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りんごマドレーヌの作り方

どうも、仕掛人です！…いや「りんごにん」です！これからフルーツ系アイドルのセンターを張るべく、すくすくと成長していく予定です。ニュートン（ファンネーム）の皆様に見つけてもらえるよう、頑張るンゴーｗｗｗ…えっ？引かないで？引力強いか？さては梨派だなオメー？？？さて、今回はりんごをつかったマドレーヌです。じっくり煮詰めた甘酸っぱいりんごと、紅茶の高貴な香り。さらに濃厚なバターの風味が織りなす至福のハーモニーは、まさに最高のコラボレーション！この食欲の秋にぴったりな、特別なレシピです♪チャンネル[☆フォロー]はこちら！https://ch.nicovideo.jp/sikake?rf=nvpc&rp=watch&ra=video_information✨Twitter✨https://x.com/sikaken----------■りんごマドレーヌ無塩バター：50g砂糖：50g卵：1個薄力粉：50gベーキングパウダー：小さじ1/2(2g紅茶（ティーバッグ）：1袋■作り方①溶き卵と砂糖を混ぜ合わせます。②薄力粉とベーキングパウダーを合わせてふるい入れ、ティーバッグの中身も加えます。ゴムベラで粉っぽさがなくなるまで、さっくりと混ぜ合わせます。③溶かしたバターを入れて混ぜ合わせます④生地を冷蔵庫で1時間冷やす⑤りんごは皮をむき、芯を取り除いて5mm角に切ります。⑥鍋にりんごと砂糖を入れ、煮詰め、粗熱を取ります⑦マドレーヌ型に薄くバターを塗り、強力粉をはたいておきます。⑧冷やした生地にりんごを加え準備しておいたマドレーヌ型に生地をスプーンで均等に流し込みます。⑨180℃に予熱したオーブンで15分焼きます。⑩竹串を刺してみて、何もついてこなければ焼き上がりです。----------このマドレーヌ金属型、ダイソーで300円で売ってたよ。思わず買っちゃったぜ。

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2025/10/22(水) 01:00

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陰謀と、ロバート・F・ケネディが保健福祉長官に指名されたことの重要性を暴くドキュメンタリー「私たちに吹き込まれた嘘を解き明かす」071003

「アメリカ人がこれまで以上に病気になっている理由や、なぜ誰もそれを止めなかったのか疑問に思ったことがあるなら、この映画がすべてを明らかにします。私はすでにこの映画を見ましたが、腐敗の物語を巧みに伝えています。」@VigilantFoxさん推奨マシュー・スコウ監督とのコラボレーション『DIED SUDDENLY』『がんの真実』と『ワクチンの真実』の制作者より長年にわたりアメリカ国民を病気、肥満、そして依存症に陥れてきた陰謀と、ロバート・F・ケネディが保健福祉長官に指名されたことの重要性を暴くドキュメンタリー『私たちが教えられてきた嘘を解き明かす』。食品業界の腐敗、ワクチン誘発性自閉症、地球工学など、このドキュメンタリーは、アメリカ国民が公衆衛生に関して教えられてきたあらゆる嘘を解き明かします。シャーリーン・ボリンジャー、マイク・アダムス、デイン・ウィッティントン、サイモン・ゴデック、メアリー・ボウデン博士といった健康業界の著名人が出演するこのオールスターキャストは、ロバート・F・ケネディの数十年にわたる研究を再確認し、病に侵されたアメリカの苦しみから利益を得てきた米国政府機関を覆すという彼の計画への道を切り開きます。

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2025/10/03(金) 17:20

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＜セーブアース＞洋上風力はエネルギー資源大国への転換の起爆剤となる／大林ミカ氏（自然エネルギー財団政策局長）

　2025年8月、三菱商事が秋田県と千葉県沖で計画していた大規模洋上風力発電事業からの撤退を表明した。コストの大幅な上昇が理由とされ、国が成長産業として期待する再生可能エネルギー政策に冷や水を浴びせた格好だ。　風力発電はすでに世界的には拡大しており、陸上風力だけで1テラワット超が導入済みだ。特に中国は世界全体の半分を占め、ヨーロッパも域内で役割分担しながら産業を育成してきた。洋上風力も83ギガワット（2023年末）に達し、欧州や中国がリードしている。これに対し、日本の導入量は世界全体の1％に過ぎず、かつて存在した国産風車メーカーも相次いで撤退している。　自然エネルギー財団の大林ミカ氏は、世界の動向を踏まえながら日本で再エネが停滞している要因として、電力会社による系統接続の制約、政策の不安定さ、環境アセスメントの長期化などを挙げる。固定価格買取制度で太陽光は急拡大したが、風力は立地条件の制約が大きく、大規模導入に時間がかかる。一方で、風力の潜在力は極めて大きい。着床式で500ギガワット、浮体式で1,000ギガワットと試算され、現在の電力需要の8〜9倍に相当する規模が存在する。　洋上風力発電には海底に固定する「着床式」と、浮体にタービンを載せる「浮体式（二重式）」の2種類がある。浅い海域の多い日本海側では着床式が、深海が広がる太平洋側では浮体式が有望視される。長崎県五島沖では浮体式の実証機が15年以上稼働しており、近年は出力15メガワット級の大型タービンも主流になりつつある。洋上風力は、太陽光と時間帯を補い合いながら安定的に電力を供給できる点でも期待が高い。　しかし日本の政策設計には課題が多い。2019年に「再エネ海域利用法」が施行され、国が区域を指定して公募を行う仕組みが整ったが、地域の合意形成や送電線費用負担は依然として事業者任せだ。今回の秋田と千葉の案件も、低価格入札で三菱が総取りしたものの、コスト高騰と制度的制約の狭間で頓挫した。大林氏は、送電線の優先接続ルールの見直し、科学的根拠に基づく環境影響評価、国によるゾーニングの明確化が不可欠だと指摘する。また、日本単独でコストを下げるのは困難であり、台湾や韓国など近隣諸国との「リージョナルコラボレーション」による産業基盤の共有の必要性も訴える。　「日本は資源小国と言われてきたが、実は広大な海洋エネルギー資源を持つ」と大林氏。洋上風力は、太陽光と並んで再生可能エネルギーの両輪となることが期待される。今回の撤退劇は痛手ではあるが、制度や産業構造を見直す契機ともなり得る。国が適切なルールを整え、企業が持続可能なビジネスモデルを築ける環境を整えることで、日本は“海洋国家”として再生可能エネルギー大国に転じる可能性を秘めている。　海洋エネルギーの可能性と課題について、環境ジャーナリストの井田徹治とキャスターの新井麻希が、自然エネルギー財団の大林氏と議論した。（本記事はインターネット放送局『ビデオニュース・ドットコム』の番組紹介です。詳しくは当該番組をご覧ください。）

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2025/10/02(木) 12:00