このような記事を見ると、間違いではないが、日本人の我々は、物を優先するのか、心を重視するのか、二者択一でなく、極端に偏らない社会が求められているのではないかとの考えが湧いてくる。

今までの日本は、米国流社会に染まりながら、競争に偏らず、富者と貧者の格差が大きく出ない平等な社会主義社会を目指し、社会の構造が完全ではないが助け合っていくシステムになっている。

富の分配格差縮小、健康保険互助精神、就職の機会の平等性確保など米国だけでなく、共産主義社会の中国より平等性が行き届いている。中国では、何が共産主義なのかといいたくなるような幹部優先であり、学歴より「コネ」優先である。日本が目指してきた社会は、どちらかというと、西欧型社会主義社会である。

消費については、政府が企業を優先し、また、国民に甘いため、国が巨大な借金を重ね、金融緩和を長く継続し、財政規律に手をつけようとしないため、歯止めがかからず、放漫経営を行ってきたといえる。

異常な安倍政権の経済政策が、外部の大きな変化によって崩れようとしている。その代表的な現象がご指摘のスーパーマーケットでの消費縮小、中国観光客の減少で、消費が縮小に向かうことは良い傾向ではないか。人口減少社会では、ＧＤＰが減少するのが当たり前であり、消費でカバーしようとするのは、自然の流れに掉さすようなものである。

日本が一番食料品を捨てる率が高い国になっており、物を粗末に扱うようになっており、消費が落ちることを、環境問題の上でも歓迎しなければならないのではないか。日本のリベラルは、企業優先であり、物に偏り過ぎている。環境問題を考えれば、どうしていかなければいけないかが分かるはずであるが、物欲に苛まれ、正常な考えができなくなっている。