チャンネル 動画 (7) 記事 動画投稿が新しい順 再生が多い順 コメントが新しい順 コメントが多い順 マイリスト登録が多い順 再生時間が長い順 動画投稿が古い順 再生が少ない順 コメントが古い順 コメントが少ない順 マイリスト登録が少ない順 再生時間が短い順 キーワード タグ 会員無料 41:37 【ノーと言える人になる】ための3週間トレーニング ★ニコ生とYouTubeまとめて見れるアプリ【ぬこみこ動画〜メンタリストDaiGoの心理学徹底解説〜】 iPhone→https://apps.apple.com/jp/app/id1465859054 Android→https://play.google.com/store/apps/details?id=com.keigo.matsumaru.daigoVideoApp 年5000本の論文を読破する【パレオな男】のチャンネル→http://ch.nicovideo.jp/channel/ch2637666 【3分で読めるメンタルブログ】放送のまとめ漫画やマインドマップ→http://ch.nicovideo.jp/channel/ch2640412科学的に最も健康的かつ美味しい料理を超簡単に作る方法を解説→http://ch.nicovideo.jp/channel/ch2635323 リサーチ協力 Yu Suzuki http://www.nicovideo.jp/paleo Anthea Fursland(2016)ASSERT YOURSELF!How to Say “No” AssertivelyVanessa M. Patrick et al.(2012)“I Don’t” versus “I Can’t”: When Empowered Refusal Motivates Goal-Directed Behavior Sarah Milne et al.(2002)Combining motivational and volitional interventions to promote exercise participation: Protection motivation theory and implementation intentions 23,739 82 696 2019/08/18(日) 23:58 56:43 ＜マル激・前半＞5金スペシャル SEALDsが日本社会に投げかけた素朴な疑問／奥田愛基氏（SEALDs・明治学院大学4年）、福田和香子氏（SEALDs・和光大学4年） 5週目の金曜日に特別企画を無料でお届けする恒例の5金スペシャル。今回の5金では安保法制に反対する国会前デモで一躍注目を浴びた学生グループ「SEALDs（シールズ）」の中心メンバーを迎えて、彼らシールズの活動を通じて見えてきた日本の実相への素朴な疑問について、大いに語ったもらった。 ラップ音楽に乗った「コール」で、安保法制に反対するデモをリードしてきたシールズ（SEALDs：Students Emergency Action for Liberal Democracy-s = 自由と民主主義のための学 生緊急行動）は、2013年に成立した特定秘密保護法に反対する学生団体サスプル（SASPL: Students Against Secret Protection Law = 特定秘密保護法に反対する学生有志の会）をその前身に持つ。 東日本大震災と原発事故後の政府の対応や特定秘密保護法、安保法制の制定過程などを通じて、日本の民主主義の在り方に対する根本的な疑問を持つ人が増える中、実際にその影響を最も強く受けることになる若者、とりわけ学生たちにも、その危機感は十二分に共有されていた。しかし、民主主義や民主主義を守るために立ち上がった学生たちと聞くと、従来の学生運動を思い起こす人も多いに違いない。ましてやその中心メンバーとなれば、さぞかし意識の高い若者たちなのだろうと思いきや、その一人、奥田愛基さんは、今回の安保法制への反対運動を始めるまでは、ほとんどデモに参加したこともなく、特に特定の政治問題に対するスタンスを公言したこともなかったという。・・・・ 分からないこと、おかしいと思うことがあれば、声を上げるのが当たり前の社会への第一歩を踏み出す先鞭をつけた学生グループのシールズが、その活動を通じて見たもの、感じたことを、その中心メンバーの奥田愛基さん、福田和香子さんと、ジャーナリストの神保哲生と社会学者の宮台真司が議論した。前半はこちら→so27491771 1,371 34 2 2015/11/02(月) 12:00 69:10 ＜マル激・後半＞5金スペシャル SEALDsが日本社会に投げかけた素朴な疑問／奥田愛基氏（SEALDs・明治学院大学4年）、福田和香子氏（SEALDs・和光大学4年） 5週目の金曜日に特別企画を無料でお届けする恒例の5金スペシャル。今回の5金では安保法制に反対する国会前デモで一躍注目を浴びた学生グループ「SEALDs（シールズ）」の中心メンバーを迎えて、彼らシールズの活動を通じて見えてきた日本の実相への素朴な疑問について、大いに語ったもらった。 ラップ音楽に乗った「コール」で、安保法制に反対するデモをリードしてきたシールズ（SEALDs：Students Emergency Action for Liberal Democracy-s = 自由と民主主義のための学 生緊急行動）は、2013年に成立した特定秘密保護法に反対する学生団体サスプル（SASPL: Students Against Secret Protection Law = 特定秘密保護法に反対する学生有志の会）をその前身に持つ。 東日本大震災と原発事故後の政府の対応や特定秘密保護法、安保法制の制定過程などを通じて、日本の民主主義の在り方に対する根本的な疑問を持つ人が増える中、実際にその影響を最も強く受けることになる若者、とりわけ学生たちにも、その危機感は十二分に共有されていた。しかし、民主主義や民主主義を守るために立ち上がった学生たちと聞くと、従来の学生運動を思い起こす人も多いに違いない。ましてやその中心メンバーとなれば、さぞかし意識の高い若者たちなのだろうと思いきや、その一人、奥田愛基さんは、今回の安保法制への反対運動を始めるまでは、ほとんどデモに参加したこともなく、特に特定の政治問題に対するスタンスを公言したこともなかったという。・・・・ 分からないこと、おかしいと思うことがあれば、声を上げるのが当たり前の社会への第一歩を踏み出す先鞭をつけた学生グループのシールズが、その活動を通じて見たもの、感じたことを、その中心メンバーの奥田愛基さん、福田和香子さんと、ジャーナリストの神保哲生と社会学者の宮台真司が議論した。後半はこちら→so27491771 1,254 132 1 2015/11/02(月) 12:00 7:38 Educational video on nuclear security culture - Employee Version Japan is committed to establishing an effective national nuclear security regime.Such a regime requires a positive nuclear security culture.This is emphasized in the Amendment to the Convention on the Physical Protection ofNuclear Material and IAEA Nuclear Security Series documents.In this regard, the NRA created educational videos on nuclear security culture in order todeepen the understanding of and increase the awareness of various stakeholders,including operators, on nuclear security culture.To further promote the nuclear security culture, these videos are now made available on the website.The NRA hopes that these videos will help everyone involves in nuclear activities deepentheir understanding on the importance of nuclear security culture.