トランプの戦争は完全に裏目に出た。イランはかつてないほどの影響力を持つようになった（ガーディアン紙。ファワズ・ゲルゲス（ロンドン・スクール・オブ・エコノミクス国際関係学教授）Trump’s war has backfired spectacularly: Iran is now more influential than ever
トランプがイランとの戦争に踏み切ったことは、重大な戦略的誤算として記憶されるだろう。それは、意図せぬ形で地域情勢を不安定化させてしまった。停戦が無期限に延長された今、この戦争がいかに米国の国際的地位を損ない、その主要な目的を達成できなかったかがより明確になった。テヘランの政権交代も、イランを米国の要求に屈服させることもできなかった。むしろ正反対の結果となった。
イランは、地域をはるかに超えた経済的打撃を与え、世界経済を減速させることで、ホルムズ海峡の支配こそが、もはや頓挫した核開発計画よりも、おそらくはるかに強力な抑止力であることを示した。ホルムズ海峡の支配は、今後数年間、テヘランにとって最も強力な影響力となるだろう。
　そして、この戦略はホルムズ海峡だけに留まらない。イラン革命防衛隊（IRGC）は、イエメンのフーシ派同盟勢力を頼りに、紅海南端のバブ・エル・マンデブ海峡を脅かす能力も示唆した。この海峡は、世界の貿易の約8％、そして世界のエネルギーと化学製品の輸送量のかなりの部分を通過する要衝である。ホルムズ海峡とバブ・エル・マンデブ海峡の両方で混乱が生じれば、世界経済にとって二重の衝撃となるだろう。
こうした状況下で、米国の湾岸同盟国が警戒感を強めているのは当然のことと言えるでしょう。
湾岸諸国の指導者たちが最も不安に感じているのは、戦後のイランがホルムズ海峡を恒久的な威圧手段として支配する可能性があり、米国はせいぜい彼らの安全保障の頼りにならない保証人と見なされていること。湾岸諸国は、パキスタン、エジプト、トルコといった地域大国との代替的な安全保障体制を構築するとともに、欧州、中国、インドとの関係を深めることで、この新たな不安定要因への備えを急いでいる。
米国とイスラエル主導の戦争はイランの経済力と軍事力を弱体化させたが、その長期的な影響は正反対かもしれない。つまり、より大胆で、強大で、自己主張の強いイランを生み出す可能性がある。この戦争の最も重大な予期せぬ結果の一つは、テヘランの戦略ドクトリンの変化。イランは、慎重さと抑止力に頼るのではなく、今回の紛争で行ったように、ライバルや敵対国の広範な経済・安全保障インフラを標的とした多方面作戦を採用する可能性が高い。事実上、この戦争はイランをより積極的な地域大国として台頭させ、国境をはるかに超えた地域に影響力を拡大させる能力を高めたと言えるだろう。
イラン国内では、この再評価は既に始まっている。革命防衛隊（IRGC）の新世代将校たちは、厳しい教訓を得たようだ。それは、自制は脆弱性を招くということだ。
故最高指導者とその顧問たちは長年、「戦略的忍耐」というドクトリンを堅持し、慎重な自制こそが政権の存続と強化を保証すると信じていた。しかし、米国とイスラエルによるイランの軍幹部や核科学者の暗殺、そしてイラン領土への直接攻撃は、防衛的な姿勢がもはや安全保障を保証しないという認識を強めた。このドクトリンは、イランの旧体制とともに葬り去られた。
　IRGCが権力掌握を強化し、戦争遂行を指揮し、米国との外交関係を形成しているという証拠は既に増えつつある。イランの政治・軍事指導部の暗殺は、この変化を加速させた。トランプ大統領は、テヘランで政権交代を達成したと繰り返し主張してきた。ある意味では、彼はそれを成し遂げたと言えるだろう。しかし、それは彼が意図した形ではない。
そして、この戦争は政権の国内における権力基盤を弱めるどころか、少なくとも一時的には強化したように見える。支配的な聖職者に対する広範な反感と反発にもかかわらず、多くのイラン国民は、外部からの攻撃を受けている他国の国民と同様に、民間インフラの破壊を政権への打撃ではなく、国家そのものへの攻撃と捉えた。その結果、反乱は起こらず、戦時下特有の力学、すなわち、強制と国家報復への恐怖によって強化された国旗への結束が生まれた。
しかし、長期的には、イランは深刻な構造的、社会的、政治的脆弱性に直面するだろう。2000億ドルを超える巨額の復興費用に加え、IMFが予測するインフレ率が過去最高となる70%を超える可能性もあり、イラン経済に計り知れない重圧がかかる。新たな支配者たちが支配を緩め、日常生活への介入を緩和しない限り、新たな民衆の抵抗に直面する可能性が高い。
トランプ氏は、イランがホルムズ海峡を封鎖して報復する可能性など、最悪のシナリオを真剣に検討していなかったようだ。むしろ、気質的にもイデオロギー的にも、ネタニヤフ首相の「戦争は迅速かつ円滑に、そして決定的に終わる」という保証を鵜呑みにする傾向があった。この思い込みは、より広範な戦略的誤算と帝国主義的な傲慢さを反映していた。米軍がベネズエラのマドゥロ大統領を容易に拘束したことに勢いづいたトランプ氏は、イランも同様に脆弱な標的になると信じていた。国務省、国防総省、国家安全保障会議といった機関を弱体化させることで、トランプ氏は自身の直感に対する制約をほとんどなくし、このような重大な決定に対する警告もほとんどなかった。
しかし、トランプ氏がイランで選択した戦争には、より広範な論理が働いている。それは、本質的に帝国主義的な企てである。南米から北極圏、そして中東に至るまで、トランプ氏は拡張主義の言葉を公然と用い、資源豊富な地域へのアメリカの支配拡大への願望を繰り返し表明してきた。
国際秩序や人権といった言葉で介入を覆い隠した歴代大統領とは異なり、トランプ氏はそうした建前を一切捨て去った。彼は外交政策の動機について異例なほど率直であり、領土獲得は彼にとって「心理的に」重要だとさえ述べている。私たちが目の当たりにしているのは、アメリカの権力からの決別ではなく、その露骨な表出なのである。
このアプローチの結果は既に明らかになっている。トランプ政権のイランにおける失策がもたらした地政学的・地経学的影響は、ジョージ・W・ブッシュ政権による2003年のイラク戦争の影響をはるかに凌駕する。核交渉が進行中に先制攻撃を仕掛けたことで、トランプは外交の規範を破壊し、国際関係において危険な前例を作ってしまった。戦後秩序の守護者であった米国は、今や世界中の非自由主義的・独裁的な支配者たちと手を組む破壊的な勢力へと変貌し、最も緊密な欧州同盟国の間でさえ、その責任を問われる事態に直面している。
　未来の歴史家は、この瞬間をアメリカの世紀の終焉の始まり、そして中国の台頭によってますます形作られる、より不確実で危険な時代の幕開けと捉えるかもしれない。