市場潮流

　今週（３月１１～１５日）の東京株式市場は、日経平均株価が週間で４２５円２９銭上昇し（率にして２．０％の上昇）、２万１４５０円８５銭で取引を終えました。２週ぶりの上昇です。

　前週は５日（火）から８日（金）まで、日経平均株価は４日続落して取引を終えましたが、今週は週初の１１日（月）は５日ぶりに反発し、日経平均株価は９９円高となりました。
　続く１２日（火）は３７８円高と続伸。米国の１月の小売売上高が市場予想を上回ったことを好感し、米国の株式相場が上昇したことや、英国の欧州連合（ＥＵ）離脱を巡る混乱が沈静化するとの期待や、米中通商交渉が進展するとの期待から、市場心理が好転しました。
　続く１３日（水）は２１３円安と反落。前日の大幅上昇を受けて、利益確定売りが優勢となったほか、国内で１月の機械受注が市場予想を大きく下回ったことで、企業業績に対する警戒感が高まりました。
　１４日（木）は３円安と小動き。
　週末１５日（金）は、中国株の上昇などを好感して１６３円高と反発して、週間の取引を終えました。


　中国政府は１８年後半から景気対策を本格化していますが、株式市場では、中国の景気底入れがいつになるのかを模索する動きが強まるものと思います。

　何回か言及しましたが、１６年は中国の景気指標が３月から目立って好転しました。今年も早晩そうした動きが期待できるでしょう。

　その時は、半導体関連など景気敏感銘柄の戻りが見込まれるものと思います。


（水島寒月）


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