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2018-06-26 11:30
    未来を見る! 『ヤスの備忘録』連動メルマガ
    ~世界の未来を、政治経済のみならずスピリチュアル系など利用可能なあらゆる枠組みを使い占う!~


    いつか来た道 第36回 多極化とブロック経済化へ
    の道36
    …━…━…━…━…━…━…━…━…━…━…━…━…━…━…━…━…

    この記事を音声ファイル化してダウンロードできるようにしました。
    デジタル音声で、なおかつ読み間
    違いがあります。決して完成度は高くはありませんが、
    読むのが面倒な方にはいいと思います。
    以下の
    リンクから右クリックでダウンロードしてください。
    なお、ファイルは4日程度で削除いたします。

    http://www.yasunoeigo.com/melma10


    ▼前回のメルマガ

    アフガニスタン派遣軍のマクリスタル司令官が米国紙府に1万人から4万5千人の増派の要請を行った
    ことを前回の記事では紹介した。この増派の要請は、これより少し前のアフガニスタン評価報告書の内容を基礎に行われたものである。

    この評価報告書は、戦線をアフガニスタンに限定するとタリバンを効果的にたたくことは困難であると
    して、パキスタンとイラン領内にあるタリバンの基地の攻撃を提案している。ベトナム戦争は70年と
    71年に北ベトナムの補給路を攻撃する目的で、戦線をカンボジアとラオスに拡大したことが戦争の一
    層の泥沼化をまねいた。これとほぼ同様のことがいまアフガンで起ころうとしている。泥沼のベトナム
    の再来である。

    しかし、アフガン戦争はベトナム戦争とは明らかに異なる側面をもっている。ベトナム戦争は明らかに
    資本主義対社会主義という、異なる政治体制の戦争であった。それに対し、アフガン戦争はイスラム原
    理主義対キリスト教原理主義という宗教的なイデオロギーの戦争としての側面をもっている。そのよう
    な原理主義のイデオロギーからこの戦争を見たときどのように見えるのか、前回のメルマガでは紹介し
    た。

    このため、マクリスタル司令官の要請が受け入れられ、戦線が拡大した場合、ベトナム戦争を越える泥
    沼になりかねないことを前回は指摘した。

    ▼今回のメルマガ

    今週は実に多くのニュースがあった。そのため、3つの話題について書く。

    一つはアフガン戦争で新しい発展があったようなのでまずこれについて簡単に紹介する。次に、イギリ
    スのインデペンデンス紙に「ドルの終焉」と題する衝撃的な記事が掲載された。これに伴い金価格は1
    オンス、1050ドルという史上最高値をつけ、反対にドルは下落した。これらの動きはイラン情勢と
    連動している可能性があるので、これについて書く。

    11月7日からコルマンインデックスの第六の夜の期間に入るが、11月が近づくにしたがって情勢が
    急激に変化してきている。そのため、今後の情勢を予測するためにコルマンインデックスを参照する。

    ▼アフガニスタン情勢

    ●アフガンからの米軍の撤退の可能性

    前回、アフガニスタン派遣軍のマクリスタル司令官が、兵員の大幅な増派と戦線の拡大を米国政府に要
    求してきたことを紹介し、それが受け入れられた場合、アフガン戦争はベトナムを上回る泥沼になる可
    能性を指摘したが、ここに来て情勢が一気に変化する兆候が出てきた。

    まず、10月4日、オバマ政権の安全保障担当補佐官のジェームス・ジョーンズ将軍がCNNのインタ
    ビューで「アフガニスタンのアルカイダはすでに一掃されており、米国本土の攻撃を意図するグループ
    は存在しない」ことを明らかにし、「そうであるなら米軍がアフガニスタンに駐留する意味は何なの
    か?」と問い波紋を投げかけた。

    マクリスタル司令官など現場で指揮をしている高官はいっせいに反発した模様だが、一方、翌日の月曜
    日にはゲイツ国防長官は「これからアフガンをどうするのか率直な検討を極秘理に進めなければならな
    い」とし、米軍のアフガンからの撤退を実質的に示唆したと思われる発言をした。これからホワイトハ
    ウスはこの検討に入ることは間違いと言われている。

    ●イスラム原理主義勢力の拠点となるアフガニスタ

    むろん、米軍のアフガン撤退が決まったわけではまったくない。これから極秘理の検討に入るというだ
    けのことである。しかし、もし撤退が決定されたらアフガニスタンがこれからどうなるのか気になると
    ころである。

