同社では「お客様と取り組むエコ活動」の一環として、年間を通して衣料品を商品割引券と引き換える「下取りサービス」を実施。回収した衣料品は、主に海外へのリユースや、車の断熱材・荷物の緩衝材などにリサイクルされていましたが、2018年からは近年の全国的な自然災害の激甚化・頻発化を鑑みて防災毛布へのリサイクルも開始し、2019年から自治体への寄贈が始まりました。
寄贈先の選定にあたっては、以下の3つの基準を設けています。
- 過去に大規模な自然災害を経験した地域であること
- 災害発生時に物資が届きにくい離島や遠隔地であること
- 同社の店舗を営業している地域であること
小林市では2017年・18年の新燃岳(霧島山)噴火に伴う災害や、2022年9月の台風14号による記録的な大雨での被害もあったことから、今回の寄贈にいたったということです。
「洋服の青山」などの店舗は全国47都道府県(離島含む)に展開されていて、この取り組みには同社の「被災の経験から災害対策に取り組む地域に、少しでも役に立ちたい」という思いが込められています。
今や企業にとってESGの取り組みは必須の時代です。業界を牽引する立場の企業が率先し、こうした取り組みや姿勢を示していくことが、今後ますます求められていくのかもしれません。