• このエントリーをはてなブックマークに追加

りゃんさん のコメント


1、インド株について
まず、ワクチンが従来株にたいして効果があるからこそ、インド株があらわれてきたのだということをよく認識すべきだ。ワクチンがなければ従来株が蔓延しているだけのことだ。

つぎに、この8日に、CDCとFDAとが、「ワクチンを既定回数接種したひとは、インド株(デルタ株)にたいしても、現時点で追加接種する必要はない(重症化や死亡から守られる)」旨を共同声明した。さらに、声明は、「新型コロナ入院患者や死者は事実上、全てワクチン未接種の人だ」としているという。
また、やはり8日にファイザーはインド株に対応した新ワクチンの臨床試験が当局の許可を得られれば来月にもはじまると発表している(mRNAワクチンなので開発速度が速い)。これらから、わたしは、インド株についての議論は局面がかわったと考えている。ワクチンをうったひとびとは、とりあえず安心していい(もちろん100%ではないが)。

今後、さらなる変異株があらわれて、従来のワクチンでは効かなければ、『毒性や感染力しだいではあるが』、さらに新しいワクチンが必要となるであろう。これについて問題にするひとびとはいるが、ワクチンがなければ蔓延を許すだけだ。

100年前のスペイン風邪のときは、完全に終焉するまで結局4年かかったという。当時はそれこそ『自然免疫』しかなかったわけだが、ひとびとは死ぬことにたいして、政府にそれほど文句はいわなかった。いのちの価値があがっているいま、当時と同じ『自然免疫』とあとは経済を停滞させて、さらにどのくらいしのぐのかどうかという問題になるだろう。

2、医療施設について
沖縄県立中部病院で51人のクラスターが発生した(17人が死亡)とのニュースが最近報道された。詳細はまだ報道されていないとおもうが、発生が明らかになったのは5月下旬なので、まだワクチン接種はほとんど完了していない状況でのクラスター発生であろう。

蔓延していても、たまたま医療従事者は患者にうつさず、患者も医療従事者にうつさなかった医療施設はもちろんある。というか、そっちのほうが数としてはずっと多いだろう。しかし、それが続くかどうかというのが問題なのであり、そこは各人の判断しだいということだ。

3、イベルメクチン等について
効くのかもしれない。しかし十分な臨床試験(日本などで承認できるだけの厳密な臨床試験)がおこなわれていないのだと考えている。個人輸入できるとはきいているが、いざ使うとなると、どのくらいの量をくらいの期間のむのか、単剤でいいのか、などの問題がおきるだろう。また、個人で勝手にのむのなら、なにがおきても100%自己責任となる。

なお、診療の手引きでは、適応外使用というかたちでイベルメクチン等の使用を認めている(禁止はしていない)。アビガンについては、藤田医科大学の治験で高尿酸血症・尿酸値上昇 1,960 名(17.8%)、肝障害・肝機能酵素上昇 834 名(7.6%)等がみられたとある。イベルメクチンは医師主導治験がおこなわれているとある。
https://www.mhlw.go.jp/content/000785119.pdf


4、流産について
まえにも述べたが、一般に自然流産は妊娠早期に多いことがわかっている。であるから、ワクチンをうった妊婦をあつめて、そのなかから流産した人々をあつめれば、やはり妊娠早期に流産した人々が多いことだろう。ここを理解していないと、数字をこねくりまわして、妙な独自説をたてることになる。

さらにいうと、流産は妊娠の10から15パーセントくらいにはおきることがわかっていて、予備的なスタディというものの目的の一つは、ワクチンをうった人々でもこの値があまりかわらないということを確かめる点にある。つまり、ワクチンをうった妊婦では流産が30%に増えていたということになれば、とたんに警鐘が鳴らされることになる。

もちろん妊娠の早期にワクチンをうった群とうたなかった群とで多人数のコホート研究をすれば、ワクチンをうった群の流産率が高いというような結果がでることは「あり得る」。今後、そういう視点のスタディもおこなわれるだろう。しかしそれはあくまで「あり得る」のであるのに、知らぬ間に自分のあたまのなかで「ある」に変換されているヒトビトもまた多いようだ。

なお、妊娠の場面に限らず、ワクチンが100%安全であるわけではない。要は、ほかの医薬品と同じくリスクとベネフィットとの比較で、またワクチンだから公衆衛生的観点もあるため、個々人は捨象されマスとしての公衆のなかで何人亡くなった、助かった、副作用がでた、というはなしもあるということだ。
No.17
40ヶ月前
このコメントは以下の記事についています
1:政府は8日夕、新型コロナウイルス感染症対策本部(本部長・菅義偉首相)の会合を開き、東京都に4回目となる緊急事態宣言の発令を決めた。期間は12日から8月22日まである。  他方、政府と大会組織委員会、東京都、国際オリンピック委員会(IOC)、国際パラリンピック委員会(IPC)の各代表による5者協議と関係自治体等連絡協議会が8日夜、オンラインを交えて行われ、東京都と神奈川、千葉、埼玉の首都圏3県で実施される五輪全競技と開閉会式を無観客で開催することが決まった。 2:上記決定は多くの国民の納得する所ではない。  時事通信は「“五輪やるのに”渦巻く怒り 飲食店、またも酒類制限へ―緊急事態宣言」と報じた。  朝日は「五輪を最優先、崩れた方程式 楽観論に流された菅首相」、「“無観客”五輪、迷走の末 こだわり続けた“有観客”」と報じた。  毎日は「五輪は首都圏無観客 傍観者に徹した IOC 、国民不在のゆがんだ祭
孫崎享のつぶやき
元外務省情報局長で、駐イラン大使などを務めた孫崎享氏。7月に発行された『戦後史の正体』は20万部を超えるベストセラー、ツイッターのフォロワーも13万人を突破。テレビや新聞が報じない問題を、日々つぶやいている孫崎氏。本ブロマガでは、日々発信。週1回別途生放送を発信。月額100円+税。【発行周期】日々。高い頻度で発行します。