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changeさん のコメント

思想といっても唯心的に「人=人権」に置くか、唯物的に「金、物」に置くかによって異なるし、バランスよく「人,物、金」に重点を置くかによっても変わってくる。

①人=人権に価値観を置く国は欧州の「福祉国家群」
②金・物に価値観を置く国は中国のような独裁国家が代表される
③人・金・物に価値観を置く国は米国のような自由主義国家が代表的である。ただ人権重視の比重が低い
④人・金・物に価値観を置くが人権比重が高い西欧諸国が該当する。

日本は米国と西欧福祉国家の間でどちらかというと福祉国家に近いのではないか。

日本にも米国・中国のような貧困層はあるが、社会制度が整っているので見捨てられるということはない。別の言葉で言えば、動乱が起きにくいし、前向きな活力もわいてこない。平和である。

マスコミは、一定の方向性をもって社会的使命を果たそうとするから、国民の認識と大きくかけ離れ、マスコミが右左に振れても迎合することはない。マスコミに左右される人種は今までマスコミによってマスコミ脳にさせられてきた高齢者である。若い人は数量的な裏づけのない言葉には踊らされなくなっている。思想的なものは若者の価値観体系からはみ出た無価値なものになっているのでしょう。マスコミが衰退するのは当然の現象といえる。
No.3
42ヶ月前
このコメントは以下の記事についています
・今日本社会では、既存大手メディア離れが急速に進行。これまで新聞離れ、書籍離れが指摘されてきた。 ・今回テレビ離れが進行していることが明らかに。  特に世代間の格差が鮮明に。 15分以上視聴する人の割合は79%、年層別で最小となったのは、16〜19歳の47%、20代の51%、10〜15歳の56%。70歳以上では95%、60代で94%  ・他方 インターネットは、16〜19歳が80%と、20代が73%。 A ―1 : 事実関係「「平日にテレビを見る人」8割下回る、10〜20代で激減」(読売)  平日にテレビを見る人の割合が8割を下回ったことが、20日、NHK放送文化研究所が発表した「国民生活時間調査」で分かった。2000年代は国民全体で9割を超えていたが、10〜20代の若者を中心に、「テレビ離れ」が顕著。  今回の調査によると、平日にテレビを 15分以上視聴する人の割合は79%で、前回15年の調査より6ポイント減少
孫崎享のつぶやき
元外務省情報局長で、駐イラン大使などを務めた孫崎享氏。7月に発行された『戦後史の正体』は20万部を超えるベストセラー、ツイッターのフォロワーも13万人を突破。テレビや新聞が報じない問題を、日々つぶやいている孫崎氏。本ブロマガでは、日々発信。週1回別途生放送を発信。月額100円+税。【発行周期】日々。高い頻度で発行します。