    前回の記事でも紹介したが、3つあるコーランの予言の中では、アフガニスタンはイスラムの聖戦士が
    結集し、ヨーロッパに攻め込む最終戦争の拠点となるとされているクルアサンと呼ばれる地である。

    したがって、もし米軍や、さらに現在展開している各国軍が撤退するような状況になった場合、地元の
    タリバンのみならず、アフガニスタンはコーランの第3予言を実現すべく世界各地から結集したイスラ
    ム原理主義勢力の一大拠点にならないとも限らない。ここを拠点に、あらたな宗教戦争の準備が進められる可能性だった決して否定はできないだろう。

    だが、そうであってもアメリカは将来的にはアフガンからの撤退を決断しなければならない事情がある
    といわれている。それはイラン情勢の変化である。

    ▼大きく変化するイラン情勢

    9月25日、イランは新たなウラン濃縮用施設をイラン中部の都市、コムの地下に建設していることを
    認めた。このためイランは核兵器開発を疑われ、アメリカを始めとする欧米諸国はイランに対する新た
    な制裁を課す方向で動き始めた。

    しかしこれでイラン攻撃が始まると考える意見は皆無に近かった。イランはこの施設が原子力の平和利
    用を目的にした施設であることを強調し、一方、中国とロシアはアメリカが国連の安全保障理事会で提
    出したイラン制裁決議に拒否権を発動するので、イランへの制裁は実行されず、イランの秘密核施設は
    容認されるだろうと見られていた。

    ●重大な情報のリーク

    しかし、ここに来て情勢は大きく変化してきた。それはイランに関して3つの情報のリークがあったの
    である。

    まず、国連のIAEA(国際原子力機関)はこれまでの報告書を見直し、イランの核技術は予想よりも
    早く核兵器を製造できる段階に到達しつつあることを非公式の報告書で認めた。IAEAは2007年
    以来、イランは核兵器を製造する意図も能力もないとしていたが、この評価を変更しつつある。

    そしてこれに呼応して、米国の国家安全保障委員会もイランの核兵器製造の意図を否定していたこれま
    での評価を見直す検討を開始した。

    さらに、イスラエルからと思われる情報のリークがあった。9月7日、イスラエルのネタニアフ首相は
    ロシアを電撃訪問し、メドベージェフ首相と会談を行った。会談の内容は極秘とされ報道されることは
    なかったが、今回イスラエル側からこの会談内容のリークが行われた。

    それによると、この会談では、現在多くのロシアの科学者や核技術者がイランの核施設で働いている事
    実が公表され、彼らのリストがイスラエルから提示されたという。ロシアの科学者は、核兵器に転用可
    能な技術を提供する能力があるので、イランはロシアの協力のもとで核兵器を開発することがすでにで
    きる状態であることが、イスラエル側から明らかにされた。

    一昨日、ロシアはこの情報を否定しつつも、ロシアとイランが軍事技術で協力関係にあり、関係をこれ
    から強化して行く方針であることを改めて明確にした。

    つまり、これはどういうことかというと、現時点ではイランの核兵器開発のカギを握っているのはロシ
    アであり、ロシアはこれをアメリカに譲歩を迫る最強のカードとして使ってくる可能性が大きいという
    ことである。

    ●アフガニスタン戦争で動けない米国

    オバマ政権はポーランドに設置を計画していたミサイル防衛システムの配備の中止を決定した。しかし
    ロシアはこれに満足せず、東ヨーロッパおよび中央アジア全域がロシアの支配圏であることをアメリカ
    に認めさせることをねらっている。アメリカから譲歩を引き出し、これを認めさせる外交カードがイラ
    ンへの核技術の協力なのである。

    現在のオバマ政権は、国内問題、およびアフガン戦争で手一杯なのでイラン攻撃を実施できる状態には
    まったくないと考えられている。ロシアは、アメリカが動けないこうしたタイミングをねらってイラン
    への核技術の提供を行い、これを外交カードとして効果的に使用しているというわけだ。

    したがって、もし米国がこれからアフガニスタンで兵力を増強して戦線を拡大し、長期駐留するような
    ことにでもなれば、米国にはイラン攻撃を行う余裕はまったくなくなる。その結果、イランを外交カー
    ドとして最大限使うロシアにアメリカは歯が立たず、徹底的な譲歩を迫られる。このような状態に陥るのを避けるために、米国はアフガニスタンからの撤退を模索し始めざるを得ないということなのだ。

