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市場潮流

2021-03-10 16:12
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     今週(3月1~5日)の東京株式市場は、日経平均株価が週間で101円69銭下落し(率にして0.35%の下落)、2万8864円32銭で取引を終えました。2週連続の下落です。

     週初の1日(月)は米長期金利の上昇一服を受け、日経平均株価は前週末比697円高と大幅に反発して始まりました。
     2日(火)は利益確定売りに押され、前日比255円安と下落しましたが、3日(水)は新型コロナのワクチンの普及期待などから同150円高と反発。しかし、4日(木)は米長期金利が再び1.5%近辺まで上昇したことが嫌気され、値がさのグロース株を中心に売りが膨らみ、同628円安と大幅に下落。この日に米連邦準備理事会(FRB)のパウエル議長がこのところの金利上昇にさほど警戒感を表明しなかったことによる失望感から米長期金利が再び上昇。これを嫌気して、6日(金)の東京市場は続落。日経平均株価は一時600円を超える下落となりましたが、黒田日銀総裁が長期金利のコントロール幅の拡大について「必要とも適当とも思っていない」と発言したことを受け、長期金利が低下。日経平均株価は同65円安まで下げ幅を縮小して取引を終えました。


     主要中央銀行の短期的な金融政策の方向性が不透明であることで、高値警戒感と相まって、内外の株式相場は当面、ボラタイルな展開が続くと思います。

     国内では、来週12日(金)に「メジャーSQ」を迎えますので、これも目先的な相場の乱高下を助長すると見込まれます。ただ、何度も繰り返しておりますが、中期的な株高見通しに変化はないと考えております。


    (水島寒月)


    (情報提供を目的にしており内容を保証したわけではありません。投資に関しては御自身の責任と判断で願います。万が一、事実と異なる内容により、読者の皆様が損失を被っても筆者および発行者は一切の責任を負いません。)
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