フレデイ タンさん のコメント
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各国の経済力の比較において、 GDP （国民総生産）が使われるのは、当然として、通常は、為替レートに応じた国際比較を行う。多くの人々が接している数字である。 ただし、この数字は為替レートに影響される。政治情勢の不安定な国や、発展途上国の通貨は弱い。このことは、これらの国々の経済力を実態より弱めることとなる。それで各々の通貨で財がどれ位手に入るかを計算し、「購買力」を基礎に計算するのが、購買力平価ベース GDP である。簡単に言えば、マクドナルド価格に換算しなおして、計算するようなものである。この手段は、 IMF, 世銀も利用しており、特別に特異なものではない。 A-1 事実関係 CIA WORLD FACTBOOK （億ドル以下切り捨て） 順位 国名 金額 該当年 1 中国 22 兆 ,5265 億ドル 2019 est. 2
いやいや、まいったな。安倍菅政権の金融政策の提案者？ますますもって信用ならない。今に日本の金融は破綻します。
米国金融理論の大家たるランドール・レイ氏は米国と日本は通貨増発で破産すること（ハイパーインフレになる）はないが、戦争したら、間違いなく破産すると警告してます。私もそう考えてます。
残念ながら、バイデン氏も菅氏もどうもそれを知ってないようです。何なれば、両氏は対中国戦争（経済戦争も含む）に前のめりですからね。
菅氏にそのような金融の基本を伝授できないようでは、貴殿が崇める高橋洋一は大したことは無いと考えますね。
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