感染症予防 - チャンネル動画検索 (2)

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中国政府の効果的な行動が感染症封じ込めの決定的要因

中央広播電視総台（チャイナ・メディア・グループ／CMG）は27日の時評で、新型コロナウイルスのパンデミック（世界的大流行）を確実に抑止するためには、中国の国家ガバナンスシステムの優位性が勝利に導いている重要な要素であると論じた。　【CMG時評】の概要は以下の通り。　先日中国メディアの取材を受けた米国クーン基金会会長のロバート・ローレンス・クーン氏は「私は当初から中国は感染症を克服できると確信していた。この自信の理由は三つある。中国のコミットメント、能力と自己を変革し、改善する意欲だ。中国は共産党が指導し、中国の政治体制と強大な政府がさらに有力、効果的、迅速に感染症に対応できることにはいささかの疑いもない」と語った。　感染症の予防・抑制活動に際して、習近平国家主席は北京市、武漢市、浙江省、陝西省を順次視察して第一線で指導し、現地で調査研究を行い、人々を見舞い、中国共産党の人間本位のガバナンス理念を体現して、中国は感染症との戦いに打ち勝つことができるという明確なシグナルを送った。中国共産党と中国政府は危機に面して、彼らが人々の利益のもっとも揺るぎない守護者であることを、行動を通じて明らかにした。　湖北省と武漢市の感染症との戦いを支援するために、中国各地からは330あまりの医療チーム、4万2000人あまりの医療関係者が迅速に緊急支援に派遣された。集中治療病院や臨時病院を迅速に建設した。中国の感染症予防・抑制活動の最重要原則は生命至上であり、人々の医療費用は医療保険と国家財政から負担された・・・　感染症の予防・抑制活動状況が絶えず好転するのと同時に、中国は社会経済秩序の回復を加速した。習近平国家主席は3月末に浙江省を視察した際に、「感染症対策では思いのままにコントロールでき、進むも退くもゆとりがある。これは一つの能力だ」と語った。こうした柔軟で適切な政策調整は、別のレベルから中国の制度的緊張と国家のガバナンス能力の向上を体現している。　もちろん、感染症の大流行という衝撃に直面して、西側諸国であれ発展途上国であれ、いずれも公衆衛生上の緊急事態に対する欠点や課題を露呈した。習近平国家主席は「今回の防疫を通じて、我々も絶えず教訓を汲み取り、ひとつのことから多くのことを類推しなければならない。こうした問題に直面して自己革新を敢えてする勇気は、同様に中国の制度的優勢の表れだ」と強調した。

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2020/04/30(木) 22:07

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米国共和党の台本がますますアメリカンコメディーに

中央広播電視総台（チャイナ・メディア・グループ／CMG）は26日の時評で、米国共和党の台本は、トランプ米大統領の再選の可能性を高められないと論じた。　【CMG時評】の概要は以下の通り。　「ウイルスについて聞かれたら、中国を攻撃すること」――最近、米国の政治ニュースサイト、ポリティコが公開した、共和党上院全国委員会が各地の選挙団体に送ったメモが、またもや世界にアメリカンコメディーを見せつけた。　この57ページにも及ぶメモは、共和党の上院議員候補者に有権者の質問にどのように対応するかを教え、すべての責任を中国に押し付けるために頭を絞ったものだ。実のところ、米国国内で感染症対応への努力不足に人々の恨みが渦巻いているとき、共和党が中国に「責任を転嫁」しようとする出し物を知らぬ者はないが、このような大いに苦心した「台本」をでっち上げるのも、すこぶる骨の折れることだ。まさに一部のネットユーザーが冷笑するように、もし彼らがこの精力を感染症との戦いに用いれば、米国の感染症の状況はこんなにも深刻な状態にまで至らなかった。しかも、この台本は米国の政治家の眼中には、永遠に政治的利益の方が人々の生命より重いという、冷酷無情な事実を再び証明した。　この「台本」の背後には「一石三鳥」の企みがあることが容易に見て取れる。一つは共和党政権の感染症への取り組みの努力不足に対する米国社会の怒りをそらすこと。二つ目は民主党に打撃を加え、共和党の対中強硬姿勢を選挙の争点として形作ること。三つ目は引き続き口実を設けて中国を圧迫し、中国の発展を食い止める企みだ。　だが、このような事実を顧みず、混乱を生む、政治的計算に満ちた台本では、役者がどんなに力を入れて演じても目的を果たせないばかりか、逆にアメリカンコメディーのピエロに成り下がり、国際社会の笑いものになるだろう。　中国の感染症との戦いがどうであったか、いずれも既に公平で的を射た評価が出されている。米国の一部の人間がこれ以上どんなに故意に中国を中傷しようとも、米国政府の感染症との戦いの努力不足という大きな「災禍」の責任を他者に転嫁することはできない。現在、米国の感染症予防・抑制活動は極めて切迫しており、この馬鹿げたアメリカンコメディーにはできる限り早く幕を引くべきだ。さもなければ、いっそう多くの米国国民が政治的計算の犠牲者になるだろう。

