先ほども関東でやや強い地震がありましたが、日本で暮らす以上は絶えず大地震に備える必要があります。 　１か月前に起きた熊本での活断層帯に沿った大地震は多くの尊い命を奪ってしまいましたが、生き残った住民は復興に向け頑張っていかないとなりません。 　東日本大震災の後と同様に壊れた社会インフラを立て直していくためには関連上場にも大いに活躍してもらう必要があります。 　日本が地震国であることを改めて思い知ることになった４月１４日と１６日に立て続けに起きた熊本大地震が徐々にながら終息に向かいつつあるように感じられます。 　政府は熊本大地震の復旧・復興に向け７７８０億円の補正予算案を衆院で通過させ明日以降参院での通過を待って本格的な復興に取り組む方針です。 　復興に向けた動きはメディアで報じられている通りですが、株式市場でも東日本大震災を思い出し関連銘柄への短期的な物色気運がその後一時的に高まったようで