トランプ米国とネタニヤフ・イスラエルのイランへの大規模空爆の背景をエプスタイン事件も含めた全体像から図解

２月２８日から突然始まったトランプ米国とネタニヤフ・イスラエルによるイランへの大規模空爆。

この奇襲攻撃によりイランは最高指導者のハメネイも含めて多くの指導者層が爆殺された。

当然、イランによる報復として、中東各国に存在する米軍基地、

イスラエル領へのミサイル攻撃が行われ、戦火は中東全域に広がっている。

さらに世界全体の約２割の原油貿易が行われ、

日本の原油輸入の約８割が行われているホルムズ海峡が

イラン軍によって閉鎖されてしまった。

その影響は原油価格の高騰などによって全世界に及び始めている。

今回の９０００万人の人口を擁するイランへの大規模空爆は、

未曽有の規模で行われており、トランプ大統領とネタニヤフ首相は

イラン政権を壊滅させるまで行うと明言している。

その結果もたらされる影響は、ホルムズ海峡の閉鎖問題も含めて

とてつもない規模になる事が予想される。

このイラン大規模空爆は、イランの核兵器製造を阻止するために

それを懸念したイスラエルと米国によって行われた、

という見解が主流である。

しかし、それは主要因ではないだろう。

なぜなら、米国とイランは軍事行動の直前まで行われていた交渉によって、

イランが核を製造する事を放棄すること、

米国も含めたIAEAなどの専門機関の査察も全面的に受け入れることを容認していたからだ。

つまり、イランが核兵器を持つ懸念はほぼなくなったのである。

また仮にイランが核装備をしたとしても、

直接ミサイルを打ち合ってきたイスラエルの脅威にはなっても

はるか遠く離れた米国の脅威になるわけではない。

現にイランの隣国であるパキスタンは核武装しているが、

米国にとっては脅威にならないために、特に問題にもしていない。

それならば、トランプ米大統領はなんのために世界中の反米感情を高める

国際法違反のイラン空爆をしているのか？

それはネタニヤフ・イスラエルの要請を受けたためである。

イスラエルは何故、トランプ大統領に国益に反する行動を起こさせることが出来るのか？

そこでエプスタイン・ファイルの存在がでてくる。

エプスタインは、イスラエルの諜報機関モサドの工作員だと言われている。

トランプ大統領が、エプスタインと仲が良く、

そこで受けた未成年者との性接待の映像を

監視カメラで撮影されていた疑惑がささやかれている。

その説が正しいならば、モサドはトランプの犯罪の証拠を握っていることになる。

当然、トランプ大統領はイスラエルの言う事に逆らいにくくなる。

ではイスラエルは、単独で米国大統領も含めた欧米のパワーエリートを

管理できる実力があるのか？

イスラエルのような小国では無理であろう。

しかしイスラエルを建国し、存続させてきた

「西側を管理するDS・秘密結社権力（国際金融財閥やフリーメイソン支配層を中心とした組織）の意向」

ならば可能であろう。

つまり大きな流れとしては、

DS・国際秘密結社権力→イスラエル→米国

という指示系統の下で今回のイランへの大規模空爆は行われていると考える。

その全体像の流れを表したのが以下の図である。

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