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なしさん のコメント

フレディ タンさん、よい着眼点ですね。人口増と戦争とは。
わたしはある学者があるテーマで古今東西の戦争を研究して
ひとつの結論を得たという記事を新聞で読んだことがあります。

それは戦争を引き起こす好戦的な国のおおくが全人口における
若年層の割合が非常に大きいという結論でした。
戦前の日本はまさしくそういう国だったと。
生めよ増やせよ、の国策でそういう国にしたのですが。

最近の人口減の危機キャンペーンはそういう知識をもって聞くと
ちょっとなんだかうさん臭いですね。

つねに移民で若年人口が補充される米国の存在は国際平和にとって
ほんとに危険ですよね。

逆に一人っ子政策で若年人口の割合がどんどん低下している中国は
あまり心配いらないということになる。
ま、それだけで決まるわけではないとしてもね。
No.8
121ヶ月前
このコメントは以下の記事についています
私は米国の中東政策は①イスラエルの安全にとって、その行動がどれ位重要か、②軍需産業にどこまでプラスかが主な要因で決定されているとみている。 イラク戦争、アフガニスタン戦争の終焉は軍需産業にとってピンチ。その中今回のイスラム国攻撃は、起死回生の大幸運。これに関連する星条旗新聞の報道 ********************************   先週、米国戦艦が47発のクルーズ・ミサイルを発射した後、国防省は Raytheon 社からトマホークを購入する2億5100万ドル( $251-million )の契約を結んだ。これは軍需産業にとって大変な「たなぼた」である。 米国のイラク作戦、アフガニスタン作戦が終わるにつれ、防衛産業は国防予算削減に備えていた。多くの会社は解雇と合併と生産ラインの縮小を行ってきた。 多くの専門家は弾薬、兵器産業の回復を予測している。
孫崎享のつぶやき
元外務省情報局長で、駐イラン大使などを務めた孫崎享氏。7月に発行された『戦後史の正体』は20万部を超えるベストセラー、ツイッターのフォロワーも13万人を突破。テレビや新聞が報じない問題を、日々つぶやいている孫崎氏。本ブロマガでは、日々発信。週1回別途生放送を発信。月額100円+税。【発行周期】日々。高い頻度で発行します。