    ●ホルムズ海峡の閉鎖

    もし米国がアフガンから兵力を部分的にでも引き上げるなら、兵力の余裕ができるので、アメリカによ
    るイラン攻撃の可能性はこれまでよりもずっと高くなる。

    イラン攻撃が実際に実施されるかどうかにかかわらず、イラン危機がより大きくなるとイランはホルム
    ズ海峡の閉鎖を実施する公算か大きいと見られている。現在、世界のタンカーの40%、そして天然ガ
    スの90%がホルムズ海峡を経由しており、海峡の閉鎖は原油と天然ガスの価格に甚大な影響を及ぼす
    ことは避けられない。さらにイランは世界第2位の産油国でもあるため、海峡の閉鎖にイラン産原油の
    禁輸処置が加わると、原油価格は1バーレル、258ドルまで高騰するだろうという説もある。

    こうした可能性を見据え、CIA系シンクタンクのストラトフォーは、ホルムズ海峡の閉鎖が実施され
    る可能性を細かく分析した3部作のレポートを発表した。このレポートによると、イラン攻撃の可能性
    が現実になるとイランはホルムズ海峡を実際に閉鎖し、米国の艦隊のみならずタンカーも攻撃目標とす
    る可能性が大きいという。むろん、このようなことがすぐに起こるわけではない。しかし、イラン攻撃
    が現実味を帯びてくる場合、このような可能性も否定できないということである。

    ▼インデペンデンス紙の記事

    このように、アフガンおよびイラン情勢は大きく変化しているが、こうした変化は基軸通貨としてドル
    が放棄される流れの加速化を背景に起こっていることに注意しなければならない。いわばこうしたこと
    は、アメリカの覇権の凋落の現れなのである。

    10月6日、レバノン在住で中東の調査報道では世界的に著名なジャーナリストのロバート・フィスク
    は「ドルの終焉」と題する衝撃的な記事をインデペンデンス紙に発表した。

    記事は、中国、ロシア、フランス、日本、および産油国が、原油の決済通貨であるドルを放棄し、金を
    含めた複数の通貨のバスケット制へと移行するための秘密協議をすでに行っているというものである。
    移行は9年後の2018年に行うとしている。

    この記事の発表直後からドル売り金買いが進み、金は史上最高値の1オンス、1050ドルまで買い進
    まれた。

    しかし、記事発表の翌日には、サウジアラビア、フランス、日本、ロシアなどの各国政府は記事の内容
    を全面的に否定し、秘密協議などいっさい行っていないことを明言した。市場もこれに呼応し、ドル売
    り金買いの傾向はいまは落ちついている。

    ●フィスクの証言

    一方、ロバート・フィスクはカタールの衛星放送局、アルジャジーラに出演し、この情報が香港の中国政府系銀行の高官、および産油国の政府筋からもたらされたことをあかし、香港の銀行家から、記事が発表されると各国政府はすぐさまこれを否定するだろうと事前に言われたことをあかした。

    まさにその通りになったわけだが、この記事を無視するのではなく、各国政府がすぐさまこれを否定す
    る声明を発表したことから、記事の内容はおそらく事実であろうと考えられている。ドルを基軸通貨と
    した体制の終焉は加速化していることは間違いない。

    ●IMFの中央銀行化と地域経済圏のシステム

    さらにこのような動きに呼応するかのように、IMFのストロスカーン専務理事はイスタンブールで行
    われているIMF総会で、将来IMFが金融危機などの緊急時に、各国に資金を貸し出せるような世界
    の中央銀行としての機能をIMFにもたせることを提案した。これに伴い、IMFは新興諸国を含めた
    G20によって運営されるべきだとしている。

    これは、IMFを世界の中央銀行として再編成して、ドル以降の多極化した世界経済の体制を準備する動きであることは間違いない。4月にこのメルマガの第9回で多極化した世界経済の体制を予想したが、まさにその方向に向かって動いている。

    では今後の世界経済はどのような体制になるのだろうか。少なくとも、今後の世界は以下のような地域
    経済圏に別れて行くことは間違いない。

    EU経済圏

    すでにEUは最初の地域経済通貨圏として自立している。

    南米諸国連合(UNASUR) 