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2020/04/28(火) 20:47

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中国の感染症対策が、世界に新たな「思考」を提供する

中央広播電視総台（チャイナ・メディア・グループ／CMG）は26日の時評で、「すべては国民のために、すべては国民に依拠して」という中国の人民本位のアプローチは感染症対策で功を奏すると論じた。　【CMG時評】の概要は以下の通り。　ピーク時には新規患者が1日で1万3000人以上も発生していたが、現在は入院治療中の患者がゼロになった――。中国国民は心を一つにして苦しい努力を重ねた結果、新型肺炎の流行を基本的に抑止した。この結果は尋常なものではない。国際社会では多くの人が、中国はいかにしてこの公衆衛生上の突発事態を短期間で有効に処理できたのかを解明しようとしている。その解答は、実は簡単なことだ。すなわち「すべては国民のために、すべては国民に依拠して」だ。　今回の感染症が発生して以来、中国の最高指導者である習近平国家主席は一貫して、国民の安全と健康を最優先すると強調しつづけた。このような理念に基づく指導により、中国全国ではすべての階層が迅速に行動を開始し、寸秒を争って患者を救い、感染の拡散を阻止するために最大限の努力をした。　人口1100万人以上を擁する武漢市は1月23日、市外との交通を一時的に閉鎖するという、思い切った措置を講じた。同措置は人類史上で最大規模の、公衆衛生を理由とする隔離であり、感染症を抑止するための決め手の一つになった。「サイエンス」誌が3月6日に発表した研究論文は武漢の閉鎖について「この措置は中国大陸部全域への感染拡大については3～5日遅らせただけだったが、国際的なスケールで見れば、2月中旬まで感染の流出を80％減少させた」と指摘した。　「命を救う」は中国が感染症予防・抑制活動において最も重視していることだ。シンガポール国立大学東アジア研究所のジェン・ヨンニェン教授も、人々の命の安全と健康を一貫して最優先することが、中国が感染症に対応する際の第一の原則だと指摘している。セルビア国際政治経済研究所に所属する研究者のイボナ・ラジェバッチ氏は、感染症の爆発的流行に直面して、中国政府は国民の生命と安全を保障することを最大の責務として、国家として可能な限りの努力をしたとの見方を示した。　上下が心を一つにして困難を乗り切る。「すべては国民のために、すべては国民に依拠して」――。これこそが中国がさまざまな厳しい困難を克服する鍵であり、中国が前進し続けるための、尽きることのない原動力だ。

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2020/04/27(月) 22:15

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WHOの新型コロナ対応を時系列で検証、トランプ氏の「責任転嫁」が示された

