younghopeさん のコメント
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教育は将来に対する投資である。
教育を重視しない国に将来はない。
日本が高度成長を行った時、世界はその分析を行い、理由の一つとして教育をしてきした。
今、悲惨な状況にある。
OECD 参加３４カ国中、国内総生産（ＧＤＰ）に占める教育機関への公的支出の割合は最下位である。
こうした数字を反映して、大学の世界ランキングで日本はどんどん下がっている。
東大は４６位。最早アジア一位ではない。日本の上に、アジアからは、シンガポール国立大（２２位）と、中国の北京大（２７位）、清華大（３０位）が入った。
北朝鮮危機を煽り、防衛費は増大する。そして、未来への投資はどんどん下がる。
日本に未来はない。
A －１ : 事実関係①「日本、２年ぶり最下位＝教育への公的支出－ＯＥＣＤ」（時事、１２日）
経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）は１２日、２０１４年の加盟各国の国内総生産（
オーストラリア９６％、アメリカ７４％、韓国７１％、日本５１％、ドイツ４２％、平均６２％であり、高いとは言えない。
問題は、高等教育の位置づけであり、頭脳の働きが活発な時期に高等教育を受けるか、フルタイムの教育か、あるいはパートタイム通信教育か、先端分野の教育であるか、職業直結教育か、語学などの留学生を含むか。教育の量と質の問題も含んでいる。ドイツも同じだと思うが、日本は、１８～１９歳から受ける高等教育の比重が高い。ほかの国は、生涯教育支出であり、一生が勉強であり、認められるシステムになっている。オーストラリアの場合、語学などの留学生が３０％をしめ、
専門職業教育などが２９％を占めている。
教育費の多い少ないは、研究に対する投資が多い少ないで議論しないと、お話のように、個別大学の位置づけが下落するだけでなく、今までは、３０～４０年前の成果によってノーベル賞受賞が多くなっているのであり、研究に対する投資が少なくなれば、世界的な成果が期待できない。この数年で、ノーベル賞受賞者が激減どころか、全く期待できなくなってしまうのでしょう。
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