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changeさん のコメント

このようなランキング数字の問題が出てくると、民主党政権時代に、仕分けの時、蓮舫議員が、「一番でなければいけないのか」といったことが思い出される。

この時思ったのが、「他国との戦いは、一番を目指していくのが当たり前で、最初から日本はほどほどで良いなどと考えていたら、世界との戦いで負けていくだろう」ということでした。

蓮舫議員の考え方が、当時から日本の中で主流になったのでしょう。技術開発だけでなく、スポーツでも、どんなことでも競争に打ち勝つことを目指さなければ、世界の流れからどんどん遅れていくことの警告でしょう。

競争に打ち勝つためには、研究者の環境が研究一筋に打ち込める環境を整備する、すなわち、研究費、給料などが保障されなければならない。研究者がいても、仕事をするところがない、給与が極めてすくなければ、研究者の道を目指す人がいない。二世界でもトップクラス給与を保障すべきでしょう。

学校教育も同じであり、成績優秀者に対して手厚くし、薄く手広い教育の方向を修正すべきでしょう。大学に入っても、割り算・掛け算ができないような人を大学入学させるのは大きな間違いではないか。大学受験資格的な制度が欠かせない。
No.2
55ヶ月前
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A-1  事実関係1 研究力ランキング、日本勢初のトップ10陥落…中国勢が躍進(読売) 英科学誌ネイチャーは、主要科学誌に2019年に掲載された論文数などにもとづく研究機関の研究力ランキングをまとめた。日本勢は東京大の11位が最高で、ランク付けを始めた16年以降、初めてトップ10から陥落した。  ランキングは、自然科学系の82雑誌で発表された論文への貢献度を、研究機関別に調べた。その結果、50位以内に入った 日本勢は11位の東京大(前年8位)、37位の京都大(同29位)だけだった。1位は5年連続で中国科学院だった。中国勢は今回、新たに2機関がトップ10にランク入りするなど、躍進が目立った。  また、国別のランキングでは、日本は米国、中国、ドイツ、英国に続く5位。16年以降、上位7か国の順位に変動はないが、論文貢献度は今回、中国が前年比で15・4%増と急上昇した一方、日本は5・1%減だった。 A
孫崎享のつぶやき
元外務省情報局長で、駐イラン大使などを務めた孫崎享氏。7月に発行された『戦後史の正体』は20万部を超えるベストセラー、ツイッターのフォロワーも13万人を突破。テレビや新聞が報じない問題を、日々つぶやいている孫崎氏。本ブロマガでは、日々発信。週1回別途生放送を発信。月額100円+税。【発行周期】日々。高い頻度で発行します。