changeさん のコメント
このコメントは以下の記事についています
A-1 23 年の実質賃金 2.5% 減、 2 年連続減 90 年以降で最低水準 （日経） 厚生労働省が 6 日発表した 2023 年の毎月勤労統計調査（速報、従業員 5 人以上の事業所）によると、 1 人あたり賃金は物価を考慮した実質で前年比 2.5% 減。 2 年連続で減少。マイナス幅は 1.0% 減だった 22 年からさらに大きくなった。 20 年を 100 とした指数で見ると 97.1 で、唯一 100 を下回った 22 年からさらに低下した。 比較可能な 1990 年以降で最も低かった。 実際に支払われた額を示す 名目賃金はすべての月で増えたが、実質賃金は減った。 マイナス幅が広がったのは、物価の変動を示す 消費者物価指数（持ち家の帰属家賃を除く総合）の上昇率が 3.8% と 42 年ぶりの高水準 だったことが影響した。 見た目の賃金は伸びている。 基本給に残業代やボーナスなどを合わせた、名目賃金を表す現金給与総額は 1 人あたり平均で 1.2% 増の 32 万 9859 円だった。就業形
収入に従って支出を決めるのは当たり前のことであり、問題は収入の伸びに対して支出の伸びの方が大きい場合である。
ABC分析で金額の嵩張らない品目で支出を抑えようとすれば極めて困難であり、抑えても、無駄な抵抗に終わる場合が多い。
金額の大きい品目類で支出を抑えるのが原則である。
検討できるのは、自動車関係費であり、外食費であり、付き合い関係であり、旅行費などがあげられる。
我が家は、年金で生活をすることを基本にしている。衣食（外食含む）と電気・水道・ガス・電話などは別通帳で管理している。
現在は年金で生活できている。犠牲になっているというかコロナで付き合いの費用がほとんどなくなり、物価上昇分は消化できている。大きいのは健康で医療費が大きくないことである。なくなった父母に感謝しなければならないのでしょう。
Post