トランプ米大統領は14日、世界保健機関（WHO）への資金拠出を停止するよう指示したと表明、新型コロナウイルス感染拡大に対する非常に不適切な対応と隠蔽を理由に挙げた。　事実は一体どうなのか。WHOは1月1日に感染症予防・抑制の緊急事態に入り、数回にわたって警告を出したほか、各国の積極的な対応を呼びかけた。しかし、トランプ大統領は「インフルエンザと同様の対策で新型コロナウイルスに対応すればいい。このウイルスは民主党が作った人を騙す手段にすぎない」とWHOの情報を無視した。　WHOが新型コロナウイルスへの対応で取った行動を時系列に沿って照合しながら、トランプ大統領の態度の変化を整理してみたい。

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2020/04/18(土) 21:22

会員無料 62:00

4/7放送伊万里有の「いまりんキッチン」#13(ゲスト和合真一)本編映像

2020年4月7日に放送した、伊万里有の「いまりんキッチン」第13回本放送のアーカイブ映像です。「いまりんキッチン」はお陰様で1周年。ゲストに、第1回放送のゲストだった和合真一さんをふたたびお招きしての、1周年記念放送となりました。今回は新型コロナウイルスの感染症予防対策として調理はせず、かわりに伊万里さんの故郷の「伊万里牛」100％ビーフを使ったハンバーガーをお取り寄せ。トークでは、伊万里さんと和合さんとで、世界のノンアルコールビールを飲みながら、日本各地や世界各国での美味しかった料理についてトークしました。さらに和合さんがプロデューサーとして先日リリースした"ワゴプロデュース"第2弾DVD『Galaxy style』～銀河を席巻する"Gスター"密着ドキュメンタリー～の、スペシャルムービーを見ながらトーク。伊万里さんがGスターに初遭遇したリアクションも、要チェックです！？(笑)

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2020/04/15(水) 19:47

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外交部一直線　4月10日（金）中国外交部定例記者会見

10日、中国外交部の趙立堅報道官は定例記者会見で以下の質問に答えた。✩　中国は他の国と地域および国際組織に医療物資を提供し、世界各国と助け合い、国際公衆衛生の安全を守ることについてについて✩　米国は中国を中傷するより、自国の感染症予防・抑制に努力を払うべきだということについて

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2020/04/10(金) 23:18

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米メディア「トランプ政権は医療支出を150億ドル削減」

米国東部時間27日午後5時40分時点で、米国の新型肺炎感染者は累計で10万717人に、死者1544人となった。　なぜ、米国で感染者が急増しているのか？　「ウイルスの感染拡大の速さと米国の検査力の向上」との指摘もあるが、米国内メディアの報道からは、別の３つの原因が見えてきた。　１つ目は、米国で感染症予防・抑制を担う中枢システムがなかった。　「ワシントン・ポスト」によると、2018年5月にトランプ大統領はアメリカ国家安全保障会議のパンデミック対応室を解散した。これがコロナウイルスへの対応力の不足につながったと思われている。　２つ目は、複数の医療衛生部門の資金が削減され、運営維持が経済的な困難に陥っている。　「フォーリン・ポリシー」は、2018年から政府は医療衛生面の支出を150億ドルも削減。さらにアメリカ疾病管理予防センター（CDC）などの予算も削減したとしている。　３つ目は、トランプ政権の対応不十分で、医療資源が欠如している。　「CNN」は「トランプ大統領は医療物資の欠如や新型肺炎の感染拡大防止への対応不足に対して、直接的に責任を負うべきだ」と指摘している。現在、人工呼吸器の不足によって、ニューヨーク市の病院は崩壊寸前まで追い込まれている。今後この危機はワシントンなどにも広がっていくと予測される。

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2020/03/30(月) 22:03

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「責任のなすりつけ」失敗で、米国がまたもや分断策を弄している

