ループス直人です。

2012年6月に、「Facebook国内認知率がmixiなどと同等水準に。LINE、Google+の認知も拡大」というタイトルで国内ソーシャルサービスの認知率、利用動向についてのレポートをお届けしましたが、今回はその続編をお送りします。

前回同様、調査主体はマクロミル、調査概要は本記事末にございます。調査対象には偏りがありますので確認の上本文をお読みください。

各ソーシャルサービスの認知度(2012年9月時点)

まずは、2012年9月時点でのソーシャル系サービス認知度の一覧です。サービス名称に対して、「内容まで知っている」と「聞いたことがある」を合計した値はFacebook、Twitter、Mobage、mixi、GEEいずれも90%を超えているが、「内容まで知っている」人の割合ではFacebook、Twitter、mixiのような汎用的SNSの方が、Mobage、GREEを上回っています。

上記一覧の中では後発のLINEですが、「内容まで知っている」人の割合だとすでに Google+ を越え、Mobageや GREE に迫る勢いです。「内容まで知っている」人の増加率を時系列で見てみましょう。

LINEのサービス内容を知っている人の割合が、調査対象となって以来かなりのペースで増えています。内容まで知っている人の割合が減少しつつあるMobage、GREEと逆転しそうなムードです。Mobage、GREEのサービス内容を知っている人の割合が減少してきているのは、両プラットフォームがゲームサービスとして特化してきており、「名前は知っているけど、最近中身がどうなっているのかはよく知らない」という人たちが増えてきたのかもしれません。

mixi、Facebook、LINEの利用意向・動向

 前回記事では、mixiとFacebookの2サービスに限って認知度合いだけでなく利用意向・動向についてもグラフを作成しました。今回は両サービスに加えて最近注目度が上がってきているLINEも含め見ていきたいと思います。

縦軸が少しイレギュラーな並びになっている点にご注意ください。2010年から2012年8月までは3ヶ月間隔ですが、最後だけ2012年8月から2012年9月の1ヶ月間隔になっています。

Facebookの利用意向・動向

Facebookの利用意向・動向です。前回記事では、以下のようなコメントをさせていただきました。

順調に「現在利用している」ユーザーの割合が増えています。一方、認知しているものの利用意向のない層(「利用していないし、今後も利用したくない(紫の部分)」)層も一定数存在することがわかります。利用意向のある層がひと通りサービスを体験した後、どこまでこの「利用したくない層」を取り込めるかが国内での普及に大きな鍵を握っているといえるでしょう。

2012年8月、9月も、やはり利用意向のない層(紫の部分)は減っていません。利用意向を持っている人たちが徐々に利用を開始していますが(青の部分)、利用を止めた層(赤の部分)が3ポイント近く上昇し、伸び率を上回っています。この、利用を止めた層の3ポイント近い伸びは、わずか1ヶ月間の間で増えたことに注目してください。サンプル調査なのでこの1ヶ月の変化で全体を捉えることはできませんが、利用者数が増えている中で利用を止めた層が上昇するということはサービスの継続率に問題があるということです。紫の層が減少しないのはバイラル率に問題がある可能性を示しており、「継続率」「バイラル率」の両面で行き詰まると自然増のペースは落ち着いていくことを暗示しているのかもしれません。すでに水色の未認知層は2.6%と伸びしろがないため、Facebookが広く日本国民に受け入れられるためにはここが正念場と言えそうです。

mixiの利用意向・動向

Facebookは1ヶ月で利用を止めた層(赤の部分)が3ポイント近く上昇しましたが、mixiも2ポイント以上上昇しています。利用している層(青の部分)と利用意向のない層(紫の部分)の上昇を鑑みると引き続きサービス利用のダウントレンドにあると言えるでしょう。

mixiは昨年から mixiゲーム や mixiページ など、タウン構想に基づくサービスの拡充を行って来ましたが、マクロミルの調査対象に対するポジティブな影響はあまりなかったように見受けられます。ただ、ミクシィ社は最近になって「ユーザーファースト」の徹底を宣言し、試験的に足あとリアルタイム更新を試験的に復活させるなどサービス改善に注力する姿勢を発表しておりますので、この方針が奏功すれば長期的な展望は明るいと思われます。

