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市場潮流

2021-05-18 16:20
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     今週(5月10~14日)の東京株式市場は、日経平均株価が週間で1273円35銭下落し(率にして4.3%の下落)、2万8084円47銭で取引を終えました。2週ぶりの下落です。

     週初の10日(月)は、日経平均株価が前週末比160円高となり、前週から3日続伸しました。前週末に発表された米国の4月の雇用統計が市場予想を大幅に下回ったことで、米連邦準備理事会(FRB)の金融緩和が長期化するとの観測が浮上し、景気敏感株中心に買いが広がりました。
     しかし、続く11日(火)は、前日の米国株式市場でハイテク株に売りが広がったことを受け、日経平均株価は前日比909円安と急落しました(終値は2万8608円)。
     12日(水)も同461円安と大幅に続落。米国の長期金利の上昇を受けたハイテク株売りが継続しました(終値は2万8147円)。
     続く13日(木)も同699円安と3日連続の大幅下落となり、大引けでは2万5000円を割り込みました(2万7448円)。
     ただ、14日(金)は、さすがに値ごろ感から自律反発を見込んだ買いが広がり、同636円高と反発して取引を終えました。


     今週は、私自身想定を上回る急落となりました。大幅な値幅調整となったことで、当面は2万9000円程度で頭を押さえられる上値の重い展開になると思います。

     ただし、中期的な株高予想は変わりません。
     リーマンショック後の金融緩和が正常化される過程でも、2013年に当時のバーナンキFRB議長が唐突にテーパリング(量的金融緩和の段階的縮小)の開始に言及したことにより、株価の急落が引き起こされました。いわゆる、バーナンキショックです。しかし、その後は、FRBが慎重に正常化を進めたことで、株価は上昇基調を回復しました。


     先週も述べましたが、今後、起こることは、株価および長期金利の上昇です。
     株価は買われ、債券が売られる展開です。

     株式市場では、選別的な動きが強まると思いますが、「1株当たりの利益が継続的に伸びる企業」の株価は上昇基調を回復するでしょう。


    (水島寒月)


    (情報提供を目的にしており内容を保証したわけではありません。投資に関しては御自身の責任と判断で願います。万が一、事実と異なる内容により、読者の皆様が損失を被っても筆者および発行者は一切の責任を負いません。)

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