JESEA(ジェシア)からチャンネル開局のメッセージ

みなさま

こんにちは、JESEA地震科学探査機構です。
この度、ニコニコチャンネルでも「MEGA地震予測」をお届けできるようになりました。
チャンネル名は「MEGA地震予測チャンネル」です。
毎週水曜日にブログを更新して最新情報をお届けします。

JESEAの地震予測は、東京大学名誉教授の村井俊治先生が長年研究してきた空間情報工学的アプローチで地震の前兆現象を捉え予測します。 世界に誇る素晴らしい国土地理院の電子基準点データを解析し地震の前兆現象を捉え地震予測情報を提供します。
JESEAは、今利用できる最善のデータと分析技術で最良の予測をすることがエンジニアの使命と考えます。 多くの方々のご理解を頂ければ幸いです。
今後も更に精度の高い地震予測を目指して精進致します。

是非ご購読の程宜しくお願い致します。 

JESEA地震科学探査機構
代表　橘田寿宏
顧問　村井俊治

以下に、実際に配信いたしました「MEGA地震予測」（2014年12月17日発行）を掲載いたします。
2015年2月6日、徳島県南部を震源とするM5.0、震度5強の地震がありました。
この地震の該当エリアである「南海・東南海エリア」が特集されております。

週刊 MEGA地震予測

2014年12月17日発行 地震予測サマリ 概況 ・週間異常変動で4cm超はなく極めて静謐。 　※静謐な状態＝安定、安全とは限りません。 　　地盤が互いに押し合い、拮抗状態の可能性もあります。 　　前兆現象→静謐→地震発生はよくあるパターンです。 ・隆起沈降は隆起および沈降が混在するが、四国、九州は沈降傾向。 要注意地域 （震度5以上の地震が発生する可能性が高い）  奥羽山脈周辺及び日本海側 東北・関東の太平洋岸 南海、東南海地方 南西諸島 鹿児島・熊本・長崎周辺 伊豆・小笠原諸島、静岡県・神奈川県周辺 北海道十勝・釧路・根室周辺 ※予測期間は、「要警戒」は1か月程度、 「要注意」は1か月3か月程度、 「要注視」は3か月6か月程度 ※地震は極めて複雑な自然現象なので前兆が現れてから地震が発生するまでの期間は、地震の規模、 震源の深さ場所、地震の種類、異常変動点の分布・頻度などにより数か月のズレが生じることがあります 【目次】 １．特集：南海・東南海エリア ２．地震予測 ３．地震情報一口メモ ４．皆様の街の電子基準点 １．特集：南海・東南海エリア   JESEAでは7月および8月に全国一斉異常変動があったことなどから、「来年の1月位までに大地震の可能性あり」と配信してきました。 そして、11月22日に長野県北部地震M6.8、震度6弱が起きました。 これで終わればいいのですが、他に地震が起きる可能性も考えられます。 現在「要注意」地域の中から今週は「南海・東南海エリア」について特集します。 　南海・東南海エリアで地震が起きる可能性を指摘する理由は、次のような電子基準点の異常変動を根拠にしています。 広域的な異常傾向としては、石川県・福井県などの北陸地方、鳥取県・島根県などの中国地方および九州が沈降を示しているのに対し、四国および紀伊半島は隆起しています。 隆起している四国ですが、南部の足摺岬および室戸岬の岬部は逆に沈降をしています(下に示す隆起・沈降図を参照)。 最近岬部の沈降が進行しています。また隆起地域と沈降地域の高低差が広がりつつあります。 　次に、先週掲載いたしました三次元解析によるX軸の増減図を見ますと四国の岬部および紀伊半島の岬部は、 プラス（北西方向）の動きを示しています。 しかし、その岬部以外はマイナス（南東方向）の動きを示しておりますのでそこにひずみが蓄積されていると考えられます。 つまり、隆起・沈降のみならず、平面的な動きでも異常があるということです。 　また、このエリアの中を詳しく見ていくと、特に徳島県で異常変動が顕著でした。 例えば、三次元解析の軸の増減を調べますと、8月3日～9日の週で一斉異常減少（南方向に動く）していました。 （グラフ参照）。 　このような傾向からこのエリアは徳島県を中心に、かなりのひずみが蓄積されていると考えられます。 特に四国を中心にした南海エリアでは岬部の沈降傾向と内陸部の隆起傾向の差が著しく、大きな地震の可能性を排除できません。 　また、東南海エリアについても、南海地方と連なって帯状の異常が見られます。下図は三次元解析のY軸の増減図です。 今後の電子基準点の推移を監視していきたいと考えます。 ※JESEAの地震予測は「揺れる地域」を予測するものです。 JESEAでいう「南海エリア」とは、宮崎県、大分県、四国、和歌山県の紀伊水道に面する地域を総称しています。 JESEAでいう「東南海エリア」とは、和歌山県の熊野灘に面する地域及び三重県、愛知県、静岡県の遠州灘 に面する地域を総称しています。 ２．地震予測 奥羽山脈周辺及び日本海側は要注意 　奥羽山脈および日本海側は大きく沈降しています。要注意です。 東北・関東の太平洋岸は要注意 　このエリアはまだ隆起が続いています。引き続き要注意です。 南海、東南海地方は要注意 　特集を参照してください。 南西諸島は要注意 　大東島が他の南西諸島と反対方向に動いています。 引き続き要注意です。 鹿児島・熊本・長崎周辺は要注意 　今回は静謐ですが念のため地震と噴火の両方に要注意です。 伊豆・小笠原諸島、静岡県・神奈川県周辺は要注意 　今回静謐ですが、東海および伊豆半島はやや異常が見られます。 小笠原諸島から八丈島までは沈降気味に対し、三宅島および大島以北は隆起しています。引き続き要注意です。 北海道十勝・釧路・根室周辺は要注意 　今回は静謐ですが、釧路、根室、十勝地方は他の地域と明らかに異なる動きをしています。 十勝岳に近い上士幌2の電子基準点は隆起しています。火山噴火も視野に入れて要注意です。 週間異常変動図   計測期間:11月23日～11月29日 今回は4cm超の週間異常変動を示した点はありません。 隆起・沈降図

