国際銀行軍事権力の結社が行ってきた自由民主制のマインドコントロールの特徴は、全体主義のように一つの考えを強制するのではなく、社会コントロールのツール（銀行業の信用創造量の管理や、マスコミや学問を通じた情報の管理）を社会全体から無意識化させることによって行われてきた。
弁証法を悪用して物事を「無意識化させる」という方法は、仕掛ける側からすれば完全犯罪（犯行の手口が立証できず犯人が捕まらない犯罪）となる。
なぜなら、経済学が信用創造量の影響力に触れなくても、政治学が通貨発行権や軍事支配について触れなくても、そのこと事態で罪になるわけがないからだ。
嘘をつくことは罪になるが、触れないことは罪にはならない。
仕掛ける側は犯罪を追及されることなく堂々と無意識化させることを実行し続けることが出来る。
これが国際銀行軍事権力が学問やマスコミを悪用してきた陰謀の論証が極めて難しい原因だ。
学問の支配を訴える陰謀論が現実を説明するのに説得力があるのにも関わらず証明できないと言われる所以である。
このような状況で社会改革に必要なのは
・無意識化されてきた原理を理解しマインドコントロールの手法を知る事
であり、
・この組織のテロ等の実際的な犯罪への処罰
・通貨発行権や株式会社、軍事諜報機関などの権力のツールの剥奪
これらを実行できる政治勢力を支援することだ。
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