大きな話題を呼んでいる「UFC独占禁止法違反集団訴訟」（詳しくはコチラ→http://ch.nicovideo.jp/dropkick/blomaga/ar693992）。業界を揺るがしかねないこの問題について、山本KID徳郁や堀口恭司など多くの日本人ファイターをマネジメントする石井史彦氏と、IGF観戦のために来日中のアメリカMMAイベント「ベラトール」CEO、スコット・コーカーにうかがった。



――マネジメントの立場からUFC独占禁止法違反集団訴訟の件はどうご覧になってますか？

石井　正直「何がやりたいんだろう？」という感想ですねぇ。

――ピンときませんか。

石井　私は選手側に立って物事を考えたり、動いたりする立場なんですけど。まあアメリカですから、なんでもかんでも訴える国なので。誰が一番儲かるかといえば弁護士だと思うんですよね（笑）。

――勝者、弁護士！（笑）。

石井　真面目な話、訴えた選手が何を求めているのかということですよ。訴訟に名を連ねている選手でカン・リー以外はUFCからリリースされてるじゃないですか。リリースされたのには何か理由があったわけですよね。結局弁護士団がお金儲けで仕掛けたのではと思ってしまいます。

――リリースされや理由は主に戦績ですね。

石井　訴えたいことは理解はできるんです、精神論として。でも、そこは勝負の世界じゃないですか。プロ野球の選手だって成績が悪かったら給料は下がりますし、最悪は首になります。でも、活躍したら億単位のお金がもらえるわけですよね。それは格闘技でも同じで。UFCはプライベート企業ですから、単純な話、価値のあるファイターには金を出す、なければ出せない。それに尽きます。

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