最近、相談の現場でいくつかあったケースで感じたことを書きます。
それは、いくら説明してもなかなか個人投資家の方に長期での投資を捉えてもらうのは難しいものだという事です。
仕事でも何でも、やり方やテクニックなど短期的に成果が出ることに関心が向かい、人格形成や人脈形成など中長期的に成果を出すために必要なことに関心が向かいにくいのも同じことなのだろうと思います。
運用で言えば、具体的には、弊社では３月、６月、９月、１２月と四半期ごとに顧客の運用状況についてレビューをしているのですが、その今年２０１９年９月末のレビューで、昨年の２０１８年９月末から１年間でそれほど資産が成長していないことに苛立ちを覚える顧客が少なからずいるというのが現実です。
弊社では、基本的には株式を長期投資でロング（買い持ち）してもらうのをベースに話をしています。
ここでいうところの長期とは５年～１０年程度の期間で、もちろん半年～１年などという期間は短期の部類に入ります。
株式の長期チャートを見ていただければわかるのですが、如何に順調そうな長期ブル相場でも株価が半年～２年程度冴えないということはよくあります。
米国株を例にして２００８年金融危機からの１０年以上続くブル相場のチャートを見てみましたが、
２０１１年～２０１２年半ば
２０１５年～２０１６年半ば
２０１８年～２０１９年半ば
など１年半ほど株価が上がらない状況が３回もありました。
ここで、短期的視点しか持てない投資家は、１年半の膠着した状況が辛抱できずにポジションを手放してしまって、その後に訪れる上昇相場を取り切ることができずに、結果として株式投資の成果を享受することができません。
１０年の間で１年半が３回あるわけですので、約４年半、極端に言えば半分ぐらいの期間は株価が行ったり来たりで冴えない展開をしているものなのです。
これが２００８年以降の、もっとも長期的に上昇相場にある時でそうなのですから、上昇相場でもなければ、もっと辛抱が必要です。
下記の大和総研のレポートによると、
https://www.dir.co.jp/report/research/introduction/financial/investment/20171030_012411.pdf
ノーベル経済学賞受賞者のリチャード・セイラー教授の話によると、こうした行為を防ぐためには、運用評価の頻度を下げることも有効なようです。
弊社の場合にも、４半期に１度評価しているのですが、顧客に対して４半期ごとに運用状況をお伝えするのがはたして顧客の投資行動に寄与するのか？という課題については考えていかなければならないのかもしれません。
株式会社マネーライフプランニング
代表取締役 小屋 洋一
（情報提供を目的にしており内容を保証したわけではありません。投資に関しては御自身の責任と判断で願います。万が一、事実と異なる内容により、読者の皆様が損失を被っても筆者および発行者は一切の責任を負いません。）
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