どのような組織であれ、組み込まれた中間管理層は、組織としての意思決定権はない。ジレンマが常に沸き起こる。ジレンマを処理できる能力があるから、中間管理者が務まるともいえる。

外務省は、特に米国の意向が色濃く反映するから、外務省としての意思決定も困難となる。西園寺大介の苦悩は孫崎さんが経験した苦悩なのでしょう。中近東においては、米国の利権：石油利権があり、王朝と米国石油資本が利権を分け合ってきたが、宗教との対立、また、大学を出たが仕事がなく、若者が反旗を翻し、王朝が瓦解すると、当然矛先が米国石油資本に向かうということになる。反米が合言葉になる。

最近はアラブ諸国は、石油依存を脱皮していかなければならず、イスラエルの高度な技術資源が魅力を増し、少しずつ、イスラエルと国交を回復しだした。石油の対立は過去のものとなり、中近東諸国が近代国家としての基盤を形成し始めたと捉えるべきなのでしょう。

外務省は米国的考え方が主流であり、国々の事情に正当性があっても、自己主張を押し出すことができない。世界が二分化された価値観が支配すれば、属する同盟国の価値観で生きていかざるを得ず、常に屈折した気持ちが支配するのでしょう。組織人として生きていくためには致し方ないことなのでしょう。どうしても納得できなければ、潔く職を辞するしかない。