記事へ戻る フレデイ タンさん のコメント フレデイ タン >>5 中国は別に米国と太刀打ちしようとはしてません。トキデデスの罠にまんまと引っかかっている米国がいろいろ言われなき因縁付けて中国を困らすからその度に倍返しで対応しているだけです。 米国の今後の態度如何では米国抜きで一帯一路の完成に向けて驀進するだけです。今日のお話のようにフランスが中国寄りになってきており、イタリアに伝播すれば、ドイツも時間の問題。そうなると一帯一路は完成に近づきます。あなたの好きな金髪碧眼が主流のファイブアイズと日本が一帯一路から事実上の孤立化を招き塗炭の苦しみを味あうことになるでしょう。 デフレなんか小さい小さい。中国は市場原理を取り入れた新しい社会主義建設を目指して驀進します。心配ご無用。 因みに、中国の主要地域をデジタルマネーが支配し、キャッシュレス化が完成しました。そのサービスの提供主体はアリババはじめ民間企業です。早くて6月中、遅くても今年末に始まる米国のデジタルマネーは国有だということが判明してます。これには、米国人は激しく抵抗しており、その抵抗の代表的人物がロバートケネデイージュニアです。共産主義の中国が民営なのに自由の国米国が国有独占を選択するとは何事ぞ?という訳です。勿論、米国にはそうせざるを得ない深刻な背景があるわけです。 あなたの作文の嫌中度が以前のモノに比べて低くなって来ているように伺えますが、心境の変化でもあるんでしょうかね。 No.9 18ヶ月前 Post このコメントは以下の記事についています 米中関係:米国で「トゥキディデスの罠」で対中敵視政策を強調する流れ(日本等を引き連れ対... 孫崎享のつぶやき 元外務省情報局長で、駐イラン大使などを務めた孫崎享氏。7月に発行された『戦後史の正体』は20万部を超えるベストセラー、ツイッターのフォロワーも13万人を突破。テレビや新聞が報じない問題を、日々つぶやいている孫崎氏。本ブロマガでは、日々発信。週1回別途生放送を発信。月額100円+税。【発行周期】日々。高い頻度で発行します。 » このブロマガへ
フレデイ タン >>5 中国は別に米国と太刀打ちしようとはしてません。トキデデスの罠にまんまと引っかかっている米国がいろいろ言われなき因縁付けて中国を困らすからその度に倍返しで対応しているだけです。 米国の今後の態度如何では米国抜きで一帯一路の完成に向けて驀進するだけです。今日のお話のようにフランスが中国寄りになってきており、イタリアに伝播すれば、ドイツも時間の問題。そうなると一帯一路は完成に近づきます。あなたの好きな金髪碧眼が主流のファイブアイズと日本が一帯一路から事実上の孤立化を招き塗炭の苦しみを味あうことになるでしょう。 デフレなんか小さい小さい。中国は市場原理を取り入れた新しい社会主義建設を目指して驀進します。心配ご無用。 因みに、中国の主要地域をデジタルマネーが支配し、キャッシュレス化が完成しました。そのサービスの提供主体はアリババはじめ民間企業です。早くて6月中、遅くても今年末に始まる米国のデジタルマネーは国有だということが判明してます。これには、米国人は激しく抵抗しており、その抵抗の代表的人物がロバートケネデイージュニアです。共産主義の中国が民営なのに自由の国米国が国有独占を選択するとは何事ぞ?という訳です。勿論、米国にはそうせざるを得ない深刻な背景があるわけです。 あなたの作文の嫌中度が以前のモノに比べて低くなって来ているように伺えますが、心境の変化でもあるんでしょうかね。 No.9 18ヶ月前 Post このコメントは以下の記事についています 米中関係:米国で「トゥキディデスの罠」で対中敵視政策を強調する流れ(日本等を引き連れ対... 孫崎享のつぶやき 元外務省情報局長で、駐イラン大使などを務めた孫崎享氏。7月に発行された『戦後史の正体』は20万部を超えるベストセラー、ツイッターのフォロワーも13万人を突破。テレビや新聞が報じない問題を、日々つぶやいている孫崎氏。本ブロマガでは、日々発信。週1回別途生放送を発信。月額100円+税。【発行周期】日々。高い頻度で発行します。 » このブロマガへ
中国は別に米国と太刀打ちしようとはしてません。トキデデスの罠にまんまと引っかかっている米国がいろいろ言われなき因縁付けて中国を困らすからその度に倍返しで対応しているだけです。
米国の今後の態度如何では米国抜きで一帯一路の完成に向けて驀進するだけです。今日のお話のようにフランスが中国寄りになってきており、イタリアに伝播すれば、ドイツも時間の問題。そうなると一帯一路は完成に近づきます。あなたの好きな金髪碧眼が主流のファイブアイズと日本が一帯一路から事実上の孤立化を招き塗炭の苦しみを味あうことになるでしょう。
デフレなんか小さい小さい。中国は市場原理を取り入れた新しい社会主義建設を目指して驀進します。心配ご無用。
因みに、中国の主要地域をデジタルマネーが支配し、キャッシュレス化が完成しました。そのサービスの提供主体はアリババはじめ民間企業です。早くて6月中、遅くても今年末に始まる米国のデジタルマネーは国有だということが判明してます。これには、米国人は激しく抵抗しており、その抵抗の代表的人物がロバートケネデイージュニアです。共産主義の中国が民営なのに自由の国米国が国有独占を選択するとは何事ぞ?という訳です。勿論、米国にはそうせざるを得ない深刻な背景があるわけです。
あなたの作文の嫌中度が以前のモノに比べて低くなって来ているように伺えますが、心境の変化でもあるんでしょうかね。
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