このランキングの趣旨が問題であるが、日本の大学評価が低い理由を明示している。
「世界の学術関係者が日本の大学が依然として高い評価しているが、下落の原因は研究業績の下落である。過去20年の知的資本への過少の結果であり、博士号取得者は２００３年の半分に過ぎない。」

評価基準は①学術関係者の評判（40％）②雇用者化rの評判（１０％）③論文被引用数（２０％）④教員比率（２０％）⑤外国人比率（５％）⑥留学生比率（５％）

これらの評価を聞いていると、グロバリゼーションに対応した多国籍企業に供給できる人材を育成しているかどうかが問われているとみられる。

どちらかというと、一国主義をかかげるロシア、インド、ドイツが２０位までにランクアップされていない。DS好みの体制をとる国が重要視されているとみるべきでしょう。スターリンとレーニンの差を見る気がしている。ロシアは対象にならないが、この点では中国はDSの範疇に入るのでしょう。

ドイツは日本が手本としてきた国であるが、ランキングと反対の教育政策をとっている。
教育は国家でなく州立大学が基本であり学費は無料である。私立大学は少ない。
どこの大学を出るかは重要ではなく、就職に影響しない。学校間格差がなく地元の企業に就職するのです。