコミに出まくった。
    新たに役所を作り直すために、新たな憲法から作り直そうというものだ。国家はつぶれても、地方公共団体は、そのまま生きていた。国会は死んだが住民投票や選挙は行えた。消防署や、警察、病院は、国立以外は生き残っていた。

     新しい国家機関を作るため、新しい憲法の住民投票を実施することになった。憲法改正だ。

     役人も自分の給与を確保するために、必死に消費主義を支援した。そして直接選挙による、総理大臣選挙を目指し、日本型大統領制を訴えた。参議院の廃止、国軍の保有、これは、国民に喝采されるように、官僚たちがマスコミを懸命に操作した。

     消費主義の国家、資本主義の次に進む選挙だ。

     新しい総理大臣を直接選ぶ選挙が始まった。総理大臣選挙には友永が与党から立候補した。選挙資金も十億円ほど提供した。それでも、琳怜の資金はまだ、億単位で残っている。結局、琳怜は、お金を使い切れなかった。

     友永は、最初からぶっちぎりで得票していった。テレビによく出ていた事が効いたようだ。彼が、役所の課長までを決め、それ以下の者は試験で採用する。役人は、課長以上にはなれない仕組みだ。総理大臣が辞めるとき、課長以上も辞めることになる。

     国会議員は、大臣など、行政の機関に参加できない。完全な三権分立だ。

     国軍の戦力が保有され、国民の戸籍は、血縁主義にこだわった。そして、消費主義を掲げ、労働は義務から権利に変わった。あらゆる事が現状にあった変化を見せた。EUやアメリカなど、資本主義の先進国の規範となる仕組みになっていった。
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