LINEの利用意向・動向

続いて、今回初掲載となるLINEの利用意向・動向です。LINEに関しては調査機関が短いため2012年5月以降の各月で動向をグラフ化しました。

2012年2月時点では、マクロミル社の調査対象に入っていなかったため「無回答」が100%になっています。また、利用者数でFacebookを上回ると目されるLINEですが、「現在利用している」人の割合がFacebookより少ないことに違和感を感じる方も少なくないかも知れません。これは推測による部分が大きいですが、ひとつには調査方法がPCベースのインターネット調査である点が挙げられるでしょう。利用端末をスマートフォンに限ればLINEの割合はもっと多くなると予想されます。また、調査対象が関東に偏っていることが、首都圏中心のユーザー層を持つFacebookの、見かけの利用率を押し上げているとも考えられます。逆に言えば、LINEは日本中幅広くユーザー層を獲得しており、首都圏における利用者の割合はFacebookのそれを下回るということかもしれません。回答者プロフィールは文末にてご確認ください。

参考までに、首都圏スマートフォンの利用者の人口統計も博報堂DYメディア定点調査2012から抜粋しておきます(クリックで拡大)。

ひとまずそれはおいておいてLINEの利用意向・動向ですが、2012年5月以降、前述したような急激な認知増に伴い利用者、利用意向、共に増えています。Facebookを「利用している」と回答した人の割合が15%を超えたのは2011年11月ですが、その時に比べて未認知層(水色の部分)が多いです。これはつまり、認知している人の中での利用割合が高いということを表します (逆に、当時Facebookを利用したくないと考える層が多かった、とも取れます)。

このペースで認知度が向上していけば、あと半年〜1年程度で、あるいはもっと早くLINEは日本国民が広く知るサービスとなると思われます (本調査上)。認知している人の割合が90%を超えた時に果たしてどれくらいの人が利用しているか。そして注目したいのは利用停止する人の割合の推移(赤い部分)です。その利用者増加ペースからバイラル率は申し分ないと思われているLINE。継続率を十分に高めることができれば、クローズドなコミュニケーションサービスとしては国内で盤石の体制を築くことができたと考えられるでしょう。

今後注目していきたいポイント

今回取り上げたFacebook、mixi、LINEですが、個人的に注目したいポイントを挙げてみます。

Facebookは、利用したくない層をいかに取り込んでいくか。もちろん利用停止する層の割合、継続率も気になるのですが、Facebookをソーシャルグラフプロバイダとして考えた場合、名簿数の増加によるメリットが一時的な利用停止のダメージを軽減すると考えられます。Facebookユーザーがサービスを利用しなくなったとしても、ソーシャルグラフとしてデータが残っていれば利用停止期間中にも他のユーザーに対してFacebookのサービスメリットは向上していきますし、リマインドを投げることは可能です。何より、Facebookを利用しなくなったつもりでも、他のサービスが利用する Graph API を介してFacebookと間接的なつながりを持ち続けるということは十分考えられます。

mixiに関しては、「ユーザーファースト」によるサービスのチューニングが期待されます。親しい友人とのコミュニケーションを後押しするノウハウがミクシィの強みですが、これまで以上にユーザーの立場にたったきめ細かいサービスでユーザーの心を掴んでいくでしょう。

LINEについては、先日 DeNA から発表された comm とのシェア争いが激化することを考えると、継続率の維持とソーシャルグラフの多様化に注目が集まります。ポール・アダムスが著書の中で述べているように、一個人にとってのソーシャルグラフは同心円ではなく多心円で構成されます。どういうことかと申しますと、ひとりの人間は「同級生」「家族」「同僚」といった複数のコミュニティに属し、それぞれ異なる役割を与えられ、TPOに合わせて振る舞います。電話帳というのは、いわば過去から受け継いだ一元的な人間関係であり、未来への発展のためにはその整理と、そして新しい世界へのコネクトが必要になります。 人間関係にも種類といか、区分があるということです。NHNが手がけるプラットフォーム戦略の中で、過去の人間関係というリソースが未来へ向けてどのように花開くのか、非常に楽しみです。

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調査概要、及び調査対象のプロフィール

※自主調査レポートはマクロミル社のWEBサイトから資料請求できます。

【調査方法】 インターネット調査

【調査日時】 2012年9月19日（水）～2012年9月20日（木）

【調査対象】 15才～69才の男女　2,163人

【調査目的】インターネットの利用動向を時系列で捉える。

【調査項目】

・インターネットの利用機器・頻度・目的

・インターネットのサービス認知および利用状況

・利用しているインターネットサービス　など