    2008年5月に設立。南米12カ国がメンバー。本部はエクアドル、南米議会はエクアドル、南米中
    央銀行はベネズエラにおかれる。共通地域通貨の導入を唱える。

    湾岸協力理事会(GCC)

    ドルペッグ制(ドルとともに自国通貨を変動させる)をとっていたが、いまではペッグを外し、20
    10年までに地域共通通貨の導入を目指している。最近は、2010年という期限にはこだわらなくな
    っている。

    アジア経済共同体

    中国、韓国、日本の3カ国に東南アジアのASEAN諸国を加えたアジア広域経済圏。各国ともEUのようながっちりとした統合体は望んでいない。比較的にルースな多国的協定になる可能性が強い。中国、日本、韓国の通貨当局の間では、すでに共通通貨の導入に向けた話し合いが進行している。

    アフリカ連合

    2002年に設立。アフリカ53カ国が参加。2009年3月には、アフリカ中央銀行をナイジェリア
    の首都アブジャにおき、共通通貨の導入を模索することに同意した。

    北米共同体

    アメリカ、カナダ、メキシコは、2005年以来「繁栄と安全のためにパートナーシップ構想」を立
    ち上げ3カ国の関係強化の可能性を模索してきた。公式には否定されているものの、2007年、CN
    Nテレビに出演したフォックス前メキショコ大統領は「かなり長期的な計画になるが、共通通貨のアメ
    ロの導入と北米共同体の形成を模索している」ことを明らかにした。

    そしてこのような地域経済圏が相互に関係をもつとき、G20の通貨の加重平均の通貨バスケットを新
    しい基軸通貨とする。このとき、IMFが持っているSDRという特別引き出し権を通貨の一つに加え
    ることになっている。ちなみにSDRとは、IMF加盟国の資産を補完するためにIMFが作り出した
    国際準備資産である。それは価値を持ち、政府間では実質的に貨幣のように機能する。この方式で、I
    MFが基軸通貨を管理する世界の中央銀行として実質的に機能することになる。

    すると、新しい多極化したグローバル経済は、基本的に地域経済通貨圏への依存が非常に高まるものの、それらの地域通貨経済圏はいつもオープンで他の経済圏と結ばれているため、グローバル経済の全体性は失われることはない。異なった経済圏の間の貿易や投資の決済には、IMFの発行する新基軸通貨が使われる。各国は、自国通貨をIMF基軸通貨に交換して決済を行う。

    今回のロバート・フィスクの記事は、まさにこのような方向に向かって確実に動き出していることを暴
    いた結果になったのである。

    ▼これからどうなるのか?

    アフガン戦争、イラン危機、そしてドル基軸通貨体制の終焉と情勢は急激に変化しているが、これから
    どうなってゆくのか気になるところである。移行のプロセスが国際協調によって管理され、安定した多
    極化の体制にスムーズに移行するのだろうか。それとも、移行の過程で予測を越えた事態が起こり、思
    っても見ない方向に動いて行くのだろうか。

    この予測は論理を越えている。そこで今回も筆者がもっとも的中率が高いと考えるマヤカレンダーのコ
    ルマンインデックスを参照に、未来のイメージを見て見たい。

    ●コルマンインデックス

    ヤスの備忘録を始め、すでにさまざまな記事でコルマン博士の予測は紹介しているが、確認のため再度
    掲載する。今年の5月に発表した論文にコルマン博士は以下のように書いている。

    「昼は好景気のことであり、夜は不況期のことであった。しかしながら、2007年11月9日から始
    まったギャラックティックアンダーワールドの第五の夜で乗り越えられたのはまさにこのリズムと動き
    なのである。ではこの時期の後でも経済成長は可能なのだろうか?一時的な成長や特定の産業分野が成
    長することはあり得るのかもしれないが、基本的には経済成長はあり得ないと私は考える。第6の日に
    も成長は落ち込むが、これがよりはっきりと強い形で現れるのは2009年11月7日から始まる第6
    の夜の期間である」

    第6の夜とは2009年11月7日から2010年11月2日の期間である。この期間には経済成長が
    実質的に止り、経済というものに対する考え方が根本的に変化するような事態になるというのである。

