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りんご酒さん のコメント

今時そんな意見を垂れ流すのがニコニコのブロマガってのがポイント高い
No.2
23ヶ月前
このコメントは以下の記事についています
 インターネットメディアが隆盛を極めようとする中で旧来の地上波テレビメディア業界も大きく変化しているが、株価の面では成熟ビジネスとしての評価から低いままの状態が続いてきた。  結論から言うと事業のポジティブな変化を踏まえて、今後、株価へも評価の高まりが期待できそうだ。  今回はそうした地上波テレビ放送を担う業界5社にスポットライトを当ててみたい。  日本には公共放送としてのNHKのほか地上波放送を行う民放5社が上場している。  これら5社の時価総額合計は約9300億円で年間売上高1.8兆円、経常利益1600億円、有利子負債を除く実質保有金融資産1.8兆円という規模感である。  つまり極めて割安に株価が放置されていることがわかるかと思う。  主な収入源はテレビCM(タイムス、スポットの2種)であることはご理解頂けるかと思うが、このほか、各社とも様々な事業を展開し収益の拡大を図ろうと懸命である。  最大手である日本テレビHD(9404)は時価総額が2678億円(予想経常利益480億円)で、2位はTBSHD(9401)。時価総額は2462億円(同350億円)、以下フジメディアHD(4676)の2284億円(同415億円)、テレビ朝日HD(9409)1350億円(同250億円)、5位のテレビ東京HD(9413)504億円(同82億円)と続く。  それぞれに新聞メディアが資本関係や情報提供などで関係しており、日本テレビが読売新聞、TBSが毎日新聞、フジがサンケイ、テレ朝が朝日新聞、テレビ東京が日経新聞となる。旧来メディア同士のつながりがあってこその事業であると言えるが、近年はインターネットメディアなどとのつながりもあり、ビジネスとしても多角化してきているのが特徴的である。 【業界売上ランキング】 今期売上(経常利益)見通し(単位:億円) 1.フジメディア(4676)  5422(415) 2.日本テレビ(9404)   4350(480) 3.TBS(9401)     3700(350) 4.テレビ朝日(9409)   3120(250) 5.テレビ東京(9413)   1500( 82) 時価総額(自己株除く)ランキング(単位:億円)(株価・円) 1.日本テレビ 2678 (経常利益対比5.6倍)(1050) 2.TBS   2462 (同     7.0倍)(1490) 3.フジメディア2284 (同     5.5倍)(1027) 4.テレビ朝日 1350 (同     5.4倍)(1329) 5.テレビ東京  504 (同     6.1倍)(1829) 連結従業員数(前期末)/株主数・名/平均年齢/平均年収・万円) 1.フジメディア/6492/41600/45.1/867 2.TBS/6454/13707/‐/‐ 3.テレビ朝日/5332/19217/43.0/1280 4.日本テレビ/5096/‐/48.0/‐ 5.テレビ東京/1634/9276/48.1/‐ 予想一株当たり利益/配当金/実績BPS/PER/PBR 1.テレビ東京/195.3/60/3281.9/9.4/0.56 2.テレビ朝日/167.3/40/3857.5/7.9/0.34 3.TBS/136.0/40/5087.1/11.0/0.29 4.日本テレビ/129.4/37/3235.1/8.1/0.46 5.フジメディア/121.4/40/3671.2/8.5/0.28  以上が放送業界に属する企業の評価です。  実はもう一つ重要なランキングデータがありますがこれは 私の有料メルマガ にて報告することにします。また各社の状況についても改めての機会に報告したいと思います。  それにしても各社割安に放置されていますね。成長性がないと見られているのかも知れませんが企業価値の割には株価が低位に放置されていると筆者は考えていますが、皆さんはどのようにお考えでしょうか? (炎) ●有料メルマガ「炎の投資情報」  億の近道月曜日担当の人気執筆者、炎のファンドマネージャーが、中小型株情報を中心に、時事の投資テーマやIPO情報、取材やアナリストミーティングの鮮度の高い情報まで、プロの目で見た投資情報をお知らせします。  創刊7年を超える老舗有料メルマガ。  毎週月曜日配信  執筆者:炎のファンドマネージャー  1ヶ月16,500円(税込)  お申し込みはこちら⇒  http://www.honohfm.com/ 本日(11/14)配信内容は、 ■ここでの株式相場のポイント ■テンバガー銘柄候補の直近IPO3銘柄 ■業界研究:地上波テレビメディア業界 です。 (情報提供を目的にしており内容を保証したわけではありません。投資に関しては御自身の責任と判断で願います。万が一、事実と異なる内容により、読者の皆様が損失を被っても筆者および発行者は一切の責任を負いません。)
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