閉じる
閉じる
×
書評：「日本再興戦略」落合陽一
2018-04-14 09:06
「日本再興戦略」落合陽一
幻冬舎
https://amzn.to/2GRTbLc
先日、巷で評判の落合陽一氏の著作「日本再興戦略」を読みましたのでその
ご紹介をします。
落合陽一氏は、現在３０歳で、筑波大学の准教授、学長補佐という研究者の
立場とピクシーダストテクノロジーズ株式会社代表取締役社長という起業家の
立場の両方を持つ、新しいタイプのビジネスマンです。
現在、若い人の間ではオピニオンリーダー的な存在として扱われています。
私には、作家の落合信彦の息子だということが一番わかりやすかったです。
この著作の中で、彼は「日本」の特徴に合わせたテクノロジーを中心とした
社会の変革について沢山提言を行っています。
例えば、
・Ａｍａｚｏｎを中心として、買い物に出かけなくてよくなる
・自動運転によって快適にどこでも移動できる
・個別化、カスタム化が進み、マスから個別に移る
・自動翻訳の普及
・５Ｇの普及による遠隔化の進展
などが挙げられています。
そして、人口減少や高齢化が進んでいる日本では、こうした変化に対して
一番抵抗なく受け入れられるチャンスのある国なのではないかと考えます。
それは、自動化、省人化に対して抵抗する人が少ないのではないかという事
でもあります。
そうして、社会の中で実現していく技術を他国で輸出していくことで、今後
の日本の産業が世界でもリードする存在であることを示唆しています。
また、ブロックチェーンの可能性についても肯定的で、中心のないブロック
チェーンの仕組みが広がれば、これまでアップルやグーグル、フェイスブック
など完全にｗｅｂ巨大企業が世界中でプラットフォームとして力を持っている
関係を変化されることができるのではないかと期待しています。
また、書籍の中では、たびたび
「西洋」的な考え方や哲学と
「東洋」的な考え方や哲学
の違いについても触れられています。
どちらが良い悪いではないですが、「東洋」的な思想や哲学を大事にして、
日本のオリジナリティを見つめ直す作業についても触れられています。
その後、こうした社会変化に対応するための
政治、教育、個人の行動
などについて筆者の考えがまとめられています。
私の個人的な感想としては、
・描かれている今後のテクノロジーを中心とした社会像については大きく異な
るところがない
これまで私が触れてきた情報から理解できる、社会の方向性や技術の発展に
ついては大きく異なることはなく、ほぼ同意できます。
むしろ、こうした書籍の中で描かれる将来像について、まだまだ多くの人が
具体的にイメージできていない事の方が多いのではないか、自然にこうした
社会に変化していくのが、まだまだよく理解できていないのではないか、
ということは改めて感じました。
・政治や教育、個人の行動についても意見はほぼ同じくする
後半の部分に関しても、著者の意見とほぼ同意します。
ただしこうした社会の仕組みの変化については、日本はスピード感が無いの
で働きかけは大事ですが、私自身はそれほど大きく期待していません。
・「西洋」的なものと「東洋」的なもの
今回の書籍で一番新しく映ったのは、「西洋」的なものと「東洋」的なもの
の利用の仕方です。
考えてみれば、「孫子」や今はやりの「瞑想」「ヨガ」など東洋発信でも先
進国を中心に世界に広く普及されている考え方やコンテンツはたくさんあり
ます。
こうした、「東洋」的なコンテキストをしっかりと理解してブランディング
をして発信することは日本において十分オリジナルなコンテンツになる可能
性があるのではないかと思いました。
全体的には、今後の社会の変化を理解するのに、良くまとまった一冊だと思
います。
これを読んで、特にテクノロジー分野について自然と入ってこない人は、逆
にまだまだ今後のビジネスチャンスについても理解できていないのではないか
と感じた一冊です。
株式会社マネーライフプランニング
代表取締役 小屋 洋一
無料で資産運用の相談をしてみたい方はコチラ
↓
http://abvom.biz/brd/archives/ahwxrr.html
具体的な老後資金のプランニングをしたい方はこちら
↓（４月はあと先着１名様のみ受付可能です）
http://abvom.biz/brd/archives/oqjjbm.html
■小屋洋一の資産運用メール講座■
資産運用についてメール講座で学びませんか？
これまで３００人以上にアドバイスしてきた資産運用のプロ、小屋洋一が、
資産運用で成功する人と失敗する人の違いをお教えします。
詳しくは http://mlplanning.co.jp/mail/
（情報提供を目的にしており内容を保証したわけではありません。投資に関し
ては御自身の責任と判断で願います。万が一、事実と異なる内容により、読者
の皆様が損失を被っても筆者および発行者は一切の責任を負いません。）
