1:今次東京オリンピックで明確になったことは、今やIOC(国際オリンピック委員会)の目的は崇高な理念の追求でなく、利益追求であることである。米国有力紙はこれまで、バッカ会長を「ボッタクリ男爵」と呼び、「五輪開催の目的は三つある。それはカネカネカネ」との論評が出ている。
 更に日本では読売新聞が、「組織委幹部“開催さえ果たせば、IOCの腹は痛まない”…巨額の放送権料確保にめど」として「IOCの2019年財務報告によると、2013~16年の収入は57億ドル(約6300億円)で、その73%を放送権料が占めた。米メディアなどによると、IOCが米テレビ局NBCと契約した米国向け放送権料は、14年ソチ冬季五輪以降の4大会で43億8000万ドル(約4800億円)、22~32年の冬夏6大会で76億5000万ドル(約8400億円)にのぼった。コロナ禍が急速に拡大した昨春、IOCは主催者として何度も「中止はしな