記事へ戻る changeさん のコメント change 軍事力、経済力などすべての力の源泉を国家のGDPで比較してみた。 IMFによる名目GDP を資料とする（２０２１年）１０US＄ 世界１９３か国 ９６，２９２ 上位20か国 ７７，２８２ （占有率８０．３％） G7他西側１２か国 ４８，６５９ （占有率５０．６％） その他の国は8か国 ２８，６２３ （占有率２９．７％） 中国、ロシア、インド、ブラジル、イラン、メキシコ、インドネシア、サウジとしている。 人口比率を加味しなければいけないが単純に比較すると１９3か国の中の上位２０か国で実に80％強 国力格差の大きさを実感する。 上位国が貧困国を救済しなければならないが、巨大な国の米国、中国の国内格差が非常に大きい。 世界が民主主義であれ独裁専制であれ、格差の解消に目をつぶって、戦争など無駄なところに金をばらまいている。 ウクライナなどは西欧の穀倉地帯であり、ロシアは食糧、エネルギーの輸出国であり世界の重要な資源供給国という使命が全く忘れ去られ、世界の貧国が苦しむことになる。 先進国のわずかな損害を問題視することより、影響をもともに受ける国々のことを思いやる心が必要であるが、どこの国でも、そのようなことに心が回らない身勝手さこそ問われるべきでしょう。 No.7 30ヶ月前 Post このコメントは以下の記事についています 日経：「3メガバンクの22年3月期、ロシア引当金3000億円。米シティグループ１９億ドル、米JP... 孫崎享のつぶやき 元外務省情報局長で、駐イラン大使などを務めた孫崎享氏。7月に発行された『戦後史の正体』は20万部を超えるベストセラー、ツイッターのフォロワーも１３万人を突破。テレビや新聞が報じない問題を、日々つぶやいている孫崎氏。本ブロマガでは、日々発信。週１回別途生放送を発信。月額10０円＋税。【発行周期】日々。高い頻度で発行します。 » このブロマガへ
change 軍事力、経済力などすべての力の源泉を国家のGDPで比較してみた。 IMFによる名目GDP を資料とする（２０２１年）１０US＄ 世界１９３か国 ９６，２９２ 上位20か国 ７７，２８２ （占有率８０．３％） G7他西側１２か国 ４８，６５９ （占有率５０．６％） その他の国は8か国 ２８，６２３ （占有率２９．７％） 中国、ロシア、インド、ブラジル、イラン、メキシコ、インドネシア、サウジとしている。 人口比率を加味しなければいけないが単純に比較すると１９3か国の中の上位２０か国で実に80％強 国力格差の大きさを実感する。 上位国が貧困国を救済しなければならないが、巨大な国の米国、中国の国内格差が非常に大きい。 世界が民主主義であれ独裁専制であれ、格差の解消に目をつぶって、戦争など無駄なところに金をばらまいている。 ウクライナなどは西欧の穀倉地帯であり、ロシアは食糧、エネルギーの輸出国であり世界の重要な資源供給国という使命が全く忘れ去られ、世界の貧国が苦しむことになる。 先進国のわずかな損害を問題視することより、影響をもともに受ける国々のことを思いやる心が必要であるが、どこの国でも、そのようなことに心が回らない身勝手さこそ問われるべきでしょう。 No.7 30ヶ月前 Post このコメントは以下の記事についています 日経：「3メガバンクの22年3月期、ロシア引当金3000億円。米シティグループ１９億ドル、米JP... 孫崎享のつぶやき 元外務省情報局長で、駐イラン大使などを務めた孫崎享氏。7月に発行された『戦後史の正体』は20万部を超えるベストセラー、ツイッターのフォロワーも１３万人を突破。テレビや新聞が報じない問題を、日々つぶやいている孫崎氏。本ブロマガでは、日々発信。週１回別途生放送を発信。月額10０円＋税。【発行周期】日々。高い頻度で発行します。 » このブロマガへ
IMFによる名目GDP を資料とする（２０２１年）１０US＄
世界１９３か国 ９６，２９２
上位20か国 ７７，２８２ （占有率８０．３％）
G7他西側１２か国 ４８，６５９ （占有率５０．６％）
その他の国は8か国 ２８，６２３ （占有率２９．７％）
中国、ロシア、インド、ブラジル、イラン、メキシコ、インドネシア、サウジとしている。
人口比率を加味しなければいけないが単純に比較すると１９3か国の中の上位２０か国で実に80％強
国力格差の大きさを実感する。
上位国が貧困国を救済しなければならないが、巨大な国の米国、中国の国内格差が非常に大きい。
世界が民主主義であれ独裁専制であれ、格差の解消に目をつぶって、戦争など無駄なところに金をばらまいている。
ウクライナなどは西欧の穀倉地帯であり、ロシアは食糧、エネルギーの輸出国であり世界の重要な資源供給国という使命が全く忘れ去られ、世界の貧国が苦しむことになる。
先進国のわずかな損害を問題視することより、影響をもともに受ける国々のことを思いやる心が必要であるが、どこの国でも、そのようなことに心が回らない身勝手さこそ問われるべきでしょう。
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