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有料メルマガ・石川臨太郎の「生涯パートナー銘柄の研究」の過去配信ライブラリ「銘柄研究」「コラム」のうち、コラムの一部を再編集して毎週掲載いたします。自立した投資家、石川臨太郎のコンテンツをお楽しみ下さい。
なお、内容は執筆当時の背景に基づいており、現在の状況と必ずしも一致しないことを予めご了承下さい。
=投資という戦闘を実行する兵士としての自分をいかに鍛えるか=
(有料メルマガ第44回・2009/10/27配信号)
※注 2009年10月現在の内容ですので留意下さい。
先週のコラムの最後に
『「資金管理のルール」の他にも重要だと考えている、投資のルールについてまた書いていきたいと思います。言ってみれば投資についての変らぬ鉄則、換えてはいけない鉄則について順次説明していきたいと考えています。特に必要だと思われる場合は、その鉄則をいかに自分の投資に活用していったか、自分の投資ルールとして明確化して、頭に叩き込んで言ったかについて。そんなことを少し参考にご紹介していこうと考えています。』
と書きました。
ちょっと大げさに書くならば『株式投資で大事故をおこさないための基礎の基礎。変えてはいけない大鉄則』ということになります。このコラムを本にまとめるときは、こんなお題にしようと考えています。
今日は『株式投資に投下する資金は余裕資金のみに限定する』という点を投資ルールに加えるべきだと考えている理由を書いていきたいと思います。
株式投資など人間の欲望を変数として機能する制度で、生き残るためには、余裕資金以外で投資をすることは、絶対避けなければなりません。何が起こるかわからないのが相場の世界です。
自然界ならば、緑豊かな草原の道を走っていたら、急に南極のような氷に閉ざされた氷の世界になって、その次に灼熱の砂漠になって、また美しい森林に囲まれた場所になるようなことは、先ず常識的にはありません。
しかし株式投資などでは、いままで誰でも儲かる「さるでも儲かる」なんて、バラ色の相場環境が続いている時に、大地震が起こって東京が壊滅するとか、アメリカで大規模なテロが起こって旅客機が高層ビルに突っ込んでビルが倒壊してしまうとか、危ない隣国が核ミサイルとぶっ放す、なんてことが起こったら、その瞬間から、緑の豊かな草原が氷の世界に激変してしまうというようなことが起こりえます。
2008年に経験したサブプライム問題を皆さんも経験したばかりなので、納得していただけると思います。
状況が落ち着くまで株価は、手のつけられない暴落を余儀なくされる場合も無いとは言えないのです。ブラックマンデーを経験した時は、まさにそんな感じを受けました。9.11米国同時多発テロの時も同じです。サブプライム問題が深刻化した去年から今年の3月くらいまでも、同じような厳しい状態でした。
その時、余裕資金で投資をしていれば、株価の急落にあわてて損切り撤退などしなくても耐えることが可能です。一時的に株式市場から逃げ出した資金も株式市場に戻ってきて、まともな企業の株価は正常な状態にもどっていくでしょう。自分の投資した企業の企業活動に天災や人災が影響を与えないと分かれば、株価の回復もそれほど時間がかからないと思います。少なくとも過去の株式市場では、突発事故により企業業績に影響を受けなかった企業の株価は回復していきました。
しかし株価が暴落しているうちに、そのお金を使うべき本来のイベントの期限が到来すれば、株式に投下している資金を引き上げる、つまり暴落した株価で株を売ってしまわなければならないことになってしまいます。株式投資から資金を引き上げてしまったら、その後株価が反騰して、自分の買った株価にもどったとしても、もう自分には関係ありません。
したがって、株式投資に投下する資金は、少なくとも1年以上は使う予定のない余裕資金で行なわなければならないのです。もちろん親がお金持ちで、親から借金して危機を凌げる人もいれば、別の遊休資産を沢山持っていて、それらを処分して、お金を使うイベントを乗り切ることが可能な人もいるでしょう。これは人それぞれ、今もっている財産の総額や、毎月の安定収入、頼りになる親族など投資家一人ひとりで状況は違います。
ただ株へ投資した資金を使う以外に本来のイベントを乗り切ることができない人は、余裕資金で株式投資をするという鉄則は守るべきだと考えています。
経済的独立ワクワク!サポーター 石川臨太郎
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また、コラムでは、「決算短信発表前に投資をしていなくてよかった。そんなことを痛感した長く厳しい一週間が終わりましたが、米国大統領選挙が終わるまでは静観していたほうが良さそうだと感じています。」と題し、前回に引き続き、決算発表を見極めてから投資行動を起こす戦術を、8銘柄の値動きを挙げながら解説しています。
さらに、今後の値動きをウオッチする今後の研究銘柄候補3銘柄を挙げています。
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過去サンプル(研究銘柄)
銘柄研究 帝国電機製作所(6333)
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(情報提供を目的にしており内容を保証したわけではありません。投資に関しては御自身の責任と判断で願います。万が一、事実と異なる内容により、読者の皆様が損失を被っても筆者および発行者は一切の責任を負いません。また、当該情報は執筆時点での取材及び調査に基づいております。配信時点と状況が変化している可能性があります。)