中央広播電視総台（チャイナ・メディア・グループ／CMG）は24日の時評で、「米国は責任転嫁や策を弄して国際社会の離間を図ることをやめ、新型コロナウイルスの予防と抑制に焦点を当てるべきだ」と論じた。　【CMG時評】の概要は以下の通り。　米国のリベラル系ニュースサイト「デイリー・ビースト」が最近暴露した内部電報と米国高官の談話は、ホワイトハウスがまさに国家機関を動員してシステマチックに中国を中傷することで政治的な圧力をそらし、支持率を挽回しようとしていることを外部に示した。　　デイリー・ビーストの記事は「すべてが中国に関連していることを強調し、可能な限りあらゆる方法でこの情報を広めなければならない」と指示されているという、米国のある高官の話を引用している。日増しに厳しさを増す感染症の状況に直面して、米国政府の上層部が新型コロナウイルスを頻繁に「中国ウイルス」と呼び、それによって感染症に対する対応の無能さと非効率性を覆い隠すために他人を罪に陥れ、「過ちを他人のせいにする」度合いを強めているのは明らかだ。　　国内の感染症予防・抑制活動状況が引き続き改善するのにともなって、中国は速やかに他の国々に支援の手を差し伸べた。欧州で感染症が最も深刻なイタリアを例にとると、中国は2組の医療専門家チームを派遣しただけでなく、現地が必要とする大量の医療機器を送った。イタリアのネットユーザーはSNSで続々と「中国への感謝」を表している。　　イタリアの感染症との闘いが最も困難な時に、米国政府が軍用機を使って検査に用いる50万本のサンプリング用綿棒をイタリアから米国に持ち帰ったのを人々は知っている。ホワイトハウスはまた、ドイツの企業が開発している新型コロナウイルスワクチンの占有権独占を企てている。米国のポンペオ国務長官は先月上旬、中国を含む関係国に対して感染症と闘うために1億ドルの援助を提供すると述べたが、中国外交部はこのほど、中国側が未だに米国政府からの援助を受け取っていないことを確認している。　　同時に、世界保健機関（WHO）のサイトは、今年2月29日時点で、米国が2019年のWHOへの拠出金を依然として滞納しており、滞納率が70％を超えていること、また米国が全世界の衛生プロジェクトへの割当金を大幅に削減することを計画していることを明らかにした。　　ウイルスに打ち勝つことは科学の問題であり、口先だけで効果が上がるものではない。まさに「過ちを他人に押し付ける」のがうまく行かないのと同様に、米国の一部の政治家が策を弄して悶着を引き起こし、国際社会の離間を図ろうとしても、目的を達することはできない。米国の民衆の生命、健康を守ることに知恵を使い、イェール大学のスティーブン・ローチ上級研究員が最近「ザ・ヒル」（アメリカ合衆国の政治専門紙）に発表した論評で述べた、米国には「プライドを取り繕う」時間はなく、今スピードを上げなければ、多くの米国人が命を失うことになるだろう、という警告に耳を傾けるよう忠告する。

