１：今次東京オリンピックで明確になったことは、今や IOC （国際オリンピック委員会）の目的は崇高な理念の追求でなく、利益追求であることである。米国有力紙はこれまで、バッカ会長を「ボッタクリ男爵」と呼び、「五輪開催の目的は三つある。それはカネカネカネ」との論評が出ている。 　更に日本では読売新聞が、「組織委幹部“開催さえ果たせば、ＩＯＣの腹は痛まない”…巨額の放送権料確保にめど」として「ＩＯＣの２０１９年財務報告によると、２０１３～１６年の収入は５７億ドル（約６３００億円）で、その７３％を放送権料が占めた。米メディアなどによると、ＩＯＣが米テレビ局ＮＢＣと契約した米国向け放送権料は、１４年ソチ冬季五輪以降の４大会で４３億８０００万ドル（約４８００億円）、２２～３２年の冬夏６大会で７６億５０００万ドル（約８４００億円）にのぼった。コロナ禍が急速に拡大した昨春、ＩＯＣは主催者として何度も「中止はしな