被害生む「盗撮シューズ」に当局が強い警戒感 異例の任意提出も
当局による強い警戒が行われているにもかかわらず、一向に減る気配のない盗撮事件。近年は犯行に使用する機材も小型化・高性能化が進み、それらをインターネットの通販サイトなどで安価に入手できることから、当局も最近ではこうしたグッズに着目し、販売者・購入者に対する捜査を強化することで、事件の抑止に役立てようという動きが強まっている。
毎日新聞が報じたところによると、京都府警は、頻発する盗撮事件を受けて、靴にカメラを仕込んだ「盗撮シューズ」の購入者を個別訪問し、任意で靴を提出するよう求めていたことが発覚。靴の購入・所持自体は違法性がないため、こうした対応は異例だが、今年7月、神奈川県内のカメラ販売会社経営者(26)を惑行為防止条例違反（盗撮）ほう助容疑で逮捕するなど、徐々にこの「盗撮シューズ」を取り締まる機運は高まりつつあり、そうした一連の流れの中での対応とみられている。
なお、この「盗撮シューズ」に限らず、現在はある種の「スパイグッズ」として、ボールペンなどの文房具や、ライターやメガネといった小物類に小型カメラを仕込んだ製品が、通販サイトなどで販売されているが、いずれも数千円からせいぜい1万円程度で買えるものばかり。また、そうした機器を使用して撮影したと思しき盗撮映像・画像が、ネット上のコンテンツ販売サイトなどに相次いで提供されている事情から推察するに、これからはますますこうした取り締まりや規制が強化されそうな見通しだ。
文・今岡憲広
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画像参照元
https://twitter.com/mainichijpedit/status/512027961805905921
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