12年基点の隆起沈降地域別拡大図はこちら http://www.jesea.co.jp/1224002/

13年基点の隆起沈降地域別拡大図はこちら http://www.jesea.co.jp/1224003/

３．地震情報一口メモ

[No.96日本海東縁部ひずみ集中帯]

日本海東縁変動帯とも言われます。日本海の東縁を南北に走る幅数百kmの地質学的にひずみが集中している地帯をいいます。 西にあるユーラシアプレートが東にある北米プレートと衝突している地帯です。 ユーラシアプレートが北米プレートに浅く沈み込んでいるとも衝突しているとも言われています。 北はサハリンの間宮海峡から北海道の積丹半島沖を通過し、男鹿半島から新潟沖に繋がっています。 ここには津波を誘発するような断層が32あるとされ、 堆積層の調査から千年から数千年に1回のM8クラスの巨大地震が起きたと推定されています。 ここ約200年間でM6.5以上の大きな地震が日本海東縁部ひずみ集中帯で生きた記録を調べますと次のようになります。 1833年庄内沖地震M7.3、1847年善光寺地震M7.4、1940年積丹半島沖地震M7.5、 1964年男鹿半島沖地震M6.9、および新潟地震M7.5、1983年日本海中部地震M7.7、1993年北海道南西沖地震M7.8、 2004年新潟県中越地震M6.8、2007年新潟県中越沖地震M6.8、2011年長野県北部地震M6.7があります。

４．皆様の街の電子基準点

今週の電子基準点長野県の南信濃 　南信濃の週間変動は1.56cm、2012年1月からは2.42cmの隆起です。 　撮影者の熊谷久美子様からコメントをいただいております。 「現在の職場に異動して2年、子ども達と散歩して何度も通っている公園までの道沿い、あっと気が付いたのが今年の10月でした。 ひっそりと、でも堂々とそれは立っていました。 　撮影した時は、稲刈りもすんだ秋晴れの穏やかな日でしたが、御嶽山の噴火に続き、 11月22日の長野県北部地震と次々に災害が起こるとは予想もしていませんでした。 長野県は南北に長く最南部の遠山郷では揺れには驚きましたが震源地からは遠く離れているため被害はありませんでした。 県境の静岡県、愛知県で小さな地震が起きていること、静岡、糸魚川構造線の真上の地であることを考えると 明日は我が身と気が引き締まる思いです。」 ありがとうございました。

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※本メールマガジンは、国土地理院のGNSS連続観測点データを元に導き出した地殻変動情報と過去の地震の震源、震度、 マグニチュード、被害の程度などとの相関分析をして、地震の前兆現象として捉え地震予測を提供しています。 だいたい、震度5以上の地震を想定しております。 ※小さな地震や震源が深い地震は前兆現象が表れず予測できない場合があります。 ※本情報はあらゆる地震をすべて予測できるものではありません。 また、予測が外れる場合もあります。 なお、詳しい技術的な説明は以下をご参照ください。 http://www.jesea.co.jp 掲載された情報に起因するトラブル、損害等に関しては責任を負いかねます。 個人の責任においてご利用ください。 掲載記事の無断転載、また、本掲載記事を利用した次利用はご遠慮ください。 本掲載記事の著作権はJESEAが保有しております。 © 2014 JESEA All Rights Reserved.

・この地図は「地図太郎PLUS]で背景地図として「TCG500K日本版」を使用して作成した。 地図データ提供東京カートグラフィック株式会社 ・この地図の作成に当たっては、国土地理院長の承認を得て、同院発行の2万5千分の1地形図、 数値地図25,000地名・公共施設、基盤地図情報　数値標高モデルを使用した。承認番号　平23情使、第5号