-----Nuclear Regulation Authority, Japanhttp://www.nsr.go.jp/ 89 0 0 2015/03/09(月) 14:00 18:02 Educational video on nuclear security culture - Executive Manager Version Japan is committed to establishing an effective national nuclear security regime.Such a regime requires a positive nuclear security culture.This is emphasized in the Amendment to the Convention on the Physical Protection ofNuclear Material and IAEA Nuclear Security Series documents.In this regard, the NRA created educational videos on nuclear security culture in order todeepen the understanding of and increase the awareness of various stakeholders,including operators, on nuclear security culture.To further promote the nuclear security culture, these videos are now made available on the website.The NRA hopes that these videos will help everyone involves in nuclear activities deepentheir understanding on the importance of nuclear security culture.-----Nuclear Regulation Authority, Japanhttp://www.nsr.go.jp/ 64 0 0 2015/03/09(月) 14:00 10:22 Educational video on nuclear security culture - Introduction Japan is committed to establishing an effective national nuclear security regime.Such a regime requires a positive nuclear security culture.This is emphasized in the Amendment to the Convention on the Physical Protection ofNuclear Material and IAEA Nuclear Security Series documents.In this regard, the NRA created educational videos on nuclear security culture in order todeepen the understanding of and increase the awareness of various stakeholders,including operators, on nuclear security culture.To further promote the nuclear security culture, these videos are now made available on the website.The NRA hopes that these videos will help everyone involves in nuclear activities deepentheir understanding on the importance of nuclear security culture.-----Nuclear Regulation Authority, Japanhttp://www.nsr.go.jp/ 64 0 0 2015/03/09(月) 14:00 26:22 ＜ニュース・コメンタリー＞フリージャーナリストの国際的安全基準を策定・問われる日本の報道機関の対応と倫理的責任 近年多くのフリーランス・ジャーナリストたちが紛争に巻き込まれて殺害されたり、取材後に後遺症の残る外傷や精神的トラウマを抱えるケースが急増していることを受け、2月13日、世界の主要な報道機関がニューヨークのコロンビア大学に結集し、新たな国際的安全基準を策定した。 これはworldwide freelance protection standards と呼ばれるもので、フリーランスのジャーナリストに対して自主的な安全訓練や安全対策を求めるのと同時に、フリーランス・ジャーナリストから記事や映像、写真などを購入している報道機関に対して、彼らに自社の社員記者と同等の安全基準を適用するよう求めるというもの。 既にAP、ロイター、AFP、BBC、ブルームバーグなど世界の主要な報道機関が相次いで支持を表明しているが、日本時間で2月12日夜の時点では、署名者リストの中に日本の報道機関の名前は見当たらない。… 危険を冒してでも誰かが現場に行かなければ、そこで何が起きているかを誰も知ることができない。これはジャーナリズムの存在価値にも関わる基本的な命題だ。危ない場所に赴く記者に対して、「なぜあなたたちはあんな危ないところに行ったのだ」と批判をするのなら、「なぜあなたはそこがそんなに危ないところかを知っているのか」と問い返されることになる。危険を冒してまで報道した人がいるからこそ、われわれはそこが危険であることを知り得た。同様にそこで大変な人道的危機が起きていることが報じられるからこそ、世界から支援も集まる。誰も見ていないところでは、非人道的な行動も抑制されない。 しかし、その一方で、ISILのような武装過激集団は、そうしたジャーナリストたちの使命感を逆手に取り、彼らの命を交渉の材料として利用するようになっていることも事実だ。上記のAFPの声明も、同社が危険な地域からの写真や記事を購入していたアメリカ人ジャーナリストのジェームズ・フォーリー氏がISILによって殺害されたことを受けたものだった。上記の声明を発表するに当たりレリドン編集長は「今やジャーナリストは攻撃のターゲットであり、身代金のための商品と見られている」と語っている。 日本でも後藤健二さんや山本美香さん、長井健司さんなどフリーのジャーナリストたちが、紛争地域の取材中に殺害される不幸な事件が起きているが、同時に日本では大手報道機関は自社の記者を危険な地域には送らずに、もっぱら危険が伴う取材はフリーランスのジャーナリストに依存する方針を長らく続けてきている。 今回の「フリー記者にも自社の社員記者と同等の安全基準の適用」を求めるworldwide freelance protection standardsに対して、日本の報道機関が支持表明できるかどうかが、注目されるところだ。 ジャーナリストの使命と報道機関の倫理的責任について、ゲストで憲法学者の木村草太氏とともに、ジャーナリストの神保哲生と社会学者の宮台真司が議論した。 872 25 2 2015/02/16(月) 12:00 7件 < 1 次へ >
7:38
