• このエントリーをはてなブックマークに追加

changeさん のコメント

ロシアを含めたG8は、コロナ禍で苦しみ、米国はかなり深刻である。

希望的観測は、中国が4月の輸出が、前年同期比3.5%増、輸入は14.2%減とマスコミと各社が報道しているが、あまりにもそっけない報道であり、真実性に懸念があるのでしょう。
ASEAN,一帯一路沿線国が増加して、EU,米国、日本などは振るわなかった。携帯、パソコンなどは前年を大きく下回り、衣類、家具、靴などの労働集約型の商品も不振であった。
隠蔽、虚偽を得意とする中国であり信じがたいが、本当であれば、中国が経済をけん引していくのでしょう.

ただ武漢ウイルスに限定し、中国全土は交通を含めた封鎖で乗り切った形になっているる。第二波が来た時、ワクチンの開発が遅れれば、西欧、米国並みのコロナ禍を覚悟しなければならない。

日本は、第一波は、武漢ウイルスであり、第二波は西欧ウイルスとみることができ、第二波で大変苦戦しているが、脱出の方向性は見えてきた。ただ、ワクチンができるまでは、中国のような人の往来を認めるべきでなく、3蜜と人間2メートルを確保した生活を模索し新しい生活の様式を確立していくべきでしょう。

重症者に限定した「一定症状発症者」を検査をして、数理データに基づく実効再生産数によって感染拡大した医療崩壊を緊急事態宣言で防いできた。医療体制・医療器具が十分でないのに、科学の力と国民の公衆衛生意識の高さが,強制・罰金なき中で良く乗り切りつつあると日本人を自慢してもよいのではないか。

今後は検査の基準を下げたようであり、検査数と感染者数を開示することによって、国民一人一人が、自覚してコロナに対峙していける確信が持てるようになった。マクロ的に見れば、検査数が少ない中で、医療崩壊させなかった医療関係者と数理モデルをバックアップし、8割外出自粛を主導した安倍首相・西村大臣と小池都知事と吉村知事の功績は大きい。
No.1
55ヶ月前
このコメントは以下の記事についています
A-1  事実関係1米失業、戦後最悪の14% 雇用は2050万人減―新型コロナで不況深刻・4月(時事) 米労働省が8日発表した4月の雇用統計(季節調整済み)によると、失業率は14.7%と戦後最悪となった。景気動向を反映する非農業部門の就業者数は2050万人減り、1939年の集計開始以来で最大の落ち込みとなった。新型コロナウイルス感染拡大の影響で、米経済が深刻な不況に陥っていることを浮き彫りにした。 A-2 :ワシントン・ポスト「失業14,7%大不況以来最悪( [Jobless rate soars to 14.7%, worst level since Great Depression] ・大不況 1932年4月25.5%・4月に2000万人以上が失業、 A-3  ニューヨーク・タイムズ「失業率14,7%大不況以来最悪 US unemployment rate hits 14.7%, worst s
孫崎享のつぶやき
元外務省情報局長で、駐イラン大使などを務めた孫崎享氏。7月に発行された『戦後史の正体』は20万部を超えるベストセラー、ツイッターのフォロワーも13万人を突破。テレビや新聞が報じない問題を、日々つぶやいている孫崎氏。本ブロマガでは、日々発信。週1回別途生放送を発信。月額100円+税。【発行周期】日々。高い頻度で発行します。