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フレデイ タンさん のコメント

戦争とマスコミは強い正の関係にある。好戦的になった自民党が真っ先に手を付けたのはNHKの右傾化だった。226事件の青年将校たちが真っ先にNHKを占拠したのもその動機は自民党のものと全く同じ。

「欲しがりません勝つまでは」を喧伝し、鬼畜米英全体主義を完成させた犯人は朝日新聞他諸々大手とNHKラジオだった。当時の国民はラジオと新聞にかじりついていたので効果は抜群。その全体に馴染まない人は非国民となって隣組に虐められた。

今、中国と戦争することが自民党の視野に入っている。自民党は新聞テレビラジオを使ってキャンペンを展開するだろう。因みに、ワクチン接種キャンペーンは新聞テレビの協力を得て見事に成功している。老人は全国津〃裏〃でワクチンに殺到している。でも、新聞テレビから離れている若者にはワクチン全体主義は到達しない。自民党は米国に倣てワクチンパスポトを検討しよう。その時、米国人みたいに自由権を高々と掲げて抗議するだろうか。すごく、興味ある。

中国への敵対感情を日本の老若男女普く盛り上げることがSNSの登場で難しくなった。反戦主義者の私には良い時代の到来した感が深い。
No.2
42ヶ月前
このコメントは以下の記事についています
・今日本社会では、既存大手メディア離れが急速に進行。これまで新聞離れ、書籍離れが指摘されてきた。 ・今回テレビ離れが進行していることが明らかに。  特に世代間の格差が鮮明に。 15分以上視聴する人の割合は79%、年層別で最小となったのは、16〜19歳の47%、20代の51%、10〜15歳の56%。70歳以上では95%、60代で94%  ・他方 インターネットは、16〜19歳が80%と、20代が73%。 A ―1 : 事実関係「「平日にテレビを見る人」8割下回る、10〜20代で激減」(読売)  平日にテレビを見る人の割合が8割を下回ったことが、20日、NHK放送文化研究所が発表した「国民生活時間調査」で分かった。2000年代は国民全体で9割を超えていたが、10〜20代の若者を中心に、「テレビ離れ」が顕著。  今回の調査によると、平日にテレビを 15分以上視聴する人の割合は79%で、前回15年の調査より6ポイント減少
孫崎享のつぶやき
元外務省情報局長で、駐イラン大使などを務めた孫崎享氏。7月に発行された『戦後史の正体』は20万部を超えるベストセラー、ツイッターのフォロワーも13万人を突破。テレビや新聞が報じない問題を、日々つぶやいている孫崎氏。本ブロマガでは、日々発信。週1回別途生放送を発信。月額100円+税。【発行周期】日々。高い頻度で発行します。