    ●コルマン博士の手法

    今回の金融危機がコルマン博士の予想した第5の昼から第5の夜の期間に実際にやってきたように、コ
    ルマンインデックスの的中率は高い。だがその予測の手法は比較的に単純である。コルマン博士はサイ
    キックではまったくない。厳密な手法を好む科学者である。したがってその予測の手法は誰でも適用で
    きる論理性に貫かれている。

    マヤカレンダーのそれぞれのサイクルは、昼の期間と夜の期間の交差するリズムで進んで行くが、コル
    マン博士によると特定の昼や夜の期間にはどのサイクルでもほぼ同じような出来事が起こるという。む
    ろんまったく同じ出来事というわけではないが、同種の出来事であるという。サイクルは上に上がるに
    したがって期間が短くなるので、前のサイクルの昼や夜の期間の出来事がより短い期間で凝縮して起こ
    るってくるということだ。

    コルマン博士は、これから起こることを予測するためには、一つ前の第7サイクル、つまりプラネタ
    リーアンダーワールドの第6の夜の期間に起こったことを参照すればよいという。第7サイクルの昼と
    夜の期間は19.7年で、第6の夜の期間は以下になる。

    第7サイクル:第6の夜 1972年~1992年

    この20年間に起こったようなことが、2009年11月7日から2010年11月2日の360日に
    凝縮して起こるということである。

    ●第7サイクルの第6の夜で起こったこと

    以下がこの期間に起こったことである。主な出来事だけを列挙した。

    1971年から73年
    ニクションショック。ニクソン大統領による金とドルの交換停止の発表。これにより、戦後のアメリカ
    覇権とドル基軸通貨体制は大きく揺らぎ、変動相場制に移行

    1972年、1979年
    日中国交回復、沖縄返還、米中国交回復

    1973年
    第4次中東戦争とオイルショック、米軍ベトナム撤退

    1974年
    北ベトナム軍ハノイ占拠、ベトナム戦争終結

    1973年~80年代
    長期的な世界不況。原油価格の大幅値上げによる原材料価格の高騰により、日本を除く先進国は出口の
    見えない深刻な不況に突入。高失業率と高インフレが同時発生するスタグフレーションが一般化する

    89年~90年
    ベルリンの壁の崩壊と東ヨーロッパの社会主義圏の崩壊

    91年
    ソビエト連邦解体

    92年
    クリントン政権誕生。同政権下で新しい世界経済システムであるグローバル経済体制が次第に出現して
    くる

    ●第8サイクルとのシンクロ

    この期間に起こったことを列挙してみると、現在起こっていることと興味深いシンクロがあることが見
    て取れる。

    第7サイクル;
    1971年から73年 ニクションショックと変動
    相場制への移行
    第8サイクル:
    基軸通貨としてのドルの終焉と世界経済の多極化

    第7サイクル:
    1972年、1979年
    日中国交回復、沖縄返還、米中国交回復
    第8サイクル:
    東アジア共同体構想促進、米軍の沖縄部分撤退開始と普天間基地の県外移転?

    第7サイクル:
    1973年
    第4次中東戦争とオイルショック、米軍ベトナム撤退
    第8サイクル:
    イラン攻撃とホルムズ海峡封鎖によるオイルショック?米軍のアフガン撤退開始?

    第7サイクル:
    1974年
    北ベトナム軍ハノイ占拠、ベトナム戦争終結
    第8サイクル:
    アフガンの首都カブールのタリバン占拠?

    第7サイクル:
    1973年~80年代
    長期的な世界不況。スタグフレーションの一般化
    第8サイクル:
    新たな世界的不況への突入?

    第7サイクル:
    89年~91年
    ベルリンの壁崩壊、社会主義圏解体、ソビエト連邦解体
    第8サイクル:
    米国の軍事同盟の解体?アメリカの分裂?

    第7サイクル:
    92年
    新しいグローバル経済体制の誕生
    第8サイクル:
    これまでの経済の概念を越える新しい経済システムの萌芽の出現?または地域経済圏が姿を現す?

    さて、コルマン博士の手法を使って第7サイクルと第8サイクルの出来事を対照させると以上のようになる。基軸通貨としてのドルが放棄される流れが確実となり、イラン危機がオイルショックにつながる危険性が指摘され始めているいま、確かに現在はニクションショックとオイルショックから始まった第7サイクルの第6の夜と似ているといえる。

    だがどうだろうか。これらのことが360日の期間で起こるのである。そのようなことが本当にあるの
    だろうか。

    続く

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