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有料メルマガライブラリから(79)投資という戦闘を実行する兵士としての自分をいかに鍛えるか

2013-10-11 11:39
    有料メルマガ・石川臨太郎の「生涯パートナー銘柄の研究」の過去配信ライブラリ「銘柄研究」「コラム」のうち、コラムの一部を再編集して毎週掲載いたします。自立した投資家、石川臨太郎のコンテンツをお楽しみ下さい。
     なお、内容は執筆当時の背景に基づいており、現在の状況と必ずしも一致しないことを予めご了承下さい。

    ==「投資という戦闘を実行する兵士としての自分をいかに鍛えるか」==
      (有料メルマガ第23回・2009/6/2配信号)


    (前略)
     私の好みになるのかもしれませんが、キャピタル・ゲインで3年分くらいの利益が得られる状況になっても、まず売らずに保有し続ける銘柄があります。それ は安定した事業基盤を持っていて、どのような経済環境になっても、安定的な収益を上げ続けることができると考えられる企業群です。

     サービス業に多いですが、製造業でも消耗品を製造している企業、特にその商品が代替物(←競合製品)がほとんど無い消耗品である企業は、持ち続けることが多いです。

     またT社のように圧倒的に参入障壁の高い製品の世界シェアトップ企業などは、コストゼロの株を作って、そのコストゼロの株だけは持ち続けることが多いです。
     しかし最近の踏み上げ相場による株価急上昇で、T社の株価が急速に上昇をしているので、より割安な、今後の株価上昇率がより高いと期待できる企業の株に シフトするかの迷いは当然出てきます。この判断は投資家各自が自分の判断で投資行動を決定すべき事項だと考えます。他人の判断に引きずられると、後で株価 が予想と逆に動いた時に、後悔することになるので、自分の判断で投資行動をとることが大事だと考えます。

     消耗品企業を高く評価しているのは、多くの消費者が、生活を維持していくためには、その商品を買わざるを得ないからです。

     R社の場合は特に優待が有利で、優待を利用して(家族でツアーの割引を使ってヨーロッパなどの海外旅行に行くと、投資元本をあっという間に回収できる可 能性が高い)配当や値上がり益以上の経済的効用を得ることが可能だからです。投資コストを回収しても、ず~っと優待のサービスが経済的効用を生み続ける限 り、売る必要性は感じません。

    (中略)

     K社のように市場シェア6割を占有している企業も、同様な企業だと考えています。

     ただし株価が短期で2倍以上に高騰したときは、優待による経済的効用メリットがない企業については、一旦手放すという選択も、悪くはないと考えます。投資環境を良く把握して判断すべきだと考えています。

    経済的独立ワクワク!サポーター 石川臨太郎

    ★有料メルマガはこのほかにも特定銘柄を挙げて詳細研究する「銘柄研究」があります。ご興味がある方はぜひ一度ご購読下さい。

     本日配信の有料メルマガでは、グローバル展開をしており、低PERかつ低PBRで、自己資本比率が高く、優良な不動産を多く持ち、今後の上方修正も見込める企業を、研究銘柄として掲載しています。
     また、コラムでは、「インフレが不可避ならインフレに強い業種の株をポートフォリオに増やしていきたい」と題し、過去の似たような相場状況と照らして、有用と思われる業種選定を具体的に行い、かつ、研究銘柄候補となる個別銘柄にも複数具体的に挙げて言及しております。
     今週金曜までに購読された方には、もれなく今週配信号も差し上げます。
     是非この機会にご購読下さい。

    有料メルマガは週1回・火曜日配信です。
    詳細は http://www.iforum.jp/magazine.htm
     をご参照下さい。

    過去サンプル(研究銘柄)
     http://okuchika.jugem.jp/?eid=4234
     http://okuchika.jugem.jp/?eid=4244

    過去サンプル(コラム)
     http://okuchika.jugem.jp/?eid=4222
     http://okuchika.jugem.jp/?eid=4235
     http://okuchika.jugem.jp/?eid=4245
     http://okuchika.jugem.jp/?eid=4256


    (情報提供を目的にしており内容を保証したわけではありません。投資に関しては御自身の責任と判断で願います。万が一、事実と異なる内容により、読者の皆 様が損失を被っても筆者および発行者は一切の責任を負いません。また、当該情報は執筆時点での取材及び調査に基づいております。配信時点と状況が変化して いる可能性があります。)
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