偵察及び攻撃の無人ドローンの使い方に顕著な違いがある。
ロシアは、動かない重要な民間施設を攻撃破壊するが、精度が悪く目標点からそれる場合が多い。生活する民間人が巻き添えを受ける。
ウクライナの場合は、偵察し、ロシアの指揮所、砲兵隊、弾薬庫など軍用施設の座標をマークし、ハイマースでミサイルを発射する。誤差は半径数メートルであり、大きな損害を与える。

ウクライナは前線部隊から離れた補給拠点や軍事インフラを叩くことができないので、射程距離８０キロでなく長距離297キロを飛ばせるATACMSミサイルを要求しているが、米国は拒否している。
２０２３年春にはGLSDB射程１５０キロのミサイルを供与するようである。安価な小型精密爆弾であり大規模ではないが、ロシアの後方部隊がかく乱されるのでしょう。

今回の戦争で明らかになってきたのは、敵の攻撃目標を偵察し、無人ドローンあるいは精密なGPS機能を持ったミサイルが軍の重要な施設を攻撃することであり、指揮命令部は戦場にあるとは限らない。偵察は人工衛星からも把握でき、情報把握から個々の部隊がその役割を如何にこなしていくかは、兵器だけでなく、システム運用に熟達しなければならない。

頭数の兵隊は陣地確保に費やされるだけであり、現在ロシアで追加兵の募集で混乱し国外に避難した若者たちが１００万に上るというのもうなづける。戦争が大きく変わっており、実際に戦争に関わっている米国の兵器製造、通信システムの構築などに大きな貢献をなしている。この戦争が続けば続く程軍事戦略オペレーションリサーチが深化していく。米国兵器産業が喜ぶだけ、調停に意欲を示さない中国は独自路線に自信を持っているのでしょう。