前回２月１８日付けのコラムで、債券市場の下落に伴い金利上昇は危険と指摘しましたが、まさに今、金利上昇懸念が株式市場に暗い影で覆い始めました。
東京市場においては２月２６日に日経平均は１０２２円２６銭下落し、そして、本日３月４日には一時８００円超下落する場面もありました。終値ベースでも６２８円９９銭安で不安定な株式市場になっています。
２月１６日高値３０７１４円５２銭から本日安値２８７１１円０４銭、およそ２０００円幅の下落を演じました。
皆さんは覚えているでしょうか？
２０１３年５月、当時も金融緩和策を取っていた米国、当時はＦＲＢバーナンキ議長でしたが、金融市場から資金回収を示唆したコメントを述べたことで、日米で株式市場は急落しました。その後、東京市場は６ケ月間の調整をしました。
金利が上昇するインフレ懸念は株式市場にとっては天敵です。
株価＝収益÷金利との方程式は皆知っていることですが、今、分母である金利上昇が急速に上昇し、１０年物国債金利は０．７％前後から１．６％超まで上昇したことで、株式市場はびっくりしたのでしょう。特に２月の上昇はちょっと加速的な上昇でした。
その為、金融当局は金利上昇に対して、パウエル議長の議会証言で「インフレ的な動きはあっても一時的であり、金融政策をすぐに変更することはない」と言明し、市場の動揺を抑え込もうとしていました。無論、その他の連銀総裁のコメントも同様に金利上昇を抑えるコメントを繰り返しているようです。
そのお陰か、市場はある程度落ち着いた動きを示していますが、新型コロナ禍で業績好調であった半導体・情報通信・コミュニケーション・サービス関連の米国ナスダックは大きく下落しました。昨年過熱的に買われていたこともあるが、金利上昇に伴い売られています。
東京市場も同様な動きを示して、値がさ・半導体・電子部品関連が本日売られて、警戒感が台頭しています。
半面、株式市場全体が売られる中、米国ではワクチン接種進展で景気回復期待も強く、エネルギー・素材株は堅調でした。また、金利上昇で金融株には買い戻しが入っています。東京市場でも同様な物色傾向がありました。保険・銀行・証券・不動産関連や、鉄鋼・資源・素材関連も戻り高値を示現する動きで「第一生命、ＡＧＣ、三井不動産」が３月４日時点では堅調でした。
相場の流れに大きな変化が出ているようです。
昨年はまったく上昇出来なかった銘柄や新型コロナで最悪な状況を乗り越えた銘柄などに買いが入っている感じです。
ただ、上記したように、金利上昇、インフレ懸念の台頭を前に、今はじっくり株式市場の動きを見る姿勢で臨みたいものです。
また、経験則から３月は大手機関投資家、年金など大口投資家の決算対策売りもあり、毎年売り圧力が強くなる時期、警戒したい時です。
（大魔神）
（情報提供を目的にしており内容を保証したわけではありません。投資に関しては御自身の責任と判断で願います。万が一、事実と異なる内容により、読者の皆様が損失を被っても筆者および発行者は一切の責任を負いません。）
