携帯電話代が高すぎる？ 消費税増税目前で経済的なSIMフリー端末に注目
スマートフォンの普及率がますます高まる昨今。その便利さと共に、「高すぎる」との声が多いのも事実だ。
全国の30歳～49歳までの携帯電話を所持している男女1,032名に調査を行ったところ、月々に支払う携帯電話費用でもっとも多かったのは、「3,000円以下」（23.1%）で、2位が「7,001円～9,000円」（22.4％）。「使う人は使う」「使わない人はほとんど使わない」という二極化の傾向がみられる。
支払っている料金についてどう感じるかを聞いてみたところ、なんと4割以上の人が「高すぎる」と思っており、「高い」「やや高い」を含めると、約85％の人が「高い」と感じていることがわかった。また料金が安くなるなら他キャリアへの乗り換えも検討するという人は約8割近くに。
そんな中注目されているのが、SIMフリー端末だ。
国内の主な携帯電話は、他キャリアのSIMカードは使えないようロックされているが、SIMフリー端末ではそのような制限をなくし、通信帯域さえ合っていればどこのSIMカードでも利用できる。昨年Appleが日本国内でSIMフリーのiPhone5s／5cの販売を開始し、大きな話題にもなった。
SIMフリー端末は、端末価格が安い。たとえばfreetelの端末は12,190円（税別）と、キャリアからの端末が通常7～9万円以上するのに比べ桁違いの安さ。また、MVNOと呼ばれる事業者が提供する格安SIMカードを使えば、データ通信料も月額1,000円以下に抑えることが可能。端末代が安い上に通信料を節約できるのは、大きな魅力だろう。
ナンバーポータビリティが可能になり、gmailなどのウェブメールやlineなどのメッセージアプリの台頭で、キャリアが提供するメールアドレスを使わなくても支障はなくなってきた今、キャリアの乗り換えに関するハードルはかなり下がっている。消費税増税を前に、より安価で高品質な携帯電話の選択肢が増えるのは、消費者にとっては嬉しい限りではないだろうか。
【参照リンク】
・「freetel」
http://www.freetel.jp/
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