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Z世代投資家の意識
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Z世代投資家の意識

2023-02-16 11:35



     社会人になってから間もない若い世代の皆さんの株式への関心がNISA枠の拡大とともに高まつあるようです。

     億の近道の読者も徐々に若返りが必要ですが、残念ながらメディアが多様化する中で、既にメルマガ自体が古くなったという印象もあり(そうでなかったら御免なさい)億の近道の読者のイメージとしてはベテランの投資家が主流を占めているのではないかと思われます。

     それでも今後は投資教育推進の活動に注力する編集長が遠藤先生とともに全国の高校に足を運ぶ計画だそうですから、時代は徐々にこれから社会人となる若手の個人投資家が主体になってる時代がやってくるかと思われます。


     10代後半からおよそ20代後半までのそうした若い世代のことをZ世代と呼ぶそうですが、彼らの日常生活はスマホを活用した情報収集が当たり前となり、良きにしろ悪しきにしろ様々な情報をWEBメディアから入手しながら日常生活を送っているものと推察されます。

     そうしたZ世代の皆さんの株式投資への関心が高まりつつあると先般NISAの枠拡大政策を打ち出した岸田首相が喜びそうな話をするつもりはないのですが、たまたまそうしたイベントが先日あり、見学してきましたので今回は取り上げさせて頂きたいと思っております。


     今回のイベントは1月30日に株式会社RES(代表取締役 児玉一希)が開催した若者4名を集めたNISA座談会でした。1991年生まれの児玉社長は登録者数8.8万人の投資系YouTuber。まさにZ世代を抜け出てビジネスの世界でZ世代と向き合っているとの印象。

     タイトルはNISA恒常化に向けた成人のホンネ 株式投資に肯定派?それとも堅実派?「Z世代によるNISA座談会」というもの。

     座談会に参加された4名は23歳から26歳の文字通りZ世代の皆さんで職業は学生さんか会社員の方々。個別株投資を既にされている方もお見えだったり、まだこれからだという方もお見えでしたが、押し並べて熱心に興味を持って株式と向き合おうという姿勢が伺えました。

     座談会はRES社がアンケート調査したお金や投資に関する事柄が披露され、それに対して参加者が答えるという形式で進行。それぞれに熱心な回答がありました。

     NISAについては本メルマガでも解説されているのかも知れませんしZUUなどの金融系のネット上でも解説がされており、既に制度化されて久しいのでご存知かとは思いますが、簡単に解説。

     通常の株式売買によって得られる売買益(キャピタルゲイン)の20%が税金として徴収されるのに対して一定期限内、一定の金額枠内では無税となる制度ですが、今回打ち出された2024年から開始される新NISA制度では無税となる生涯投資枠が無期限1800万円に拡大(これまでの一般NISAは年間120万円×5年間で600万円が上限、これに積立てNISA分年間40万円×20年間=800万円が加わる)することになり、また、売却しても買付額分の投資枠を再利用するできるというることで多くの投資家の関心を集めています。

     今回集まっていたZ世代の皆さんにもこうした制度変更の下で株式投資への関心が高まっているという前提での座談会であったかと思います。
     座談会にはオブザーバーで筆者のほか数名の参加者があり、各自参加されたZ世代の皆さんに質問があったりしましたが、アナリスト活動をしているという立ち位置の筆者からも皆さんに一つだけ質問させて頂きました。

     それはそれぞれ「日本経済について先行きが明るいと見ていますか?暗いと見ていますか?」ということでした。
     返ってきた答えは4名のうち最初の2名が暗いというものでした。やはりこの世代の皆さんは様々なメディア情報に影響を受けていて意識としては日本経済は暗い、先行き不安だというものでした。
     「皆さん、先行きが暗い中で投資するのですか?」と思わず私は言ってしまいましたが、それでも後から多少前向きな回答がありほっとしました。

     日本経済には良さもある。そこに投資チャンスがありそうだ。

     そうした一言で安心しましたが、Z世代の皆さんがどこからか得ている情報がポジティブなものかネガティブなものかで意識は変化する。

     過去の経済全体の停滞がZ世代の皆さんの意識も委縮させてしまったのかも知れませんは、株式投資は本来はポジティブな意識に基づくもの。
     リスクを気にし過ぎては前に進めない。
     そうは言っても奥の深い株式投資の世界で経験を更に積んでいきながら次代の日本を背負ってもらいたいものです。


    (炎)


    (情報提供を目的にしており内容を保証したわけではありません。投資に関しては御自身の責任と判断で願います。万が一、事実と異なる内容により、読者の皆様が損失を被っても筆者および発行者は一切の責任を負いません。)


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