昨年の4月ごろには、チャイナ肺炎は基本的には老人が死ぬ病気とわかっていたのだから、日本では前期高齢者以上の年代のひとびとが「流行っているとはいえ実際にかかって死ぬ確率は高くない」「かかって死んだらそれは寿命だ」と考えることができていれば、様相は今とはかなり変わっていたことだろう。スペイン風邪のころなら、結核や虫垂炎どころか、今なら点滴の数本だけで死なない下痢症程度でもひとはたくさん死んでいた。そのころチャイナ肺炎が流行っていたら、今年の風邪は年寄りがよく死ぬね程度の扱いであったとおもう。

実際には、「国はなんとかしろ」「中国や韓国のようにうまくやれ」とわーわー騒いでいた高齢者が多いのではないか。国もこの大票田は無視できない。国をあげてお年寄りを大切にしたかげで、とくに若年女子の自殺は増え、生活に困窮した若年者も多い。

ワクチンビジネスの陰謀説が仮に正しいのだとしても、死にたくないという欲望と福祉国家下でカネの個人負担はないか少ないという制度が利用されているのだという自覚もあるべきであろう。

なお、ワクチン、さらには医療全般にとっても、本来、具体的な個々人を捨象した公衆衛生的な考え方が不可欠なものである。わかりやすい言い方をするなら、ある疾病で１００人重症・死亡があったところが、ワクチンや医療のおかげで１０人重症・死亡に減り、一方ワクチンや医療の副作用で５人重症・死亡が出現する、といった場合、公衆衛生的には成功なのである。