オリンピック開催についての世論の見方は厳しい。 NHK 世論調査では、「開催すべき」は 16 ％。「中止」（３８％）＋「延期」（３９％）＝約 80 ％。の状況である。 　菅首相は依然、東京五輪の開催を「東京五輪、人類がコロナに打ち勝った証に」と述べているが、世界は五輪時に「人類がコロナに打ち勝った証に」とみていない。バイデン大統領は現在の厳しい情勢を踏まえ、「いまは戦時下」とし、今年夏の終わりまでに人口の 70 ～ 85% がワクチン接種を完了した場合、秋までには「ある程度、日常生活」に戻るだろうとしている。五輪時にはとても「打ち勝った」状況ではない。 　五輪の開催について、「選手が頑張っていているから開催させてあげたい」の声がある。しかし、今世界中で、様々な人がコロナと戦い、従来の目的の変更を余儀なくされている。その時に五輪選手だけは特別というものではない。 　この点は新谷仁美選手（女子１万 M 内定）の発言が参考に