消費税を上げるかどうかは低所得層にはきつい。金持ちには小さい問題。これはミクロ経済の問題。

マクロ経済学の分野で最近脚光を浴び出したのがMODERN　MONEY　THEORY（現代金融理論）。そのさわりは米ドル、日本円、人民元みたいな一つの主権が一つのMONEYの供給を完全管理出来れば、財政赤字がどんなに膨らんでもインフレにならない限り、問題ない。つまり、財政赤字を税収を上げて穴埋めするという考えが間違っているというのだ。これは自分にとって実にエキサイテイング。今、その本を手にして熟読開始したところ。

従って、８％を１０％にするとかしないとか、大御所が騒いでいるが、一体何のことということになる。極端に言えば、消費税ゼロでも、F35は１００機で２００機でも好きなだけ買ってもNO　PROBLEMということになる。消費税を上げることは貧乏人を懲らしめるだけのサデイスト的倒錯行為となるだけなのだ。

黒田日銀総裁は経済学の理論書を読むのが趣味らしいが、今流行りのこの現代金融理論を読んでいる筈だ。そして彼はその理論が正しいことを実感しているに違いない。そうなると、私みたいな天の邪鬼は、アベノミックスや米国財政赤字の野放図を脅かすのは何か？を考えることになる。今私の直感としてあるのは日米がこれから取り組む大陸諸国への経済制裁が命取りになるのではないかということ。日米が繰り出す制裁は北朝鮮までは副作用なく進めることが出来るが、中国に日米が経済制裁を加えた時にアベノミックスと米財政の超赤字がハイパーインフレを生みだすのではないかという危惧が私には残る。聴くところによると、科学技術のみならず経済学も中国のレベルは想像以上に高いらしい。既にその辺の検討も終わっているに違いない。

それはともかく、今、手にしてる現代金融理論を熟読して私の仮説を強化できれば、こんな嬉しいことはないのだが、果してどういうことになるのか。