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子供とお金の話をしましょう
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子供とお金の話をしましょう

2022-06-04 00:06



     億近読者の皆様こんにちは。子を持つ親御様のために、お金の教育論について寄稿させていただいております遠藤です。


     子供にはどんどんお金の話をしていくことをおすすめします。

     子供にお金の話をするというと「昔は貝殻がお金だった(歴史)」とか「お金は経済を回すための道具だ(政治経済)」といった、いかにもお勉強チックな話になりがちですが、家庭で話すなら、もっと現実的なことをお話することをおすすめします。
     その方が、深く考えていくことができるからです。


     例えば、住宅費用の話です。
     お子様に「うちは家を買うべきか、このまま賃貸で良いかどう思う?」と聞いてみてください。大人の世界でも、「賃貸と持ち家どっちがいいの?」という問いに対する答えはありません。

     専門家に相談するよりも子供と話す方が、自身の答えが見つかるかもしれません。

     賃貸だと身軽で自由ですが、老後に家賃がかかるのは大変です。
     持ち家を買って住宅ローンを背負うのは大変ですが、住みたい家に住めます。

     「自由」を得て何をするのか。「住みたい家ってどんな家?」ということを家族で話してみてください。話がどんどん深まります。


     今回は例として、住みたい家を掘り下げます。

     「住みたい家」の定義にエコ住宅をあげる方は多いと思います。特にエネルギー価格が上昇している昨今ではなおさらです。
     再生可能エネルギーの話と貯蓄の話は実は関連づけられます。

     地球の資源をひたすら掘って燃やしていけば、いつか足りなくなるのは目に見えています。貯蓄がいくらあっても、収入がなければ、すぐに資金ショートしてしまうことと同じです。

     太陽光や風力が電気を稼いでくれれば、化石燃料(貯蓄)の取り崩しペースを緩やかにできます。サステナブルです。

     このように、住宅費用の話から、サステナブルな社会の実現の話に発展できます。
     サステナブルは、個人資産の話にも広がります。
     老後までに自分の資産を全て食い潰すプランでは、子供に何も引き継げません。一方で、高配当株やリートで不労所得を大量に作っておけば、サステナブルな資産を築いたことになります。税引後の配当利回り4%の高配当株を1億円保有すれば、400万円の収入が得られます。

     年金収入が手取り200万円だとしても老後の収入は、合計で600万円になります。これだけあれば、生きていけるでしょう。
     さらに、その1億円を子供達に託し、子供たちの代で2億円にすれば、不労所得は800万円になります。
     年金収入200万円と合わせて1,000万円の収入があれば、かなり豊かな生活が送れます。


     ただ、このようにサステナブルな資産を子供たちに引き継げるようにしたとしても、子供たちがそれをあてにして働かなくなったらどうしよう、と悩む方もいると思います。確かに、親の資産をあてにしている子が、成功するとは思えません。

     だから、お金の教育が必要です。


     お金は働いて稼ぐものだ、ということがわかっていれば、不労所得があっても堕落はしません。また、株は一瞬で価値が半分以下に落ちる資産です。配当生活は実はリスキーなので、働いた方が良いでしょう。
     仕事がやらされ仕事ではなく、自己実現の方法であれば、不労所得は仕事の邪魔にはなりません。


     「自分は何がしたいのか」という問いの答えを見つけるためにも、株式投資によって世の中がどのように動いているかを学ぶことが大切です。


    (遠藤)


    [遠藤 功二氏 プロフィール]

     日本FP協会認定CFP
     1級ファイナンシャル・プランニング技能士(国家資格)
     MBA(経営学修士)

    大学時代に借金に追われた経験からFPの資格を取得し、金融機関に就職。
    証券会社と外資系銀行で延べ1,000人以上の顧客を資産運用アドバイザーとして担当した経験上、日本には金融教育が足りていないことを確信する。
    自己責任が求められる社会で、子供たちが自立して生きていけるよう、お金の教育講座を実施している。子育て世代の親たちと子供たちに、金融の知識を届けるため教育特化のFPとして奔走中。

    子育て世代のための金融教育サービスFP君
    web:https://fpkun.com
    メッセージ:koji.endo@fpkun.com


    (情報提供を目的にしており内容を保証したわけではありません。投資に関しては御自身の責任と判断で願います。万が一、事実と異なる内容により、読者の皆様が損失を被っても筆者および発行者は一切の責任を負いません。また、当該情報は執筆時点での取材及び調査に基づいております。配信時点と状況が変化している可能性があります。)
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