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2020/03/25(水) 19:14

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感染症対応における失敗を他人のせいにしてはならない

中央広播電視総台（チャイナ・メディア・グループ／CMG）は18日の時評で、アメリカの新型ウイルスの蔓延を中国のせいにすることは感染症対策における米国政府の力不足を補うことはできないと論じた。　【CMG時評】の概要は以下の通り。　過去1ヶ月あまり、中国国民は莫大な犠牲を払い、全世界の感染症予防・抑制活動の最前線で防御線を築き、貴重な時間を稼ぎ出し、国際社会から広く認められている。だが、太平洋の彼方の一部の人間は感染症の予防・抑制活動に注意を払うことなく、逆に感染症を利用して人種差別の扇動や地政学的な政治攻撃を展開し、中国に感染症を生んだ「濡れ衣」を着せようとし、全世界の感染症予防・抑制活動及び世界の平和と発展を深刻に妨害している。　米国のマイク・ポンペオ国務長官は幾度にも渡って新型コロナウイルスを「武漢ウイルス」と呼んでいる。彼よりさらに高位のトランプ大統領は最近ツイッターで公然と「中国ウイルス」という言い方さえして世界を驚愕させた。彼らのやることなすことが科学的、理性的な原則と、ウイルスに特定の国や地域をリンクさせた命名を行わないという世界保健機関（WHO）の原則に背いている。　米国では1月20日に最初の感染による発症例が確認されて以来、連邦政府は2ヶ月近い時間を費やしてようやく「国家非常事態」突入を宣言したのは見てのとおりだ。米国立アレルギー感染症研究所（NIAID）のアンソニー・ファウチ所長は先日「アメリカの新型ウイルス検査は失敗している。それを認めよう」と率直に語った。　自分が犯した失敗は自分にしか償えず、その責任を他人に振ることは不可能だ。ケビン・ラッド元オーストラリア首相が指摘したように、新型コロナウイルスに「中国のレッテル」を貼ることは感染症との闘いそれ自体に何の助けにもならず、この非常事態下で、こうした幼稚な政治的悪口雑言を吐くよりは、速やかに行動し、共同でグローバルな感染症との闘いの枠組みを策定し、徹底的に解決する方がよほどましだ。　現在、全世界の感染症予防・抑制状況は複雑で厳しい状態だ。3月16日、中国以外の国と地域で感染による発症が確認された人数はすでに中国を超えている。とりわけ欧米の国々はすでに感染症の「深刻な罹災地区」となっており、国際社会が共同で感染症との闘いを展開することは焦眉の急になっている。この肝心な時に、米国の一部の政治家は逆に懸命に「失敗を他人のせい」にしている。こうした無責任で利己的なやり方はまさに感染対策における国際協力を破壊するもので、全世界が一刻の猶予もなく取り除かねばならない「政治ウイルス」だ。

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2020/03/19(木) 10:38

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軍の医療関係者、新設病院での患者治療を担当

2日午前、武漢の火神山病院の引き渡し式が行われ、病院は人民解放軍の医療チームに正式に引き渡された。　習近平中央軍事委員会主席の指示で、軍によって派遣された医療関係者1400人が、3日から武漢火神山新型コロナウイルスによる肺炎専門病院の医療任務に当たる。この病院では感染が確認された患者の治療が行われ、病床数1000床を有し、集中治療室（ICU）エリア、重症エリア、普通エリアが開設されており、感染の防止、検査、特別診査、放射線診断などが行える補助施設も設置されている。　派遣された1400人のうち、950人が聯勤保障部隊所属の病院から、450人が陸軍軍医大学、海軍軍医大学、空軍軍医大学から選ばれたという。このほか、解放軍疾病予防抑止センターと軍事科学院軍事医学研究院から構成された15人の専門家グループは、現地で病院の感染症予防活動の指導に当たる。　なお、医療関係者の多くは小湯山病院での重症急性呼吸器症候群（SARS）の患者治療や、シエラレオネ、リベリアでのエボラ出血熱対応の任務に参加した経験がある。　＜中国人民解放軍医療チームのメンバー　王琪氏＞　「私は2003年のSARSとの戦い、2014年のエボラ出血熱との戦いに参加した。祖国が私たちを必要とする時、私たちは率先して参戦しなければならない。私は、自分自身のテクニックと豊富な経験を活かして、任務を円満に完了することができると確信している」　＜中国人民解放軍医療チームのメンバー　馬凌氏＞　「全国人民に安心してもらいたい。感染症を前に、私たち中国人民解放軍はいかなる場合でも撤退しない覚悟があり、必ず人々の無事と健康を守っていく。国がわれわれを必要とする時は、われわれ軍人の価値が真に体現される時である。人々にこのような困難があってほしくないが、実際に困難があった時、われわれは必ず立ち向かっていくのである」

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2020/02/03(月) 19:56