• このエントリーをはてなブックマークに追加

changeさん のコメント

今後の経済成長分野として、5Gを取り上げ様々な分野の30社を具体的に提示しているのが、経済雑誌「週刊エコノミスト」である。

株などを手掛けている私などには一つのサジェションであり、売買を手掛けるときの一つの方向性を提示したものとなる。

客観的に、実売買とは別に、現在の株式市場をみると、日銀が信託銀行経由で「上場投資信託(ETF)」を継続的に購入している。
株式市場の投資者主体は、海外投資家70%、個人25%、法人10%(日銀も含まれる)証券会社1%である。(投資家がダブル場合がある)
2019年3月末 日銀ETF投資残高25兆円
2020年3月末         30兆円
ちなみに2020年3月末株式時価総額は548兆円であり、じつに5.5%を日銀が保有していることになる。

問題は、日銀がETFを購入すると、成長企業も衰退企業も同じような比率で買い上げるから、消滅すべき企業が生き残り、本来成長していかなければならない企業が成長を止められる事態が発生する土壌ができているといえる。その辺の問題をとらえながら、5G問題はとらえていかなければならないのではないか。
No.2
47ヶ月前
このコメントは以下の記事についています
 5 G は情報送信の大量化、瞬時化によって、様々な産業の運営に大きい影響を与えていると言われる。ただ、今後発展する分野であり。具体的イメージが出来ている w くぁけではない。その中、「週刊エコノミスト」 12 月 1 日号が「5 G で成長期待できる 30 社はここだ! 」を特集しているので、抜粋する。 1:分野     分野    会社     概要 ヘルスケア  遠隔診療  テックファーム  遠隔診療サービス、オンライン診察              メドビア     オンライン医療相談サービス      リモート手術  シスメックス   内視鏡手術支援ロボット              オリンパス    4 K 外視鏡      フィットネス   JNS   HD      「へやトレ@オンライン」      東急不動産 HD    フィットネスアプリ展開 娯楽   動画       TBS   HD      映像リアルタイムで発信      
孫崎享のつぶやき
元外務省情報局長で、駐イラン大使などを務めた孫崎享氏。7月に発行された『戦後史の正体』は20万部を超えるベストセラー、ツイッターのフォロワーも13万人を突破。テレビや新聞が報じない問題を、日々つぶやいている孫崎氏。本ブロマガでは、日々発信。週1回別途生放送を発信。月額100円+税。【発行周期】日々。高い頻度で発行します。