既存メディアに洗脳された市民の生活と株式投資

　日本社会は長年、新聞やテレビといったメディアに偏った情報を植え付けられてきた。筆者も含め、およそ年齢が半世紀を過ぎた皆さんの主な情報源が新聞やテレビなのでこうした見方もあながち否定することはできないだろう。

　こうしたメディアによって発信される様々な情報（事実かどうかの確認ができにくい情報が含まれる）が私たちの生活様式に大きな変化をもたらすことは言うまでもない。


　今年最大の話題が新型コロナウイルスによってもたらされた一連の情報である。見えない敵である未知のウイルスは世界中の多くの人々の命を奪ってきたが、これは一種の戦争と言える。いつ飛んでくるかわからないミサイルと同様にいつ私たちに襲い掛かってくるかわからない見えない敵に怯え慄く日々が続く毎日。
　いづれは終息するという期待だけを頼りに生きていくことになった人類にとっては情報だけが唯一のよりどころであり、それに従ってテレワークしたり外出を自粛したり、反対にキャンペーンで旅行に出たり、運悪くかかれば治療を受けたり、免疫機能を高める工夫をしたり、一般市民の生活様式も変化している。

　市民の仕事の場でもある企業はパーティションを備えたり、ワクチンや治療薬を開発したり効率的な検査薬を開発したりと様々な対応をしているが、これらもメディアが様々に発信する情報に基づいている。

　コロナ禍社会も９か月ほどが経過しようとしているが、伝えられている情報が正しいとすれば感染者数は３４００万人を超え、死者数も１００万人を突破している。
　敢えて情報が正しいという前提と言うのは某国での統計データ発表に信頼性がないからだが、そのデータ数には英国の首相だけではなく、ついに米国の大統領とそのファーストレディといった世界のリーダーたちも含まれようになった。


「見えない敵、コロナウイルスは人を選ぶことなく襲い掛かる。」

　為政者の中でも明らかに感染源とされるかの国の指導者には感染せず、かの国に対峙する米国大統領に感染したことはとても皮肉な驚くべき事象だが、これが１１月３日に迫った大統領選にどう影響をするのかに市場の関心は集まっている。

　メディアによる偏った報道で一般市民のみならず、市民に影響を及ぼすまじめな多くの識者に対しても洗脳の波は押し寄せている。先般の大統領候補同士の討論会の評価はバイデンに有利と伝えるメディアがあるようだが、どちらが悪でどちらが善なのかの一騎打ちという視点では冷静に見て明らかにトランプ有利と映る。
　とは言え米メディアも日本の既存メディアもバイデンがリードしているということしか伝えておらず、大統領のコロナ感染によってその評価は一段とバイデンに優位となるに至ったという論調がなされている。果たしてそうか・・。

　トランプ大統領は共産党による一党独裁政権を貫いてきた中国に対峙しはじめた初めての政権と言える。民主党や既存メディアが許してきたウイグルや内モンゴル、香港など人権を無視してきた人権侵害政府の中国に様々な視点でＮＯをつきつけた点で、歴史を変える積極的な方向性を打ち出してきた。

　その米大統領及びトランプ政権に訪れたコロナ禍は米国株の鏡としての存在感のある日本株にも多大な影響をもたらす可能性が出てきた。感染の仕方があまりに謀略的なのでこの後は未来のいずれかで振り返って検証されるだろう。

　但し、それは必ずしもネガティブな面ばかりではない。トランプ大統領の復活を残った期間で実現できればネガティブな評価はポジティブな評価に変わっていく。

　ここでは米トランプ大統領に神のご加護をと願ってやまない。


　地上波ＴＶメディアや新聞などの既存メディアがバイデン優位を伝える一方で、数々の疑惑を積極的に伝えるインターネットメディアの情報がとても印象的だ。

　息子のハンターバイデンとの絡みによる数多くの不正疑惑や先般の討論会での遠隔操作疑惑など冷静に見ると決してトランプ不利の情報は偏ったものに映る。

　ましてやコロナ陰性のバイデン氏の年齢はトランプ大統領よりも３歳上。これから４年間も大統領が務まるとは到底思えない。コロナ陰性という検査結果なのはいつ陽性になるかがわからない訳で、いつまでも地下生活を続けることになるのかとても疑問が残る。
　最終決断は米国民に委ねられるが、このままトランプ大統領の症状が悪化して最悪の結果となるなど悪夢としか言いようがない。


　そうは言っても日々、世界中で感染者数は増えており、かの国の感染者の情報が正しいという前提で地球の人口７０億人のおよそ０．５％が感染。死者数も１００万人を超え、高齢者を中心に感染者のおよそ３％が死に至っている。トランプ大統領をはじめ現在も重いものから軽いものまで何らかの症状に多くの市民が悩まされる事態となっている。
　つまり、高齢者はうつりたくないし若年層は高齢者にうつしてはならないという世代間の違いこそあれ多くの人類がかの国発の見えない敵と戦っている事実を忘れてはならない。

　幸いにも新型コロナウイルスについては医療従事者、科学者、専門研究者の下で様々な解明がなされつつある。治療に向けたノウハウが蓄積しワクチン開発も進んできた。大統領も自らウイルスの増殖を抑制する治療薬レムデシビルを２回投与したとされ、効果が出ているとの情報がもたらされている。

　また、日本のアビガンも１１月には承認されるとの話である。コロナ禍への対応が世界中で進みそれを克服した大統領となればすごい逆転劇となるだろう。


　既存メディアの流すかの国に忖度したような情報に別れを告げ、投資家各位が目覚めることになる時に新たな株式相場の潮流が巻き起こるのではないだろうか。


（炎）


（情報提供を目的にしており内容を保証したわけではありません。投資に関しては御自身の責任と判断で願います。万が一、事実と異なる内容により、読者の皆様が損失を被っても筆者および発行者は一切の責任を負いません。）